トランプ・ショック

『美人すぎると話題 トランプ長女が「駐日大使」の仰天情報』2016年11月12日 日刊ゲンダイDIGITAL

ネット上で「美人過ぎる」と騒がれているトランプの長女イバンカ（３５）が、駐日大使に就任すると海外メディアに報じられ、話題になっている。もし、本当に大使に就いたら日本中が大騒ぎになるのは確実だ。
イバンカは、世界屈指の名門であるペンシルベニア大学で経済を学び、０４年に最上級の成績で卒業。モデルや女優業をこなす他、トランプが経営する会社の副代表も務めるキャリアウーマン。自身の名を冠したファッションブランドまで手掛けている。０９年に不動産投資家で新聞社オーナーのジャレッド・クシュナーと結婚し、３人の子を持つ母親だ。
「愛想がよく、演説での話しぶりもよどみがない。交渉事が多い大使にはうってつけとの見方もあります。『駐日大使就任』については、韓国メディアが報じました」（在米ジャーナリスト）
選挙中から頻繁に応援に入り、トランプの演説の前座を務め、政策立案について助言もしていた。

トランプも、イバンカについて「娘は不動産についても政治についてもすばらしい勘の持ち主だ」とべた褒めしている。かねて「家族以外は信用しない」と公言してもいるトランプ。
イバンカが駐日大使に就任する可能性はあるのか。国際ジャーナリストで早大客員教授の春名幹男氏はこう言う。
「同盟国である日本の大使は、難解な職務を行うわけではありません。ですから、地味で実務能力の高い人物よりも、有名な人物が就任するケースが多い。その方が日本側にも受けがいいのです。現職のキャロライン・ケネディ氏がいい例でしょう。イバンカ氏も『トランプの娘』として名が通っていますから、可能性はゼロではありません」

とはいえ、米国では大統領の身内を公職に就けることは“タブー”に近いようだ。
「米国では、大統領の身内を閣僚に就けてはいけないと法律で規定されています。大使については法的に問題はありませんが、もともと身内を公職に就けることを忌避する文化が根付いています。イバンカ氏を大使に就任させようとしても、議会で反対意見が続出し、承認を得られない事態もあり得ます」（春名幹男氏）
すでにネットでは「トランプはイヤだけど娘は好き」「実物を見てみたい」などと歓迎する声が上がっている。
11月12日 日刊ゲンダイ

『元大統領令嬢のキャロライン・ケネディ駐日大使の次の最適な人事は現職大統領令嬢のイバンカ・トランプ？』

米国で無くとも政権トップの大統領の『身内を公職に就けることは“タブー”に近い』のは政治のイロハというか常識中の常識だが、そもそも、その常識を一から見直す（タブーに挑戦する）のがトランプ流である。
トランプ新大統領の政権移行チームのトップにはペンス副大統領を据えたが重要メンバーにはトランプの長男や次男だけではなく長女のイバンカが含まれている。
そもそも今回のアメリカ大統領選挙での一番の功労者とは、誰あろう美人過ぎるトランプの娘のイバンカである。
オバマが自分の大統領選での貢献度で政治的経験がゼロの弁護士ジョン・ルース（2009年8月16日～2013年8月12日） やお子様言葉の元大統領令嬢のキャロライン・ケネディ（2013年11月12日～）を日本大使に選んでいるが誰からも文句が出ていない。
ですから、次の駐日大使が現職大統領令嬢のイバンカである可能性は大いにある。
アメリカ大統領としては異例の７０歳の高齢新大統領ですが、自分の後継者として誰か身内の一人を考えているとしたら最適な人物とはイバンカである。
そしてイバンカが時期大統領候補として公職（政治経験）の最初としては、誰がやっても失敗する心配がない経済大国日本のアメリカ大使の要職はピッタリで、政治的なキャリアつくりとしてこれ以上最適なものはない。（政治家の格としては下院議員<上院議員<日本大使の順番で上になる）

『米国　広がる大麻合法化　専用温室や植物工場も』11/13(日)日本農業新聞

米国で大麻（マリフアナ）の合法化が進んでいる。大統領選と同じ8日、大麻の利用解禁を問う住民投票が各地で行われ、カリフォルニア、ネバダ、マサチューセッツの3州が、嗜好（しこう）品としての使用を合法化することを決めた。これで西海岸全ての州で合法化されることになり、大麻解禁の波が止まらないようだ。
嗜好品　医療用　園芸地帯で栽培機運
大統領に過激なトランプ氏を選ぶだけではなく、大麻も合法化――。日本人には理解しがたいことが、米国では住民が大真面目で解禁に賛否を論じ、投票で決めている。米メディアによると今回の合法化決定で、嗜好用、医療用併せて全米人口の20％が「大麻合法」の地域に住むことになるという。
大手の調査会社ギャラップ社が10月に実施したアンケートによると、全米の合法化支持率は60％に上り、過去最高を記録した。18～34歳の若年層に限れば、77％の高い割合で大麻の合法化を支持していた。一般人の大麻所持や栽培、授受を法律に禁じている日本と違って、大麻が既に「日常生活」に浸透している事情がありそうだ。
合法化の決定を受けて10日には、早くもカリフォルニア州で、「最新鋭の技術を使った大麻栽培専用温室の発売」をPRする企業の記者発表があった。既に同社には注文が入り始めているという。既存の園芸地帯でも大麻栽培が始まる可能性がある。
一足先に合法化したワシントン州にある2000平方メートルの2階建て倉庫を改造した認可植物工場では、最新技術を駆使し、発光ダイオード（LED）を使い、4000鉢の大麻を減農薬で栽培していた。
狙いは犯罪組織撲滅？
米国内で供給される大麻の多くはメキシコなどからの違法な輸入物で、犯罪組織の収入源になっていた。各州で進む合法化の狙いの一つには、「解禁と同時に栽培から小売りまでをコントロールすることで組織犯罪に打撃を与える」（ワシントン州の大麻担当者）ことが挙げられている。
それだけに合法化に併せて地元での大麻栽培が振興され、今後、米国各地で露地や施設栽培が進むものとみられている。
米国の法律では州ごとに大麻が合法かどうかを判断するが、連邦政府は大麻が違法という姿勢を崩していない。国有地や国立公園などで大麻を利用すると、連邦保安官に逮捕される恐れがあるという。
米国で合法化が広がっている理由の一つには「大麻は、たばこよりも健康被害は小さい」という主張がある。だが、異論もある。大麻を吸いながらの運転をどう防ぐかなどの議論も残っている。
（特別編集委員・山田優）. 日本農業新聞

『薬物大国アメリカの光と闇』

日本では銃社会アメリカでの銃による死亡が大問題だと報道されているが、実は薬物による死亡者数の方が遥かに多い。銃よりも薬物の方がはるかに危ないのである。
そして麻薬や大麻の大部分は北のカナダ側ではなくて南のメキシコ側の国境を越えて違法に入ってくる。阿片戦争に負けた中国の惨状は自国の国境線の管理が出来なくなったことが原因だった。
今回の大統領選挙でトランプの過激発言で、マスコミや識者が一番悪いと、全員非難したメキシコとの壁の建設ですが、冷静に判断すればトランプの方が正しいのです。
我が日本国は大陸とは２００キロも海で隔てられていて国境管理には何の問題も無い。
ところが、アメリカは地続きで歩いて勝手に国境を突破する人が大勢いる。結果的に真面目な移民や季節労働者だけではなくて犯罪者や麻薬が大量に流入するのは当然である。
今の日本では少ない外国人観光客の異文化摩擦でも大騒ぎしているのですから、もしも日本でアメリカと同じことが起きれば有権者の全員がトランプに投票するでしょう。
違法移民対策ですが、トランプが選挙期間中に言っていたのは『犯罪歴のある不法移民（違法な入国者）の強制送還』ですよ。
日本の場合なら留学ビザや観光ビザなどで合法的に日本に来たが在留期限が切れた後も日本に止まっている、真面目な労働者も全員見つけ次第、問答無用で強制送還しているのですから、トランプの方が日本当局の外国人管理よりも２００００倍は常識的であり人道的である。

『大人の８人の１人が薬物中毒。子供の４人に１人が「クスリ漬け」薬物大国アメリカの恐怖』

ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）紙によると、アメリカの25%の子供と10代若者が処方箋薬を常時服用し、7%がぜんそく、ADHD、うつ、高血圧、精神病、不眠、糖尿病など2つ以上の処方箋薬を服用しているが、子供への長期的な副作用について全く知られていない。
薬物で『手っ取り早く』症状をなくすアメリカでは、慢性的な『クスリ』の病気に犯されている。
4人に1人の子供が処方箋薬を常時服用しているアメリカでは、元気すぎて学校で騒いでADHD（多動性発達障害）と診断される子供は１０人に１人。ADHDの治療では覚せい剤と同じアドレナリン神経作動薬が使われるが、日本でもＡＤＨＤ治療薬で子供達の重大な副作用が報告されている。
逆におとなしい子供はうつ病と診断され『抗うつ薬』が処方されるが、その結果は凄まじく現在は全米人口の８人に１人が常時『抗うつ薬』を服用し、クスリが切れた途端にゾンビ状態になる。
これ等のクスリを処方された人々は、自分の意思では最早クスリから離れられないので製薬会社の儲けは天井知らずに膨らんでいく。
アメリカの個人破産の原因とは、何と『医療費』なのですから、その凄まじさは想像を絶する。
今のアメリカを救う唯一の処方箋とは公的医療保険の創設なのですが、圧力団体として軍産複合体のＮＲＡ以上に強力な、製薬会社や損害保険会社の圧倒的な情報宣伝力が阻んでいる。

『圧力団体として全米ライフル協会（ＮＲＡ）以上に強力な製薬会社や損害保険会社』

トヨタのアメリカ人女性役員の禁止薬物密輸で一躍有名になったアヘンの麻薬成分を合成した『オキシコドン』は、麻薬のモルヒネの何倍もの強力な鎮痛作用があり、プリンスやマイケル・ジャクソンの死亡原因だといわれている。
オキシコドンの過剰摂取によりアメリカでは銃撃による死亡よりも多い年間１６０００人以上が死んでいるし、世界中のオキシコドンの消費の８割がアメリカ一国で使われている。
今のアメリカですが、もはや『オキシコドン戦争』状態であるが、何故か日本ではその実体が報道されることは無い。
銃規制に反対する圧力団体としての全米ライフル協会の話は日本でも詳しく語られているが、銃以上の死亡者が出ている医療用麻薬による薬物被害に関してマスコミが沈黙している理由はＮＲＡ以上に強力な製薬会社や損害保険会社、医療産業の圧力が考えられる。
日本も医療の高度化で医療費が年々拡大しＧＮＰの１割に達しているが、先進国として世界に例を見ない公的医療保険制度が存在しないアメリカの場合は、自由競争の医療費は無限大に拡大してＧＮＰの２割にも達してアメリカ経済を圧迫する。
アメリカ経済の崩壊を目前にして、公的医療保険創設を公約して当選したオバマ大統領だが草の根宗教右派の頑強な抵抗により目玉だったオバマケアは骨抜きにされる。

『ニクソン・ショックの再来？トランプ・ショックが起きる予感』

１０年以上続いていた『終わらない勝てないベトナム戦争』を終わらした功労者がニクソン大統領だった。この功績により大統領補佐官だったキッシンジャーがノーベル平和賞を受賞している。（ベトナム側のレ・ドク・トはノーベル平和賞の受賞を拒否）
ところが、対テロ戦争はアメリカの歴史上例を見ない１５年も延々と続いている。しかも世界最強最大のアメリカ軍が勝て無い事実が誰の眼にも明らかである。
今回のトランプ新大統領ですがニクソンのように『勝てないし終わらない』、延々と続く悪い戦争を終わらせる可能性があるのです。８年前の『チェンジ』のスローガンのバラク・オバマですが、戦争を終わらせると有権者に思わせたが失敗している。（あるいはオバマは悪賢い詐欺師て有権者を甘言で騙していた）
ベトナム戦争より長い１５年続く対テロ戦争のインチキく臭さにアメリカ国民の厭戦気分は高まっているのですから、トランプ大統領は本気で『戦争を止める』と決断をするかも知れません。まさにトランプ・ショックである。
ニクソンは突然中国を訪問（台湾と断交）して世界中を驚かしたが、ソ連ともデタント（緊張緩和）を推し進めて軍縮路線に舵を大きく切っている。

『我が世の春だった「アベノミクス」（安倍晋三）の終焉』

半世紀前のニクソン大統領ですが、政治や外交、軍事だけではなく、経済でもそれまでの金本位制の停止を発表する。（ニクソン・ショック）
それまでの１ドル３６０円の固定相場から変動制に移行した日本の円は一挙に二倍に大暴騰、最終的には１００円台になっているが、今回の大統領選挙でトランプが主張していたのがＴＰＰや中国や日本の為替管理への不満である。
具体的には中国元や日本円が『安すぎる』と口を極めて非難していたのですから、日銀による規制緩和（輪転機をぐるぐる回して円を大増刷）のアベノミクスの円安政策を槍玉に挙げている。
ところが安倍晋三首相はトランプ大統領当選の報を聞いてから、ＴＰＰ法案を国会で強行採決するマヌケぶり。７０円台だった日本円がアベノミクスで一時は倍近くも高騰したが、今は１００円台なっているが、それでもトランプは『不当な為替管理による円安だ』と言っているのですから、『元の黙阿弥』でトランプ・ショックが起きると７０円台の円高も十分に考えられる。そもそもアベノミクス以前の円とドルとの為替は７０円台だったのである。
今回のトランプ大統領の誕生で一番影響があるのは日本のアベノミクスであることは疑いない。ところが、なぜかマスコミでこの明確な事実に言及する有識者が一人もいない不思議。
超劇薬である副作用が大きすぎる危ないアベノミクスを日本では誰も止められない。ところが、とうとう３年が経過した段階でアメリカのトランプがやっと止めてくれるでしょう。
嬉々としＴＰＰに深入りする安倍政権ですが、これは諫早湾の埋め立てとか辺野古の基地移設と同じで、一旦決まったら状況が大きく変化しても変更がきかない。
日本政府内には政治的な損得の判断が出来る人材が一人もいなくて、すでに決まっていることを守ることが使命の優秀な官僚だけがいるということでしょう。
７１年前には５月にドイツが連合国軍に降伏したのに、世界で唯一日本だけが降伏することを拒否して、地獄の沖縄戦や戦艦大和の特攻、ヒロシマ・ナガサキの悲劇やソ連軍参戦と、意味なくダラダラとボロ負けの戦争を継続したのに似ています。
ドイツ降伏から玉音放送までの３ヵ月間で都市のほとんどがアメリカ軍によって焼野原になり、日本の産業基盤が根本的に破壊されていたのですから、もしも日本がドイツ降伏時点で戦争を止めていれば奇跡の復興はもっと早かったし簡単だったのである。
（当初のポツダム宣言には天皇制の維持『国体の護持』が含まれていて日本の無条件降伏の可能性が高かったが、トルーマン政権はこの文言を抜くことで戦争の継続を密かに図ったという）

孫崎　享 ‏@magosaki_ukeru · 11月11日

トランプ,ロシアとシリアでの協力、クリミア併合の容認示唆。ロシア外務副大臣、選挙期間中、トランプ陣営との接触認める。トランプ、プーチン評価。彼はモスクワでの不動産事業展開で長年にわたりロシア側政治家、実業家と密接な接触
孫崎　享 ‏@magosaki_ukeru · 11月12日
トランプは安全保障政策、特に対ロシア政策でネオコンと対立する。この時、ネオコンはトランプに何をするか。NYTでDavid　Brooksは「この男は多分一年内に辞任するか弾劾されるであろう」



『ニクソンとトランプの類似性（歴史的な役回り）、半世紀間で大きく違っているアメリカの現状』

政治的な役回り（歴史的な使命）がドナルド・トランプに一番似ているのは、胡散臭いウオーターゲート事件で弾劾されて失脚した半世紀前のニクソン大統領ですが、当時のアメリカはベトナム戦争で社会全体が大きく傷付いていたが、それでも今とは大違いで世界に冠たる飛び抜けた超大国だった。
現在のアメリカですが１９７０年代のアメリカとは大違い実態経済が極限まで弱体化し、詐欺に近い金融資本主義（マネーゲーム）でなんとか生き延びていた。ところ、リーマンショックでそれも限界にきてデフォルト寸前に追い込まれているのですからトランプ弾劾（あるいはケネディのような暗殺）では到底アメリカ自体が持たないでしょう。たぶん（成功するかどうかは不明だが）トランプの行うだろう過激なショック療法が最後の命綱なのです。
バラク・オバマ大統領は不法移民に対して大統領令で『市民権を与える』と、先ず飴を目の前に出したが議会の反対で頓挫している。
ところが、対照的にトランプのほうは不法移民問題では犯罪歴のある３００万人を強制送還すると『まず鞭をふるって』から、それ以外の１０００万人以上の不法移民に対しては『非常に良い人たち』とよんで市民権を与えることを示唆した。
オバマは中東問題でもＩＳ（テロリスト）対策と同時にシリアの独裁政権（アサド）打倒を掲げる八方美人的などっちつかずの曖昧路線だが、トランプの方ははっきりとＩＳ打倒でシリア政府やロシア（プーチン）との連携を掲げていて政策が極めて明確である。敵（目標）を曖昧にしたオバマは失敗したが、敵（価値観の優先順位）を明確に断定するトランプなら成功する可能性は高い。

『近代国家としては例外的な「善悪」を優先する政教一致の神聖国家（アメリカ合衆国）での異端の大統領』

アメリカ合衆国の価値観の優先順位を、それまでの『善悪』から『正誤』に変えたのが半世紀前のニクソン大統領だとしたら、トランプ新大統領は実業家らしく誰にでも分かりやすい『損得』に変換するでしょう。
人類にとっても社会にとっても個人にとっても例外なく、永久不変の確実な『物差し』だと善良な多くの人々に思われている『善悪』ですが、これは個人や個人の集合体である社会の（自分では普遍的であると主張する）宗教や哲学で変化する極めて曖昧な主観的な概念である。
善悪を決めるものは、大概は宗教が密接に関わっているので決して普遍的ではないばかりか『物差し』としては大いに偏向している。（個人が使うには便利だが、社会が使うと大いに揉める原因になる）
対して科学的で客観的な『正誤』ならば科学的検証が可能なので、『普遍的な優先順位』（社会的な物差し）として使ってもよい、唯一の存在なのである。
ところが、科学的『正誤』では多くの人々が求める『善悪』に対しては決して答えない。（科学的正誤と善悪は必ずしも一致しているとは限らない。そもそも科学的真理と善悪は基本的に無関係だった）
しかも客観的『正誤』の場合には、もっとも問題なのは社会や経済のような大きな対象では結果が出るまでに長い長い時間（検証作業の繰り返し）が必要で、その間『正しい答え』が出ない重大な欠陥がある。（しばしば明確で愚かしい『間違い』が繰り返される悲劇が生まれる）
正誤や善悪とは大違いで、これがトランプのような単純明快で下世話な『損得』勘定なら、短時間で簡単に『正しい答え』が得られる長所があり、しかも『紛れ』が極めて少ない（間違わない）のである。