最近、川辺や野原で、紫色の朝顔を見かけることが多くなった。しかも、春先から晩秋まで咲き続け、繁殖力も強く、ツタがどんどん述べて、きれいな紫色の花をたくさん咲かせている。
どういう朝顔かと思ってネットで調べると、野朝顔とか琉球朝顔と呼ばれる宿根草だそうだ。普通の朝顔は、１年草で、ツタも野朝顔に比べると細い。このあたりにも繁殖力の強さが出ている。
ComputerWeeklyというＩＴ系サイトが「Zoom 疲れ」の克服とコラボレーションツール導入成功事例」という記事を載せていたが、このところ、多くのマスコミが、Ｚｏｏｍ疲れのことを取り上げている。ZoomでのTV 会議では、①仕事と個人生活の境がしにくく、気を遣う。②オフィスでの会議と違って、TV会議では常に精神を集中して参加しないと、聞き漏らしたりするし、聞き漏らしを再度聞くのも難しい。要は気が休まる時間がなく、気が張り詰めた状態が長時間続くから、TV 会議が終わるとどっと疲れが出てしまう。この２点が多くのマスコミが指摘しているところであった。
そして対策としては、TV会議の目的を明確にすると共に、用途に応じたコミュニケーションツールと情報共有システムを用意すべきというのも共通の見解であった。
とりあえず、ComputerWeeklyの記事をサーベイしてみる。
テレワークによりコミュニケーションやコラボレーションのツールが急速に普及した。それは「Zoom疲れ」を引き起こしている。 何がいけなかったのか。
Cath Everett
コミュニケーションやコラボレーションのツールは以前からさまざまな形で存在していたが、新型
コロナウイルスの流行によって急激に普及した。従業員の多くは一夜にして在宅勤務を強いられたことに伴い、そうした技術に頼る以外の選択肢はほとんどなくなった。
テクノロジーディストリビューターWestconGroup のプリセールス責任者リー・エバンズ氏によると、古いシステムと違ってこうしたソフトウェアはクラウドベースなのでユーザーが順応しやすい。組織は単純に「可能だから」という理由で一斉にこれに移行した。「Microsoft Teams」の 1日当たりのユーザー数は、2000 万人（1 月）から 4400 万人（3 月）に急増した。ビデオ・音声会議サービス「Zoomを使う個人は、2019 年の 1 億から 4 カ月後には 3 億へと飛躍的に増大した。
Gartner 傘下のソフトウェアコンサルティング企業 Capterra が実施した調査によると、英国企業の43％は従業員のテレワーク用に新しいソフトウェアを調達あるいはインストールしなければならなかったと回答した。ほとんどの場合、問題なく導入できたことも分かった。
Capterra のコンテンツアナリスト、ソニア・ナバレーテ氏が指摘するように「そうしたツールのほとんどはソーシャルネットワークのような感覚で使えることから、従業員にとって魅力がある。プライベートで使っている他のツールのような感覚で積極的に使ってもらえる公算が大きい」
◎Zoom 疲れデメリットもある。そのほとんどは技術よりも個人の感覚に関連している。最大級の問題は潜在的な燃え尽きだった。エバンズ氏によると、仕事と私生活の境界をはっきりさせていた人が「常に仕事中と見なされる」だけでなく、境界がどんどん薄れる状況に追い込まれることに問題があった。
もう一つの問題は、同僚と日常的に交わすちょっとしたやりとりがリモート環境では発生しないことに関係している。そうした交流は社会的に大切なだけではない。人々に重要な休憩時間を提供し、脳が情報を吸収して確定する時間を与え、それによって疲労を防いでいる。
「Zoom 疲れ」という課題もある。エンドレスなビデオ会議のために、1 日の仕事が終わる頃には普段以上の疲れを感じる現象だ。ナバレーテ氏はこうした状況への対応として「チーム間のコミュニケーションを効率的かつ計画的に行い、メッセージの飽和状態を防ぐ」ことを助言する。「Trello」のようなプロジェクト管理ツールや社内チャット機能など、オンラインの一元化されたシステムを使って「従業員がささいなことを確認したいときに参照できる場所を与え、不必要な通話を避ける」必要があるとした。
何よりも大切なのは、用途に適切なコミュニケーションツールやコラボレーションツールを確実に提供することだとエバンズ氏は言う。
「Zoom がビデオ会議や音声会議にフォーカスしているのに対し、Microsoft Teams は社内のファイルにアクセスしたり継続的なチャットをしたりするためのツールであり、この 2 つは大きく異なる。誰もが話題にしているからというだけの理由でツールを提供するのではなく、自分が実際に直面している問題を解決するためのツールを使わなければならない」とエバンズ氏。まさにそれを実践した組織の実例を紹介する。
事例：Jami UK（社会福祉慈善団体）
新型コロナウイルス対策のロックダウンの間、Jami UK はオンラインコラボレーション・会議ツールを利用して社会福祉サービスの対象を広げると同時に、運営方法を再編して効率を向上させることができた。Jami UK はロンドンのユダヤ人コミュニティー向けに精神衛生サービスを提供している。
同社は内部のほとんどのコミュニケーションやコラボレーションに Microsoft Teams を利用している。しかし内部の大規模なグループ会議や外部との臨床診断、教育 Web セミナー、社会的な集まりといった活動は全て Zoom で実施する。
こうしたアプローチは、ロンドン北東部と北西部にある 4 カ所の物理拠点で行ってきた活動の代わりに実施している。だがロックダウンが完全に解除されたとしても、クライアントには引き続きオンラインでサービスを利用できる選択肢を提供することを目標としている。
Jami UK のサービス責任者、ルイーズ・カーモード氏は言う。「いずれは対面サービスに戻る予定だが、仮想サービスも継続する見通しだ。
重要なのは、さまざまな選択肢を用意して個人のニーズに適切に対応することだ。私たちとどのような形で会いたいか尋ねる際の選択肢として、オンラインは間違いなく残す」
仮想で提供を続けるそうしたサービスの一つが、同団体が英ゴールダーズグリーンで運営している「Headroom Cafe」のサービスだ。ここでは食事と健康メニューの両方を通じて精神衛生サービスを展開している。このカフェの仮想バージョンが開かれるようになってから、顧客
ベースはロンドンを越えて拡大した。カーモード氏は言う。「私たちにとって英国全土に広がったことの重要性は大きい。将来的に自分たちのサービスを他の場所でもっと広く共有する方法について考えさせられた。人を結び付ける戦略を展開するため他に何ができるのかを考えなければならない」
ダイアモンド・オンラインが、莫 邦富さんの『対ファーウェイ国産5G連合で蘇る、日本メーカー中国携帯市場「惨敗」の記憶』という記事を載せていた。日本の通信機メーカーは、依然として1億３千万人の国内市場しか対象にできず、グローバル化をしようという意欲も見識もないと見抜いている。
このことは家電や重電でも言えることで、日本の電子・電気・通信会社に共通した問題でもある。
グローバル化ということでは、幸いにして自動車は、グローバル化に成功していて、世界中で重宝がられているが、自動車もこれからは、機械としての自動車の意義は、どんどん小さくなり、コネクテッド・カーとして、まだ自動運転としても通信が基本になるし、コネクテッド・カーも可用性を考えていないものは相手にされなくなる。日本の携帯電話メーカーの現在の苦境を教訓とすべきであろう。
ファーウェイの世界シェアは日本勢のはるか先をいく Photo:VCG/gettyimages
Ｉ. 最初の指摘が、東京大学社会科学研究所の丸川知雄教授のNTTがNECに600億円出資してファーウェイに対抗する国産5G連合を作るという件で、。
①ファーウェイとNECの5Gに関する特許数も、日本と中国の5G加入者数も雲泥の差だ。これを覆すのに600億円の投資では全く足りない。
②NECの世界シェアから見ても、安く高性能な5G機器を作れるとは思えない。③しかし親会社が出資した手前、ドコモはNECから機器を買わざるを得ないだろう。NTTファミリー復活は失敗への道だ。という見解を披露。
ＩＩ．次の指摘に挙げられたのが、日本のM携帯電話メーカーの話。
20年前の話で、中国出張の際、日本のM社製の携帯電話を買ったが、その携帯電話は電話番号を登録する時に、人名を漢字で入力することができないのである。ショートメッセージも漢字では書けない。漢字の国で商売をしているにもかかわらず、人名の登録もショットメッセージも、アルファベットを使わないとだめなのだ。その代わりオランダ語やイタリア語、ドイツ語などヨーロッパの言語はたくさん使える。M社は投入した市場の要請を無視していたという。
その後、数年が経つと、日本企業は中国の携帯電話市場から相次いで撤退。シェア上位には日本勢の姿はそもそも最初から存在していなかったが、スマートフォン登場後、中国の携帯電話市場は米アップルのiPhone（アイフォーン）の独壇場となった。日本の携帯電話メーカーにとって、中国市場はみるみる遠ざかってしまった。それだけではなく、事業存続の基盤としての日本国内市場も次第に失われていったと指摘。
ＩＩＩ．NTTドコモ出身の松永裕司氏の記事『5G連合「NTT x NEC」の資本提携は、脱ガラパゴスの鍵となるのか』（Forbes JAPAN、6月29日配信）を引用しながら、
①まず、世界の5Gの基地局など通信インフラのシェアは、ファーウェイの30％を筆頭に、エリクソン、ノキアの3社が市場の4分3を占める。国内トップとされるNECでさえ、全世界のわずか0.7％のシェアしか持たない。
②開発費に2兆円を注ぎ込むとされるファーウェイに対し、600億円の出資でどこまで巻き返しが可能なのか？事業会社ではなくホールディングスであるNTTがどこまで技術供与が可能で、ドコモなどのグループ企業を巻き込んで行くのか？
ＩＶ． 未だに、人口1億2000万人という内需を抱えて来た日本国内メーカーは21世紀になった現在も、国内市場優先という哲学から抜け出せずにいると指摘。