逝きし世の面影

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イラン妨害外交 ガキの使いやあらへんで!

2019年06月16日 | 軍事、外交
右からイランの最高指導者ハーメネイー師と会談する日本の安倍晋三首相、左端がローハーニー大統領。41年ぶりにイランを訪れた日本国首相安倍晋三の前の卓上に何かの書簡(紙切れ)



『最高指導者、「トランプ大統領はメッセージを交換するに値する人物ではない」 』6月13日 Pars Today

会談冒頭で安倍首相は、最高指導者ハーメネイー師に対し「私はアメリカ大統領のメッセージを閣下にお渡ししたい」と述べました。
最高指導者ハーメネイー師は安倍首相に対し、
「私は貴殿の善意と真摯さに疑いを持っていない。だが、貴殿がアメリカ大統領について言ったことに関し、私はトランプ大統領個人は一切メッセージを交換するに値しない人物だと思っている。彼に対して何の回答も持っていないし、回答することもないだろう」
と語りました。
そして、「私が話そうとしている事柄は、日本の首相と会談する枠組みでのことである。それは一部の不満もあるにはあるが、我々は日本を友好国とみなしているからである」と語りました。
(抜粋)

『ガキの使いやあらへんで!』

イランの国営通信社Pars Today 『最高指導者、「トランプ大統領はメッセージを交換するに値する人物ではない」 』(6月13日)に添付されたビデオ動画では、イランの最高指導者ハーメネイー師が日本国首相に向かって喋っている間、安倍晋三が両手でしっかり握っていたのが、今回のブログ記事冒頭に掲載している写真の中の卓上の『紙切れ』(書簡)だったのである。
我らが安部晋三首相がハーメネイー師の話を神妙な顔で聞いていた時に、胸の前で両手で握っていた『紙切れ』(書簡)ですが、・・・その後、安部さんは尻の下に敷いて(多分、恥ずかしいので)隠して仕舞っているのです。
ところがである。
もしも、イランのPars Today 『最高指導者、「トランプ大統領はメッセージを交換するに値する人物ではない」 』が事実なら、この紙切れこそアメリカ大統領ドナルド・トランプからイランの最高指導者ハーメネイー師に託された『メッセージ』だったことになる。

『まさに、ガキの使いそのもの』

寝小便で濡れた布団を隠す愚かな幼稚園児並みの日本国首相。恥ずかしい今回の行動がSNSで話題になって今度は日本の外務官僚が用意した『何かのメモ帳の類(カンニングペーパー)だから、何の問題も無い。』との爆笑(ひいきの引き倒し)言い訳で逃げようとしている。外交音痴というか、『情けない』にも程がある。
首脳会談で『カンペを握りしめていた』のが、もしも事実だったなら、安倍晋三の知能や判断力は『小学生程度しかない』と世界に向かって証明していることになる。(★注、どれだけ贔屓目に見ても仕事熱心な下っ端官僚程度であり、決して一人前の政治家の器ではない)



『安倍アンダーコントロールの日本の横並びマスメディア(挙国一致の大本営発表)では、怖がって誰一人も指摘しないが、』

日本の安倍晋三が尻に隠す『届かなかった手紙』というタイトルの写真と記事は複数のイランのメディアに載っているそうです。恥ずかしいですね。

BBCやPars Todayの報道によると安倍首相がトランプ大統領の親書を持ってイランのハメネイ師に渡そうとしたが受け取りを拒否されたということらしい。
★注、
いくら相手が受け取らなかったからと言って、イランの最高指導者ハーメネイー師宛てのアメリカ大統領ドナルド・トランプの『メッセージ』(親書)を自分の尻に敷くのは外交儀礼としては大失態である。(もしカンペだったら『持っている』と露見したことが大失態)
不都合だからと尻の下に隠した安倍晋三ですが幼稚園児か出来の悪い小学生並みの発想で、せめてスーツの内ポケットに仕舞う配慮が出来なかったのか。



『オマーン海でタンカー襲撃事件、イラン国内の反応』6月15日 Pars Today

オマーンの現地メディアは13日木曜、「オマーン領海でタンカー2隻が攻撃を受けた」と報じました。
奇しくも、安倍晋三首相がイラン訪問中、しかも、最高指導者ハーメネイー師との会談中に起きたこの事件は、煙をもうもうと上げるタンカーの様子が速報されるなど、イラン国内でも大きく取り上げられました。
イラン政府のラビーイー報道官が、オマーン海で日本系タンカー2隻が攻撃されたとの報に対する懸念を表明し、この地域の政情不安から利益を得る人々の罠に注意するよう、地域の国々に警告しました。
ラビーイー報道官は13日木曜、「イラン政府は戦略的水域を含めた安全確保のため,地域の安全保障に協力する準備が整っている」と述べました。

イランのザリーフ外相は事件後すぐにツイッターで、「安倍首相とハメネイ師が広範囲かつ友好的な会談を行っている最中に発生した、説明しがたい不審な攻撃」と発表し、「イランが提唱する地域の対話が不可欠」ともコメントしました。


★注、イランのPars Todayは6月15日記事で安倍首相の卓上にある『書簡』(トランプ大統領のメッセージ?メモ書き?、単なるカンニングペーパー?)を掲載することで、オマーン湾での日本系タンカーへの攻撃との関連性を暗に示唆していると思われる

イラン海難救助隊が、「オマーン海で攻撃を受けた」と報じられているタンカー2隻の乗組員あわせて44人は、イラン南部ジャスク港に移送されたことを明らかにしました。
イラン南部ホルモズガーン州港湾航行機関のラズヴァーニー広報部長は、IRIB通信のインタビューに応じ、これらのタンカーはジャスク港から25~28kmのところで火災に見舞われたとし、「タンカーの1隻はマーシャル諸島国旗、もう一隻はパナマ国旗を掲揚していた」と述べました。
同部長はまた、「マーシャル諸島船籍のタンカーはエタノールを積み出し、カタールから台湾へと向かう途中で現地時間午前8時50分に事故に遭遇した。イラン・ホルモズガーン州の救援救急センターの調整により、現場を通過中の船舶によって乗組員23人が救出された」と説明しました。
さらに、「パナマ船籍のタンカーは、メタノールを積み出しサウジアラビアからシンガポールへと向かう途中で午前9時50分に出火、その乗組員21人は周辺海域を航行中の船舶によって救出された」と述べました。
イラン外務省の報道官が、安倍首相がイラン訪問中に発生したオマーン海での日本関係の石油タンカーの火災について、こうした不可解な事件に対する懸念の意を表明しました。
ムーサヴィー報道官は13日木曜、ツイッターに投稿し、「イランは、これらの事件が地域の緊張緩和や治安確立に向けて地域内外のレベルで行っている努力や目標に反するものとみなす」と強調しました。
また、「イランは地域での協力や対話を支持する」と重ねて強調しました。
6月15日 Pars Today



『タンカー攻撃巡る米国の非難、「妨害外交」の一環=イラン外相』2019年6月14日 ロイター

イランのザリフ外相は14日、オマーン湾でのタンカー攻撃を巡り米国がイランを非難していることについて、いわゆる「Bチーム」による「妨害外交」の一環だとの見方を示した。
ザリフ氏はこれまでに、ボルトン米大統領補佐官(国家安全保障担当)らをBチームと呼んでいる。
同外相はツイッターに「米国が一切の物的証拠も状況証拠もなく即座にイランを非難したことは、安倍晋三首相によるものも含め、Bチームが妨害外交というプランBに動き、イランに対する経済テロを隠蔽しようとしていることを明確に示している」と投稿した。
ザリフ氏はこれまでに、ボルトン補佐官とイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相、サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン皇太子がトランプ米大統領をイランとの衝突に駆り立てる可能性があると繰り返し述べている。
[ドバイ 14日 ロイター]

『米国とイラン、タンカー攻撃巡り非難の応酬』2019年6月15日 WSJ

【ベイルート】中東オマーン湾で2隻の石油タンカーが攻撃された事件を巡り、イランは同国の差し金だとする米国の主張に反論した。この事件をきっかけに軍事衝突への警戒感が強まっている。
マイク・ポンぺオ米国務長官は13日のタンカー攻撃について「航行の自由に対するあからさまな攻撃だ。緊張を激化させようとするイランの作戦で、受け入れられない」と非難した。これに対しイラン政府関係者は14日、国営メディアでポンペオ氏の主張と相反するような情報を強調した。イラン側の関係者の中には、米国または同盟国が攻撃を裏で操った・・・



『オマーン方向(サウジアラビア、イスラエル、アメリカ)からだった日本関連タンカー2艘攻撃』

6月16日TBSのサンデーモーニングで元外交官で政府自民党に近い岡本行夫は、アメリカが『イラン側の犯行の動かぬ証拠だ』として公開したタンカーに横付けした不審な小型船について、『帰港したのはイラン側ではなくて、反対側のオマーン側だった』(米英などの自作自演のテロ騒ぎ)との衝撃発言を行っている。
そもそも破損したタンカーはロケット弾(船員の証言)で攻撃されているし、2艘とも右舷(オマーンに向いた側)に被弾していたのである。
今回安倍首相がイラン(シーア派)の最高指導者ハメネイ師と会談している最中にホルムズ海峡で日本関連のタンカー2艘を攻撃した武装勢力ですが、海峡東方のイランではなく、西方のオマーンやサウジアラビア(イスラエル、アメリカ)側が関係していたのは明らかだった。

『タンカー攻撃、米に証拠提示要求 政府、「イラン関与」同調せず』6/16 共同通信

政府がホルムズ海峡付近で起きたタンカー攻撃を巡り、イランが関与したとする米国の説明に同調せず、裏付けとなる証拠を示すよう米側に求めていることが分かった。米側主張は説得力に欠いているとの受け止めが背景にある。複数の日本政府筋が15日、明らかにした。今月下旬の大阪でのG20サミットに合わせて行う日米首脳会談の際、イラン対応が主要議題になるのは確実だ。
タンカーへの攻撃に関し、政府は攻撃主体の特定につながる有力情報を現時点でつかんでいない。イラン関与説の信ぴょう性については「米側の説明を聞く限り、推測の域を出ていない」(政府高官)との見方が根強い。

★注、岡本行夫や共同通信の主張はピッタリ一致。

『イラン妨害外交で二匹目のドジョウを狙う悪賢い土建屋トランプ(高額の欠陥商品を売りつける汚い商売)』

成功した実業家であるトランプ大統領は安倍晋三と組んで2017年に北朝鮮危機を思いっきり煽って日本に地上配備型イージス(イージス・アショア)やF35ステルス戦闘機など、アメリカ製の金食い虫の高額だが役に立たない欠陥品を大量に在庫処分することに成功している。
今回も2年前の米朝チキンレースと同じ『自作自演』戦争一歩手前の危機を演出することで、サウジアラビアや湾岸諸国など石油成金にアメリカ製の高額兵器を売るつける心算なのでしょう。
それなら2年前の米朝チキンレースの顛末のように、今後イラン危機はますます過熱して極限まで達することになる。
★注、
アメリカが仕掛けたチキンレースが限界まで達すると今度は180度逆に和解に向かう。
ところが、何かの手違いで大戦争に向かう危険性も十分にあるが、この場合、いみじくもイランのザリフ外相が6月10日に指摘したように『誰が我が国との戦争を始めようと、その戦争の幕引きをするのはその者たちではないだろう』。(アメリカが戦争を始めても、終わらすことが出来ない)アフガニスタン以上の長い長い泥沼の戦争になり最終的にはアメリカが負けると警告している。



『日本がF35を「爆買い」のウラで、米軍はF15の大量購入を決めた』2019年6月8日 現代ビジネス

やはり、騙されているのか…?

米国防総省、衝撃の発表

航空自衛隊の最新鋭ステルス戦闘機「F35A」の墜落事故捜索では、米軍は事故から1ヵ月で撤収し、日本側の捜索も6月3日に打ち切られた。
フライトデータレコーダー(飛行記録装置)も操縦士の遺体も極一部だけ。(音速で海面に激突し粉砕したのか?)肝心の記録媒体が見つからず、事故原因は不明だが、岩屋毅防衛相(航空自衛隊)は、残る12機のF35Aは『安全だ』として飛行を再開する。(事故原因が不明のまま飛行を再開するのは危険だが、アメリカが『安全だ』と言えば心配ないらしい?)
トランプは米国大統領として初めて横須賀基地の護衛艦に乗艦
ヘリ空母「かが」艦内で、安倍晋三首相は米兵を前に「今後、かがを改修し、(短距離離陸・垂直着陸が可能な)STOVL戦闘機を搭載する」と述べ、「いずも」「かが」の空母化とF35Bの導入を明言した。
続いてトランプ氏は「日本は最近、105機のF35戦闘機の購入を発表した。日本は同盟国の中で最大規模のF35保有国になる」と日本によるF35の「爆買い」を歓迎した。
日本政府はF35Aの墜落後、墜落原因が未解明でも、105機のF35追加購入をブレずに買い続ける。
具体的には、航空自衛隊が保有する201機のF15戦闘機のうち、旧タイプの99機をF35と入れ換えるが実現すれば、F35は航空自衛隊が保有する戦闘機で最多の機数となる。
3月12日米国から衝撃的なニュースが
米国防総省は2020年度国防予算案で「F15EX戦闘機8機の調達費として10億5000万ドルを計上する」「2020年度から2024年度までの5年度で80機を調達する」と、日本が退役させると決めたF15を米国は80機も購入するのだ。
なぜ米国は、40年以上前に開発されたF15をいま購入するのか
ダンフォード統合参謀本部議長は米上院軍事委員会で「機体価格でF15はF35と比べて少し安い程度だが、維持管理費の面では、F15はF35の半分以下である。機体寿命の面では、F15はF35の2倍以上である」。
米政府や米議会で価格、維持費、性能の各面でF35への批判が高まる中、F35にこだわり続ける米空軍への批判が込めて「米空軍の将来の主力戦闘機はF35であり、彼ら(米空軍)はそこから離れることはない」と突き放した。
F15の製造元である米ボーイング社は、米ロッキード・マーチン社のF35と比べて(1)ミサイルや爆弾の搭載量が多い、(2)航続距離がより長い、(3)速度もより速い、といった利点を挙げる。
F35購入決定の裏事情
F15はステルス性以外、戦闘機としての能力は全ての面でF35を上回る。
では、どうして日本政府は「105機のF35追加購入」を決めたのか。
実は防衛省が検討されていたのは2030年に機体寿命を迎えるF2戦闘機の後継問題で、F15の退役時期が決まってなかった。F2とF15で後継機との入れ替え時期の順番が逆転したのは、ひとえに「安倍政権のお家事情」。
2017年1月トランプ大統領就任早々にTPP(環太平洋パートナーシップ協定)離脱、カナダ、メキシコ、中国と相次いで2ヵ国間の貿易交渉に取り組んだトランプ氏は、日本からの輸入車にかける関税を現在の2.5%から「25%に引き上げる」とか「日本車輸入の数量規制をする」と脅した。
初来日の2017年11月トランプ氏は「非常に重要なのは、日本が膨大な武器を追加で買うことだ」と述べ、具体的にF35などを例に挙げて、武器購入を迫っていた。
安倍政権は「(輸出額のトップを占める)自動車を守るには、米国製武器の大量購入以外にない」と考え、トランプ氏の求める「F35の大量購入」。しかも「105機はすべて米国からの輸入とする」ことも閣議了解する。
無駄と知りながら
だが、この閣議了解は、あまりにも乱暴である。
まず第1に、まだ使える99機のF15を退役させて廃棄するか、安倍政権で始まった武器輸出の対象とするほかない。
常々、安倍首相は「日本を取りまく安全保障環境が悪化している」と言明する。武器輸出は、世界の安全保障環境の悪化を促進することにはならないのだろうか。
第2の問題は、現在、日本国内で組み立てているF35をすべて輸入に切り換えることにより、1870億円もの国費をかけて構築した三菱重工業などの生産ラインが今後使われなくなり、投資が無駄金になることである。
「安倍一強」の下、軍事的合理性を無視して戦闘機の後継機選びに手を突っ込み、その挙げ句、まだ使えるF15を退役させ、防衛費の無駄遣いと知りつつ強行したのが「105機のF35大量購入」なのである。
そもそもF35は、それほど優れた戦闘機なのか?
その答えは米政府がF35ではなく、F15を80機も購入することから明らか。問題は機体そのものにある。
米会計検査院(GAO)は今年3月、「F35は深刻な欠陥を抱えたままで、今後数年は解決しない問題もある」と指摘した。
「危機的で安全性や重要な性能を危険にさらす」とした深刻な欠陥は、昨年の報告書で指摘された111件のうち13件が未解決のままだ。昨年12月に運用試験が始まった後にも新たに4件が判明したという。
現状のF35は「欠陥機」
GAOの指摘の感想を求められた岩屋防衛相は記者会見で、「不具合があった場合は原因を特定して対策を講じ、運用を継続する」と述べた。「F35ありき」なのだ。
コケにされている
しかし、F35の部品の大半は米政府によってブラックボックス化され、その部品の持つ意味も製造技術も日本側には開示されていない。
GAOが指摘した欠陥問題について問われた岩屋氏は「米政府に確認している」と米国丸投げを認めた。
驚くべきことに防衛省は、米国で半ば常識となったF35の欠陥問題について、「米政府から聞かされていない」(防衛省幹部)という。聞かされていなければ、調べればよいのだが、それもしていない。
当の米国でさえF35を見限り、F15という40年も前に開発された戦闘機を選定した
トランプ大統領は、米軍がF15EXを導入することを知りながら、F35を日本に売り込むトップセールスを続けたのである。日本は米国にコケにされただけではない。便利な「打ち出の小槌」となめられているのだ。
日本がF35追加購入を決めた後の今年2月、ドイツ政府は『トーネード戦闘機の後継機にF35を選定しない』と決め航空自衛隊が不採用としたユーロファイターとF/A18の2機種から選定する。
日本政府はドイツ政府に教えを請うところからやり直すべきだろう。
(抜粋)
6月8日 現代ビジネス
★注、
致命的な欠陥がある金食い虫F35の唯一の取り得であるレーダーに写りにくいステルス性能ですが、なんと音速を超えると機体のステルス塗装が剥げると言うのですから無茶苦茶。まさに『メッキが剥げた』のである。



アメリカ空軍が拘る最新鋭ステルス戦闘機F35と同じように、アメリカ海軍の最新鋭の戦闘艦「フリーダム」と「インディペンデンス」は「浮かぶごみの山」と呼ばれているらしい。 (^_^;)  

Task & Purposeでは「16年間と数十億ドルを費やした後、米海軍はどうやら遂に沿海域戦闘艦(LCS)プログラムは完全に失敗とみられることを認めたようだ」と述べられている。
「フリーダム」と「インディペンデンス」は軍事作戦にまったく適さないことがわかった。2014年、米国はその効果に確信が持てないため発注を減らすことになった。なお現存のLCSは常に修理や仕上げの状態にある。
米海軍海洋研究所によると、米海軍は今年LCSを1隻もすばやく展開させることができないという。
欠点として、対艦ミサイルに対する防御の可能性が限られていることや、強力な攻撃の被害を減らすための防御メカニズムの欠如などが指摘されている。
沿海域戦闘艦フリーダムとインディペンデンスは素晴らしいスピードと航行の質を有しており、天気のよい日に若い女性たちを乗せるのにはいいが、軍艦としては使えない。
★注、
まさにアメリカや世界の宇宙開発を30年以上遅らせたNASAの金食い虫、欠陥スペースシャトルの大失敗(アイデア倒れ)の類似例だったらしいが、商売上手のトランプさんに丸め込まれた御人好しの安倍晋三が大量購入した役に立たない金食い虫のF35やイージス・アショアに続いて、アメリカから購入しないことを祈るばかりである。

イージス・アショア配備を巡り開かれた秋田市の住民説明会で防衛省職員が居眠りしていたり、無料サービスの手軽なグーグルマップを使って『手抜き』して間違ったり、失敗続きの自衛隊の大失態ですが、アメリカ製の『金食い虫』(アメリカの対日貿易赤字の解消)以上の意味がないのですから、自衛隊(防衛省)は最初から、そもそも真面目に『やる気がない』のである。(平和憲法の日本の自衛隊ですが、これは戦争が無かった江戸時代のサムライと同じだった。 (^_^;)  )




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Unknown (ローレライ)
2019-06-15 11:49:54
アメリカの始めた盧溝橋事件か!
露金備蓄増大とウクライナ’侵略’ (十三湊淳之介)
2019-06-17 15:24:48
ポーランド国内ではあるポリトログの解説が出回っている。曰く、ロシアはウクライナ侵略の準備を進めており、そのために大量の金買いを継続している、というものだ。彼によれば、グルジア侵略のときも、ヤルタ侵略のときも、その前に金買いが行われたのだという。僕には、軍の侵攻と金買いとの連動する機序が分からないでいる。ポーランド人特有の、議論のための議論の類だと、軽視したいのだが、もしかして、ロシアは今回のタンカー攻撃を米英イスラエルの大規模攻撃の兆しと捉え、将来高騰するべき金を確保しようとしているのではないかとも考えている。ソ連邦の衛星国だった当時のポーランド人はよく情報に通じていたが、「解放」されてからのポリトローグたちは、テレビ映りと意表を衝く言動に終始するように堕落してしまった、そう私には感じられる。
面白過ぎて、 (あたし新聞)
2019-06-17 22:22:31
日本の有権者に選挙で選ばれた首相が、ケツに文章を隠すなんて、
オカシクて面白過ぎて、嘲笑いが止まりませんし、
ナニも言えませんネ!!!

コイツに一票入れちゃうとか?
日本の有権者とやらは家畜愚民ですな(笑)
Unknown (ローレライ)
2019-06-18 07:30:18
工作船はアラビア半島に帰って行った!岡本行夫発言は世界を巡ります。
B2Pトロイカ体制 (私は黙らない)
2019-06-21 03:01:57
アメリカは実はB2P(ペンス、ポンペオ、ボルトン)によるトロイカ体制なのではないかと思えてくる。トランプは、神輿にすぎないのではないかと。
B2P、危険だ。福音派の狂気が暴走してしまう。

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