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真説・弥勒浄土      

道すなわち真理の奇蹟

Beneficiary‘s Personal Pension Fund(7)~人類が今まで甘んじてきたすべての環境を再評価する

2024-03-07 19:32:48 | 新しい時代の統治・金融システム・BPPF(個人年金基金)

Beneficiary‘s Personal Pension Fund(個人生涯年金基金)

 類愛・世界愛・生命愛

21世紀、世界は公のものとなり,あらゆるものは人類の共有となります。

人種や国家の壁は取り払われ、人々は好きな土地に住み、好きな時に自由に往来し、自由な交易が行われます。

民族愛・国家愛は、人類愛・世界愛・生命愛に変わり、人々は互いに慈しみ通じ合います。

老人は皆自分の親とみなし、すべての子供は、自分の息子や娘とみなされ、愛着をもって大切にされるようになります。

国は相互扶助の本体として再生し、人々は道徳を以って相互扶助を実践します。

自己の能力を生かし、天職を尽くして、奉仕貢献する者には尽きることのない報酬が約束されます。

やがて、人々の安全は保証され、恐怖や不安がなくなり、力ずくで搾取する必要もなくなります。

人生の目的は、競争ではなく助け合うことに変わり、助け合うことによって進化しつづけます。

以前のことは過ぎ去って、悲しみや苦しみもなく、全てのものが新しくなって人生最高の幸福をしみじみと味わうようになります。

人類の尊厳は復活し、真理を尊び、この理念に準じて永久に栄えます。

 

【プロジェクト概要】

Beneficiary's Personal Penshin Fund (個人生涯年金基金) のBeneficiaryは、聖なる報酬に由来し、天に代わって奉仕をする者への報酬を意味します。 

BPPFは、相互扶助(Mutual Aid)社会を創造するため、一元化された世界の公共信託基金から個人に信託される生涯年金基金です。生活の安心・安全が保証され、全人類の創意によって一体化を推進します。

世界の情勢が大きく変わってきた今、市民一人一人が直接世界の金融経済を担う第一歩となるよう発進します。 このプランが神々の助言とその役目を担う方々によってさらに進化してゆくことを願っています。

統治体および全ての公益団体(非営利事業体)の財源も、人類の総意により一元化された公益信託基金からダイレクトに信託されます。

OPPTは、世界の金融経済を大転換させるため、地球人類の資金・資産・資源の一元化を諮り、NESARAは、統治体と地域の安定、平和共存・文明の融合を実現するため、そしてBPPFは、個人の尊厳と生活の安全・安心を守り人類と宇宙の進化を諮ります。この3つは一つのクォンタムな相互扶助システムです。  

【何から始めるべきか】

胎児が胎内にいる時、どんな体験をしているのか、赤ちゃんを育てる時に乳飲み子に何が必要か、何が良くないか、もう多くの母親は社会で行われていることに必要以上に注意をはらわなければならないことを体験しています。

母乳以外のミルクは本当に大丈夫なのか、予防接種は? 離乳食は? ・・・。親が学んで情報判断しても、次々と新しい情報に押し流され、さまざまな考えや学説の欺瞞によって混乱の中に巻き込まれてしまいます。こういう状態は社会全体に蔓延していて、政治一つ見ての通り何が正しいか、この混乱は常に変化して掴みどころがありません。

この状態をどう整理するか、このことがBPPFを実施する上で、最も重要な3つの課題、①相互扶助金融システム、②生活評価システム、③世界のすべての国の合意、の②「生活の評価システム」です。皆が真に参加する、市民が創る社会のスタートを切る仕組みです。

【生活評価システムの背景】

この生活評価システムがどのような世界的な背景のもとに行われることが望ましいでしょうか。まず、世界の財源が一元化されていることを確認するため、世界各国から派遣される事務レベル代表者会議に、この件を含めた総合的な取り組みに関する協議を負託し、BPPFと同時に生活評価が実施されることについての判断を一任します。協議が整うまでどれぐらいの期間がかかるかは、市民の協力と準備次第という面があり、それはとても重要なことです。

世界8~11箇所の6万人程度の中堅都市で具体的な実験を行い(宇宙レベルでは、米国のサンタフェをセンターとした計画も進行していますが、日本から発進しなければならない計画は、天意による進化、道徳など東洋としての様々な計画を包含しているからです。データを市民および国家、そして国際事務レベル協議会と諮問評議会(宇宙レベルを含む)が共有して、迅速に改善・判断する体制を執る必要があります。 

OPPT・NESARA・BPPFの互換性はこの過程で役割分担がさらに具体化します。ヨーロッパ・アメリカ・アジアの歴史的文化的特質も生かされます。又、アフリカ・東南アジア・中東・南米など本計画の恩恵を始めに受ける国々から、その生活の水準や特質から相互扶助の本質を学ぶことができます。

人類は、自らにとって地球や宇宙がどのように按配されているかを見失っていました。存在の意義を実践するため、一つの霊が生じた時に、この無限で壮大な宇宙は同時に一瞬に生じました。宇宙の万物はこの一つの霊に対して、すべての事象が同一かつ対称的な一体として、一寸の狂いのない墺妙な進化共同体として、「今」という成果を深い学びの機会として従容しています。

この運びの中で、今という時を覚知するに至っても、許容している自己の質性(生活習慣体質)は、アトランティス時代を遡る遥か以前からエネルギー軌道であり、開放の導火線でもありました。人類は自己の中でこの偉大な進化の節目を迎えようとしています。導火線の火花が今まさに点火され、聖なる膨張が開始されると、人類の細胞や魂に注ぎ込まれてきた光の洪水は、“One Personal”の膨大なエネルギーにトランスしようとしています。

このような時間の現象を読み取ると、今は明らかに一体化あるいは統合、原点に還る流れに乗っています。これから創造しようとすることがこの流れであれば計画は必ず実現するという意味です。躊躇して「今までの習慣の中で修正」しようとすれば、それはもうすでに違うタイムラインになって、過去にも未来にも存在しないものになってしまいます。

現実の実践計画は、身近な生活の場ですが、実際は今までになかった時空間です。そこでは幅広い生活環境を新たに評価する時空間となり、生活意識を調整リードするための、市民による、老若男女誰もが主役の、ひとりがみんなのために、みんなが一人のために真心を実践する、相互扶助機構の「信託評議会」を世界規模で設置してゆきます。

【評価対象となる社会問題】

科学が発達して人間が自然環境を支配し、生活環境を破壊してきたかのように思い込まされてきました。実際に環境破壊を扇動にしたのは一般市民ではなく、市民から搾取を繰り返してきた極一部の乖離者の仕業で、悪環境を造りだしたのは市民だと押し付けられ、生活環境改善の意欲を殺がれてきました。物事を根源から正しく評価することはほとんどタブー化して、正反対の価値観を植えつけられてきました。それは衣・食・住の基本的から、人類の歴史や宇宙物理の分野まで人類の知覚全体を汚染しました。

強制労働を強いて対価として貨幣を与え、その貨幣を持っていなければ生活必需品が手に入れられないよう、教育や医療も受けられないようにシステム化して、劣悪な環境に囲い込み、無知や貧困を意図的に造成し飢餓や病気により大量の殺戮を繰り返してきました。

このような表現は、一種の偏った社会批判のように思いますが、そのことこそ洗脳されていることにまったく気がつかない状態であること証しています。近親者の何人が癌で死んだでしょうか。それだけを捉えて見ても、人々から事実が隠され、死の恐怖から不安は真実を避け、心を塞いできたことがわかります。

いまの社会制度は、問題点を挙げそれを改善しようとしますが、前例主義で根拠のない効果のない結果を出す方法で個々の生活や組織の保身を図ります。たとえば基準の上下の血圧を決めるとき医学的根拠となる研究データと判断基準は適正でしょうか。看護婦は言われたまま患者に伝え、異常と判断されれば薬が処方されます。130を160とした方が薬の投与も減り、病気が改善するケースのほうが圧倒的に多いというデータがあります。一方薬の売り上げがどれだけ落ちることになるでしょうか。功利的巧妙な守旧意識が社会全体に蔓延し心を蝕んでいます。

医療を免疫力・自己治癒力・療養の観点から考えると90%の西洋医療すなわち対処療法が必要なくなるという見解とデータがあります。また、国・地方自治体が医療費に膨大な税金をつぎ込み、その医療現場で患者が大量に死に追いやられているという悲痛が横行しています。

【評価のための段階的社会制度】

BPPFの実施にあたって、テーマである環境の保全・整備や人類の進化を妨げる問題点を精査して、高効率の社会貢献ができる機会を社会制度として整えてゆきます。参加してゆきます。すべての分野を一時期に制度化することは、経験的効果を妨げるものであることに十分配慮しなければなりません。また、自然環境や生活レベルそして文化・慣習が異なることを、文明の融合に生かしてゆくパターンに社会システムを集約してゆくことになります。

過去、国連の環境計画では、国際環境条約に関する総合的な調整を主とし、各種条約ワシントン条約ボン条約バーゼル条約 、生物多様性条約)の管理を通じ、オゾン層保護、有害廃棄物、海洋環境保護、水質保全、化学物質管理や重金属への対応、土壌の劣化の阻止、生物多様性の保護等、地球規模の環境問題についても調査を実施し警鐘を鳴らし、国際環境条約を各国が批准、国内法を整備することに寄与するなどの調整活動を続けてきました。

この活動の効果が低迷する原因は、言うまでもなく貧困を生み出す企業の利益追求による相互のモラル破壊でした。

導火線が尽き限界に達した結果、人類の環境問題に対する意識は急速に拡大しました。この時期に環境問題をBPPF起債のテーマとして取り上げることは適切であり、評価システムを社会制度として段階的に確立することが可能となります。あらゆる分野の再評価が開始されます。地球の自然環境意識に止まらず、引き続いて官公庁はじめ基幹産業から個人商店に至るまで、すべての職業に携わる人々の社会参加における環境意識は開花促進されます。                                              

【人類が今まで享受してきたすべての社会環境を再評価する】

これまで行ってきた内部改革のための再評価ではなく、まったく新しい環境を創り出すことになる新しい価値、新たな社会の種を発見する作業です。医療に例えれば、人体の免疫システムを再活性化させる技術を最優先すれば、今までの対処療法医療ほとんどの医術・理論は誤っていたものになります。その結果医療の考え方そのものが無くなり、人体の再活性化のための療養・あるいはヒーリングが中心になり、意識改革の分野とリンクして日々の生活そのものの価値になってきます。不用なものを捨てることは、原点に返ることになり、原点から引き出される人間の能力は、今まで病気が蔓延していた異常な環境とはまったく別の清浄で病気のない環境になります。日常生活に根付いている食料品・電気製品などあらゆる物品も同じ原理が当てはまります。  

【モラル・ハザード(Morale hazard:倫理の欠如)】

戦争行為をその国民が継承すべき責任に転化して、真の戦争犯罪を隠すプロパガンダが行われてきたように、搾取行為(商行為)を正当化するため、ユーザーの恐怖心を煽って日常の悪習慣や惰性を醸成し、社会への猜疑心を植え付け持たり、ポイ捨てなど小さな鬱憤のはけ口行為をモラル・ハザードと定義して、ユーザーの無意識下に刷り込んだ弱点を対称に、搾取を法定外で正当化し、元々あり得ない企業倫理のリスクとして位置づけてきました。

経済学者たちがモラル・ハザードの言葉で意味したのは、リスクが把握されない場合に生じ得る非効率のことで、関与する人々の倫理や道徳のことではありませんでした。

欧米においてもこの解釈には混乱があり、通常は保険加入者側の)詐欺や非倫理的な行為を指していましたが、やがて真に倫理的側面を覆い隠すようになりました。モラル・ハザードを日常的にどのように理解しているかと考える前に、私たちの預金、生命・火災保険、年金、健康保険は勿論、電気・ガス・水道、PC、ネット、携帯電話、電気製品などあらゆる生活経費の契約がモラル・ハザード名目で事業者のリスク回避、とピラミッド型の搾取ツールになっている実態を把握する必要があります。

それが再評価システを考える前提になります。つまり私たちの生活は利便性を追求するとことと、モラル・ハザードを設定することでユーザー(Beneficiary)である人間本来のモラルを巧妙に封じ込めてきました。そのため新製品が出ると自動的に買い替えをしたりする飼い慣らしのレールにのせ、バブル崩壊などのような大規模なモラル・ハザード搾取を引き起す土壌を醸成し、常に戦争に誘導できるよう意図されていました。

【モラル・デファランス(Moral difference:モラル格差)】

捏造されたモラル格差は、「格差社会」を正当化する方便と位置づけられていますが、もともとモラル格差とは、階級性を否定した平等社会の劣化(倫理の崩壊)ではなく、階級性を隠すため支配者と属隷者の関係を似非学問によって法的にも社会通念上も社会全体の既成慣習に置き換えたものです。その結果「格差社会」を認知させ大規模な搾取構造を正当化したものです。

王位に神格があり禅定がおこなわれていた時代から、世襲制に変わって階級制や王権維持のため、一族は支配者の財産で、金銀財宝や土地、家畜と同じように扱い売買する奴隷制を生み出しましたが、階級制がある以上、国民に生産させ、残ったわずかな収入の中から税金やそのほか相続、消費税、自動車税、・・・・と巧みな便法で搾取し、それを法外な軍事費や公共投資につぎ込み支配階級に分配される仕組みは、古今東西変わらない奴隷階級制によるものなのです。

この現実の中で、モラルを規定する場合に階級性がその骨組みになっていること、また階級性はいわゆる「道徳」とは相反する社会制度であることを明確に認識しなければなりません。

私たちが居住しているこの社会の「道徳」はすでに廃れ、あてを失った人類のモラルはいつの間にか搾取のための市民のモラル・ハザードに置き換えられたのです。しかし格差社会を正当化するためのモラル・ハザードの定義は、その矛盾ゆえに臨界に達しています。支配者にとって道徳の復興がいかに脅威か、それが評価の真髄になり、必然的に国際法の数々の本質をディスクロージャーし、人類の秩序の基底構造を新たに構築してゆきます。

人間の些細な問題を解決する時、何をするにも体を痛め辛い思いをしながら生きていくのを終わりにする時です。

物理学と科学が意識と融合する時代に入り、不確定なことを心配するのを終わらせるため、すべてを見直すための行動を開始します。

【マクロ的評価に取り組む】

20世紀まで人類は滅亡や復活を繰り返してきました。現在は、129600年サイクルの中にあって、聖書の記録でヤハウェ の裁きによる滅びの象徴として、

ソドムとゴモラ :http://www.geocities.jp/todo_1091/short-story/001.htm

ノアの箱舟 : http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8E%E3%82%A2%E3%81%AE%E6%96%B9%E8%88%9Fなど人類は退廃の歴史を歩み自らその災いを受けてきました。

5000年前世界は大洪水に見舞われ、その後新たな文明規範が中華に再生されました。新しい文明は5000年後の今日のために宗教や科学を通じて華やかで荘厳な意識を開花するため、その糧を日々の自然環境や生活の中に玄妙な心の中に秘めてきました。

人類は自らの能力を知り・社会の過ちを修正し・そして個々を奮い立たせるため、現在居住している退廃社会を再評価する一大事業を展開します。

個々において、地域において、国家的にそして世界的・宇宙的な協業体制が構築されます。

生活が織り成す居住環境や生産されてきた物品に対し、真実を前提としたゆるぎない評価基準を策定するため、ディスクロージャーの段階的進行に伴って定期的により充実した評価替えを行います。

政治・経済・教育・自然科学・医療・福祉・芸術などそれぞれの分野で、並行してマクロ評価を行い、実生活もこの評価に照らし論理的に改善されます。

詐取社会で偽装されたモラルハザードもこの当初の段階で見直され、東洋の道徳が西洋のモラルの源流であることが明らかになり、評価基準が「道徳」に根付くという原点に回帰します。

当面のコモンロー法などの適用は、人類史の深遠な価値観から見て限界があるため、人類の尊厳を回復する「道徳」の復興計画を同時に開始します。過去の人類史の清算を含め宇宙間の規範となる極めて重要なコアとして、神と人とが一体である多次元現実の華が啓きます。

【マクロ的評価の効果】

宇宙の真理・人類史・超物理・地政・環境・・・マクロ評価は人類覚醒の効果を生活の中に体現できる最善の社会システムです。以前の生活環境を取り巻くすべての事象は闇の中のポジティブで限定的な幻想でした。次元上昇や目覚めという光のエネルギーで導かれ、個々の内面を観察し恐怖を除きその余裕が生まれ、自らの性の自然な働きである道徳性を引き出す輪廻転生と忍耐を終えます。

人類はついに、新しいスタート地点に到達します。

マクロ的効果とは、すなわち自ら新しい意識領域である生活と人生の領域の大扉を次々と開ける偉大な作業です。日常生活の中で玄関の扉を開けると宇宙に飛び出したかのような「ドラエモンのどこでもドアー~」の世界が始まります。

その時期が来た人たちにとっては、まさに光の導管を奔る静かな感動の連続です。それぞれの役割のためにまだ時期を待つことが必要な人にとっては、複雑で一貫性のない社会の変化をもう少し体験しなければなりません。

つまり、マクロ的評価の効果は役割のために時期を待つ人々との相互扶助関係になり一体の意義を創造します。覚醒に前後・後先は無く、地球人類が開創する多次元世界では強者も弱者も元々なかったことに気づき、不必要な慣習を精査し消滅させてゆきます。

闇が経済を掌握しコントロールするために、世界のあらゆることは負の評価で覆われています。教育の偏差値、勤務評定、JIS規格などなど、学術的という曖昧な根拠ですべての意識や行動パターンにレッテルを貼って分別してきました。音や光の世界まで貼れる物すべてに貼って覚醒を促すものを選別し隠蔽してきました。

物理環境はそのように管理されてきましたが、この負の評価社会をどんでん返しするには、まさにマクロ評価の観点から社会を見て、その事象を活用してチャンスに変えることになります。ターゲットとなる物理的要素は、人類の日々の生活に密着した金融・経済と統治システムです。

人類に対する鉄壁の支配システムが産業や情報の発達によって市民意識が高まり、狡猾で強引な改革を推し進めてきた「ワン・ワールド構想」の闇が暴露され、予定さていたディスクロージャーが伝播して、マクロ評価システムがライフワークとして定着しソフトランディングさせながら、社会生活すべてが人々にとって“進化の機会”に転換します。

BPPF(8)に続く


Beneficiary‘s Personal Pension Fund(6)~銀行に替わって非営利のインハウスバンク的金融システムに・・・

2024-03-06 20:03:06 | 新しい時代の統治・金融システム・BPPF(個人年金基金)

Beneficiary‘s Personal Pension Fund(個人生涯年金基金) 

人類愛・世界愛・生命愛

21世紀、世界は公のものとなり,あらゆるものは人類の共有となります。

人種や国家の壁は取り払われ、人々は好きな土地に住み、好きな時に自由に往来し、自由な交易が行われます。

民族愛・国家愛は、人類愛・世界愛・生命愛に変わり、人々は互いに慈しみ通じ合います。

老人は皆自分の親とみなし、すべての子供は、自分の息子や娘とみなされ、愛着をもって大切にされるようになります。

国は相互扶助の本体として再生し、人々は道徳を以って相互扶助を実践します。

自己の能力を生かし、天職を尽くして、奉仕貢献する者には尽きることのない報酬が約束されます。

やがて、人々の安全は保証され、恐怖や不安がなくなり、力ずくで搾取する必要もなくなります。

人生の目的は、競争ではなく助け合うことに変わり、助け合うことによって進化しつづけます。

以前のことは過ぎ去って、悲しみや苦しみもなく、全てのものが新しくなって人生最高の幸福をしみじみと味わうようになります。

人類の尊厳は復活し、真理を尊び、この理念に準じて永久に栄えます。

   

【プロジェクト概要】

Beneficiary's Personal Penshin Fund (個人生涯年金基金) のBeneficiaryは、聖なる報酬に由来し、天に代わって奉仕をする者への報酬を意味します。 

BPPFは、相互扶助(Mutual Aid)社会を創造するため、一元化された世界の公共信託基金から個人に信託される個人生涯年金基金です。生活の安心・安全が保証され、全人類の創意によって一体化を推進します。

世界の情勢が大きく変わってきた今、市民一人一人が直接世界の金融経済を担う第一歩となるよう発進します。 このプランが神々の助言とその役目を担う方々によってさらに進化してゆくことを願っています。

統治体および全ての公益団体(非営利事業体)の財源も、人類の総意により一元化された公益信託基金からダイレクトに信託されます。

OPPTは、世界の金融経済を大転換させるため、地球人類の資金・資産・資源の一元化を諮り、NESARAは、統治体と地域の安定、平和共存・文明の融合を実現するため、そしてBPPFは、個人の尊厳と生活の安全・安心を守り人類と宇宙の進化を諮ります。この3つは一つのクォンタムな相互扶助システムです。                

【金融の定義】

「金融」には、大きくわけて「お金の流れ」と「お金の貸借」という2つの意味があります。「お金の流れ」というのは、金融業だけでなく政府の財政 や、企業などの事業活動、そして個人の家計 も金融の一部と言えます。「お金の貸借」とは、余っているお金を足りないところへ融通して一時的な過不足を調整することです。このように、金融取引の行う場を金融市場(financial market)と呼んでいます。

【金融の起源とギルド(互助組合)】

古代社会では、物々交換が行われていましたが、相手が自分の欲しい物を持っているとは限らず、物々交換は不便な面がありました。お金の登場は、さまざまな交換取引を可能にし、売り手と買い手が地理的に離れている場合に金融は大切な役割を果たしました。

中世の西欧社諸都市では、貿易大商人によって組織された商人ギルドが経済を独占していました。しかし、商人ギルドによる市政独占に反発した手工業者たちは職業別の手工業ギルドを組織しました。もともと盗賊 は皆このギルドに所属しており、盗賊同士の互助組合(生活・食事・技能の伝承の場)的なものでした。商人や盗賊が奪った財宝を家系の中で専門に管理する役割が発展してマーチャント・バンク(Merchant Banks)に変わってゆきました。

【マーチャント・バンク】

マーチャント・バンクとは、海外の政府や政府系機関、大企業などの取引をアレンジする主にイギリスの金融機関で、手形引受や証券発効を主要な業務としています。また、金(Gold)および外国為替市場、貿易金融、投資管理、保険に関連した多くの機能を果たしています。 

参照: http://ningyocho.blogspot.jp/2010/12/blog-post_09.html

マーチャント・バンクの顧客は一般市民ではなく、政府や金持ち、大企業が取引先で、主要な業務内容は、信用供与ですから、貿易金融に関連し、必然的に国際金融と密接な結びつきを持っています。会社の資本調達に従事し、企業合併にも助言を与え、国際借款業務を戦略的に取り扱っています。

銀行は、一般市場向けの業務、マーチャント・バンクは支配階級と銀行や国家の間で銀行ができない業務を行っていました。世界の国々の膨大な借金の債権を取り扱っているといえば、それが戦争資金の融通を通じて、同業界の権力争いが国家に代理戦争などをさせる元凶となっている金融組織であり、その原点は盗賊・山賊の互助システムでした。

私たちの日々の生活に根ざしている銀行や行政そして司法などは、限られた範囲の調整を行っているだけで、実態はこの歴史的な金融支配システムの歯車に過ぎません。今後世界の金融システムが市民生活に支障がないようにどう解体・崩壊してゆくかを見定めるとき、すべては原点に返るものであることが一つの目安になります。

1970年代後半から世界的規模で金融機関や金融資本市場の再編が進みました。その発端は「1975年の米国に於ける金融手数料等の自由化」であり、次いで1987年の英国に於ける「ビッグ・バン」でした。日本は90年代を通して、未曾有の大不況(デフレスパイラル)に喘ぎ、管理不能なまでに肥大化した不良債権と、不適切な局面での金融ビッグ・バンの実施で自ら金融危機を招く結果となりました。その為、金融再編の過程は欧米より遥かに遅れて到来しました。金融機関のコングロマリット化が進む一方、信用失墜の金融機関は顧客、消費者、市場のニーズに対し実質的に機能不全に陥っています。

現在の日本の状態を単純に捉えると、山賊・盗賊の域を出ない金融マフィアが、最後の牙城である日本を舞台に激しい内部抗争と債権の取り立てを行っている状態です。国には彼らに押し付けられた膨大な債務があるわけですから、その債権取立ては恫喝によって無秩序に行われます。

仕組みは実に単純です。もともと博打の嫌いな善人に、酒色で迷わせ、博打場に誘い込みます。 博打に負けてしまって自暴自棄になった善人にさらに掛け金を貸付け、博打を続けさせます。気がつくと畑や家財など一切が担保に取られ借金までが残っていました。善人は裸一貫になり死ぬまで働いて借金を返さなければなりません。こういうことを当たり前に画策してしのぎを削るのが裏社会でした。国家・国民がこの裏社会の餌食になっているわけです。

1987年以降、ドル基軸経済による世界経済の統制、手数料の自由化、総量規制、金利規制などが進み、米国のサブプライムがマーチャント・バンクを消滅させ、その後ヨーロッパ・EUの崩壊につながりました。

マーチャント・バンクが無くなりバックアップシステムが無くなったIMF,世界銀行、FRB中央銀行システム、あるいはSWIFTによる通常業務の銀行は、過去のように産業開発や戦争軍事産業のために資金調達ができないことを意味します。マーチャント・バンクによって育成された世界の多国籍企業は、すでに再編名目で資本解体が行われ、1970年代からインハウスバンクという新しい金融システムに転換を始めています。

金融の原点は、財宝を預かるだけの金庫番の役割でした。銀行が衰退してゆく様子は、すでにコンビニや駅周辺にキャッシュサービスが大量に設置されていることでもわかります。貸付による金利収入の時代を終え、お金の出し入れによる手数料収入に転換する動きが1975年から始まっています。その結果、例えば給与が通帳に記帳されていれば、キャッシュ・カードでほとんど決済できます。

貨幣が必要なのは、国に貸付けてあるという債券の役割を貨幣がしているからです。つまり借用書を信用券として流通させてきたことになります。金本位制は金を裏づけにした貨幣を金融上公に使用できる制度ですが、この話には見えない部分があります。貸付けている存在がある限り増えた貨幣は返済に回されます。それでは金融システムの本質が変わりません。マーチャント・バンクが扱っていた世界の債権(国際担保勘定)を何時どのように処理するかという課題が今後を大きく左右します。

国際担保勘定とは・・・

http://s3alpha.net/blog/recap-what-are-global-collateral-accounts-what-have-governments-o

1875 年に王室と国家の資産は植民地ルールの下に世界の全ての国の利益になるように一つの複合勘定として、集中的に管理されるようになっ  た。これは世界負債処理に関する複合国際担保勘定として知られるようになった。この仕組みの中には今では合計1045 (クアドロデシロン)ドルに達するセント・ジャーメインの聖なる基金と世界信託が含まれる。この資金はNESARAと繁栄資金の配布に用いられる。この合意の延長は、あるものが依然として極秘扱いになっている以下の国際条約Jekyll Island Treaty (1910)、The London Treaty (1920)、The Second Plan of the Experts (1929)、The Hague Agreement (1930)、The Far East Combined Depositories Agreement (1932 1945)、The Bretton Woods Agreement (1944)、The B.I.S. / Allies Agreement (1948)、The Green Hilton Agreement (1963)、The Schweitzer Conventions (1968)、The Election / Appointment of Sole Arbiter Agreements (1995)、The Washington Panel (1998)、The Treaty for Respecting the Rights (2003) で規定されている。これらの条約は偽の企業体政府ではない、正式の政府による世界の国家によって批准されている。この証拠は国連に記録されている全ての国家の憲法に記載されている。米国については憲法に基づいている。王、女王、大統領、首相、及びある場合には財務大臣、外務大臣のみがこれらの口座を利用出来る。監査は国連本部の特定の規定の下の特定のオフィスを通じて行われる。

第二次世界大戦後、1945年から1995年の間に、この国際担保勘定の資産は米国、英国、及びフランスによる三極委員会によって管理されるようになった。この委員会はドルを国際基軸通貨として選択し、CIAにこの担保口座の管理責任を委託した。CIAの駐在を好まない国には同じ条件で外部委託することが許された。直後にCIAはこの国際担保口座から資産を盗み、新世界秩序(NWO)プロジェクトに注ぎ込むようになった。1995年にこのような不法行為を防止するために三局委員会はCIAから権力を剥奪し、国連にある国際財務管理者と国際財務管理オフィスに管理を委託した。それに加えて、今ではこれらの機関はIMF,世銀、国際決済銀行(BIS)に対する司法権を握っている。それにも関わらず、IMF,世銀、及びBISは、この資産を世界の人民のニーズを顧みずに、不法に自身のファイナンスに流用している。

マーチャント・バンクは、もともと金銀財宝などを安全に保管する金庫の役割でした。又貨幣は、作物の種を翌年の作付けの割り当てをキリスト教の協会が管理する慣わしで、農家から預かった種の預書を発行したことが始まりだったという説もあります。この種の預り書が価値を生み物々交換取引の融通や一種の約束手形的な役割として利用され貨幣の必要を生み出してゆきました。経済という名の下に複雑化した金融経済は1987年から転換期に入り、マーチャント・バンクと多国籍企業や銀行間の特殊な超法規金融システム、あるいは特殊な優遇を受けられる治外法権の特区などが次々告発されるようになり、肥大化した世界の特権金融システムは縮小に転じてゆきました。その結果世界の金融経済の暗部に光が当てられてきました。

この間世界の経済を先導してきた非人道的金融資本家やその関連組織が企業と株主に衣替えし、競争が激化するほど利益の先取りに走り、ピラミッド型の組織が崩れ内部分裂して世界経済の混乱に拍車をかけてきました。

マーチャント・バンクの発祥は金庫番でしたが、戦争のための資金として流用し際限ない画策が今日の金融支配を築きました。また階級制度下の特権階級は庶民から物資を搾取して、さらにその資金を高利で貸し付け、土地を取り上げ人身を売買してきました。そして、30年ほど前から今日の行き詰まりを見越して、合法的な企業活動の枠組みの中で、旧い金融システム(中央銀行システム)にかわる金融手法としてインハウスバンクが実施してきました。

【インハウスバンク(In-HouseBank)】

インハウスバンクというのは、多国籍企業グループ内の決済や資金仲介を行い、金融機能を担うグループ内子会社をインハウスバンク(In-HouseBank)と呼びました。今日の多国籍企業は世界中いたるところに子会社網を張り巡らしています。世界最大の多国籍企業ジェネラル・エレクトリック(GE)は世界中に1117の子会社をもち、そのうち785は本国アメリカ以外の国にあり、現代の巨大化した多国籍企業の典型です。

海外子会社網の拡大に伴い、多国籍企業グループ内での貿易や国境を越えた投資活動が頻繁に行われるようになりました。多国籍企業におけるグループ内取引の活発化がインハウスバンク(In-House Bank;グループ内銀行)を生み出しました。その役割はグループ内での効率的なグローバル・キャッシュマネジメント(世界全体での資金管理)でした。その主な機能は ①ネッティング ②資金のプーリング ③為替・金利リスクなどの一元的管理 ④外部金融市場での資金調達、運用の一元的管理、などです。

そして各子会社の口座残高などのデータを効率的に集めるには、紙、電話、ファクスといった従来の連絡媒体では到底追いつきません。インターネット網を用いた多国籍企業グループ内の情報システムの統一が必要不可欠となります。さらにこうした社内のシステムと銀行のエレクトロニック・バンキング・システムの連動性、SWIFTなどの決済システムへの接続、電子CPなどの資金調達手段へのアクセスなどが付加されることでキャッシュマネジメントの質が向上したのもIT技術の発展の必然でした。

さらにグローバル・キャッシュマネジメントの導入を可能にしたのが各国の為替規制の撤廃と資本移動の自由化でした。現在、世界でもっともクロスボーダーのキャッシュマネジメントが進んでいるのがヨーロッパですが、これはEUによる統一通貨ユーロの導入とその実現に向けた資本移動の自由化措置が背景にあります。イギリスやオランダなどは70年代から為替規制の撤廃、資本移動の自由化を実施していました。

【NPOバンク・POINTシステム】

また、相互扶助社会のさきがけとして、NPOバンクが世界で普及し始め、一時は都市銀行がNPOバンクのバックアップ部門を銀行内に設けたこともありました。スイスでは銀行がPOINTを融資したり、日本でもご承知のように急速におまけ・ポイントが普及し換金システムや相互の提携も進んでいます。

【銀行に替わるインハウスバンク】

グローバル企業が行っているインハウスバンクの機能は、そのまま世界の統治体ネットバンクとしても、地方自治体の金融システムとして移行しても十分な実績と能力を備えています。国際的な合意により法的な措置も即順応可能です。現在の金融システムを再構するために行われていることが、やがて市民による金融システムに転換される準備ができています。30年以上も前から人口の増加・経済の発展などの合理性から自然発生的に実績を重ねてきました。今までの金融システムが一時的に戦前の預金銀行のようにお金を安全に預けるだけで貸付を行わない金融機関になり、しかも政府が運用をすることなく、預金者にすべてをオープンにして預金者が運営する開かれた金庫として、BPPFの目的にそった互換機能を持つ銀行に暫時変化を遂げることになります。

【地球環境の整備と相互扶助による進化】

嘗て、ソ連の経済が崩壊したとき、物々交換経済が長期間続きました。古代の物々交換とは違い、現代の物質社会の緊急時の実績は、世界の研究者によってまとめられこれからの環境変化に安心感と十分な情報がもたらされます。アメリカの共和国宣言についでロシアの経済改革に果たす役割にも注目してゆきたいと思います。                                      

現在の金融システムが原点に回帰し、同時に人類の生活から階級制度の弊害を除けば、元来人類の生活はシンプルで、神々の祭事と衣・食・住に関する合理的な環境になります。しかし現在の生活からそこに還るまで、暦世の悪習慣を正すため一時的に困難を克服してゆく過程を歩みます。多くの高次元の導師の指導を受け、全人類の6%が自覚・覚醒した時、その波紋は急速に拡大して瞬く間に地上は楽園と化します。10年で達成するか、15年かかるか、それは大宇宙に匹敵する魂の尊い「あなた一人だけでいい(釈迦:天上天下唯我独尊)」「One Personal」の天意と真理の時代に復興する機会でもあります。多くの新時代のプロフェッショナルの努力によって、人類は今までになく多くの情報を得ています。まだほんの入り口かもしれませんが、私たちの「存在」についての答えはもう身近にあり、まったくの暗闇に確かな明かりが燈されています。

薄暗がりの中で足元を確かにして、後から来る人たちのために道を築くため、足元の瓦礫を利用して効果的に道を造り前に進まなくてはなりません。「労苦する」ことしか価値がないように洗脳されてきたため、政治・経済・医療・福祉・教育・科学などあらゆる社会機能が奴隷化のために仕組まれていたとは信じがたいことです。もし自らの囲いから出ようという意思を持ってもこの瓦礫に立ち塞がれ出口がないような錯覚を起こし、一時は挫折感を味わうかもしれません。

神戸や東北の大震災の時もそして熊本の時も、みんなが復興に立ち上がりました。人は人を信頼すること、助け合うことは人間本来の心です。真心とはそういうもので人はもともと意識の高い存在です。事が起きると一早く整理整頓に取り掛かる実行力があり、人を思いやる惻隠の心を具えています。

この大変革は、「地球環境の保全・整備」と「人類の相互扶助と進化」のため未来永劫地球市民が管理運営する相互扶助社会の創造です。

特に地球環境の保全・整備は慣れ親しんでいる自然環境との対話から始まり、誰もが参加できる取り組みやすいテーマです。“農業が地球の環境を破壊してきた”という事実や、商業化のために歪められた“温暖化の根拠”など多くの擬旗が明快に暴かれてゆきます。国連でさえ20年も前に環境問題の真の原因について、十分な協議がなされ答えが出されています。

人々の生活中心の社会にするため、恐怖心が織り成す善悪の判断、あるいは正しい方向を分断して複雑化することによって真実を隠し、マインドコントロールしてきたすべての意図、全ての社会構造を市民自らの手で削除してゆきます。

※ マイナス金利が旧銀行システムの崩壊する姿であることを長期的に見届けてください。世界はソフトランディング  に掲載したように、この国際金融経済の秩序に繋がる新しいプログラムには、予想不可能な展開が期待されます。天には、決して権力は存在しえないからです。


Beneficiary‘s Personal Pension Fund(5)~日本の道州制は世界の統治モデル、静かに蛻変(ぜいへん)し始めます

2024-03-05 17:35:03 | 新しい時代の統治・金融システム・BPPF(個人年金基金)

Beneficiary‘s Personal Pension Fund(個人生涯年金基金)

類愛・世界愛・生命愛

21世紀、世界は公のものとなり,あらゆるものは人類の共有となります。

人種や国家の壁は取り払われ、人々は好きな土地に住み、好きな時に自由に往来し、自由な交易が行われます。

民族愛・国家愛は、人類愛・世界愛・生命愛に変わり、人々は互いに慈しみ通じ合います。

老人は皆自分の親とみなし、すべての子供は、自分の息子や娘とみなされ、愛着をもって大切にされるようになります。

国は相互扶助の本体として再生し、人々は道徳を以って相互扶助を実践します。

自己の能力を生かし、天職を尽くして、奉仕貢献する者には尽きることのない報酬が約束されます。

やがて、人々の安全は保証され、恐怖や不安がなくなり、力ずくで搾取する必要もなくなります。

人生の目的は、競争ではなく助け合うことに変わり、助け合うことによって進化しつづけます。

以前のことは過ぎ去って、悲しみや苦しみもなく、全てのものが新しくなって人生最高の幸福をしみじみと味わうようになります。

人類の尊厳は復活し、真理を尊び、この理念に準じて永久に栄えます。

 

【プロジェクト概要】

Beneficiary's Personal Penshin Fund (個人生涯年金基金) のBeneficiaryは、聖なる報酬に由来し、天に代わって奉仕をする者への報酬を意味します。 

BPPFは、相互扶助(Mutual Aid)社会を創造するため、一元化された世界の公共信託基金から個人に信託される個人生涯年金基金です。生活の安心・安全が保証され、全人類の創意によって一体化を推進します。

世界の情勢が大きく変わってきた今、市民一人一人が直接世界の金融経済を担う第一歩となるよう発進します。 このプランが神々の助言とその役目を担う方々によってさらに進化してゆくことを願っています。

統治体および全ての公益団体(非営利事業体)の財源も、人類の総意により一元化された公益信託基金からダイレクトに信託されます。

OPPTは、世界の金融経済を大転換させるため、地球人類の資金・資産・資源の一元化を諮り、NESARAは、統治体と地域の安定、平和共存・文明の融合を実現するため、そしてBPPFは、個人の尊厳と生活の安全・安心を守り人類と宇宙の進化を諮ります。この3つは一つのクォンタムな相互扶助システムです。                  

【聖なるトランス・コア・プロジェクト】

第一次産業を中心に地球環境問題(大地と水の母なる地球への奉仕)で柱となるいくつかのプロジェクトは実業経済社会との交流点となります。衣食住の食の問題の交流点となる工場農業システムはプロジェクトごとに個性的に提案されます。国際的な技術交流・調査研究・コミュニケーション・システムなどの互換機能を整えながら、宇宙からの超科学情報や技術供与も踏まえ、地域評議会が整備されます。

銀河系の星間機構を前提として、中国古代の「九鼎大呂」のようにアジアの中心が定まれば、世界は九つの地域に統配合され、その九大部洲の融合によって世界が一つになることが伝承されてきました。地政上、日本の「道州制:一道(北海道)、九州(東北・関東・北陸・東海・中部・関西・中国・四国・九州)」がそのモデルとして進行しています。

5500年前、新たなタイムラインに人類の総決算の歴史が始まり、その規範が中国(中華)の中原「洛陽」に降されました。伏儀の先天八卦で万物の化育を表し、神農が医療や農業、衣冠や度量衡が伝えられました。新しい時代は万物が「一に帰する」ため、5千年よりさらに遡って超古代への復興に向けて準備を整えてゆきます。すでに国際的な原住民問題や縄文への古道復興とその流行の兆しが見え始めています。

【新しい生活習慣、移動】

現在の生活習慣の中心となっている移動の目的は、いくつかのパターンに分けられます。仕事、観光、買物、通学、医療、スポーツなどで、時間と空間の移動を刑務所の行動計画と同じように例えることができます。制約から制約へと個の尊厳が不在の移動パターンです。

この常習すべてを転換する人間の存在意義である「移動あるいは旅」が新しい生活習慣の真価を高めてゆきます。

本来、非常にシンプルでピュアな新しい生活習慣は、常に経済という巨大なエゴの壁に阻まれ、多くの先駆者もこの壁を越える事が出来ず「遷移」の本質を見極める者は希少でした。

日常の行動パターン、人類の生活全般の詳細、特に消費行動はいくつかの世界数箇所に設置されたスーパー・コンピューターによって監視され、その心理行動は消費と言う幻覚に苛まれ、リアルタイムに誘導されてきました。個の分散が拡大され、その恐怖によって自らを癒す機会をことごとく塞がれてきました。

今、緊急に必要なことは、左の手のひらに過去の生活習慣を乗せて、継続的かつ意図的にコントロールして、実践的に自在に活用して個の尊厳を回復させ、その成果を観察しながら、もう一方の右の手のひらに新しい生活習慣を創造してゆくという大胆な策を労し、それによってさらに策を超えた策を生みだすことです。

一方、世界の変化の本質を掴めない人々は、現実を経済や貨幣という幻想の生活感触でとらえ、Personalあるいは相互扶助によってこれらの幻を消滅できる、という本質・真実には意識ショートしてしまいます。大多数は外の様子が全く分からず“確かな目に見える証拠”に頑なに固執して、洗脳されていることにまったく気がつきません。

【プロジェクトのためのプロジェクト】

BPPFを実現するためには、ソフトランディングを目的とした典型的ないくつかのプロジェクトを積み重ねてゆきます。既存の押し付けの改革ではなく、守旧的な妨げも補完し、一貫した理念を掲げ、人々の尊厳と自由と平等を保証しながら無理なく、理解できる段階に至った時に、相互扶助による社会システムに転換します。

【新しい一時的な金融システム】

通貨、債権、株式、金などの現物市場と連動して価格が変動する商品を対象にしたデリバティブ取引きなどは典型的なフェイク(Faku)で、搾取のために意図的な環境をつくるツールです。サブプライムを契機にこれらの既存の金融の矛盾を徐々に規制し、バーゼルⅡなど銀行業務やG20の目論んだ国際金融機関の健全化などが試行されてきました。しかしこれらの改革は、過去の統治におけるリストラクションと同様に明確な着地点がないまま、あるものは曖昧な改革で、当面の目標は金の裏づけによる新しい貨幣の発行が過去の違法システムに変わる一時的な新しい金融システムに位置づけられています。

【蛻変(ぜいへん)、クォンタムな移行】

蝉は、与えられた環境の中で、卵が幼虫になり、さなぎになり、羽化して成虫になっていきます。蝉のようにその都度脱皮を繰り返し形を変化させることを蛻変(ぜいへん)といいます。

新しい金融システムが一時的なシステムである理由として、地球の気候変動に例えれば、地球全域が温暖な地中海気候に大変動するために、科学的には測りがたい、水・火・風の超自然な地球生命の調整が行われています。同じように統治・教育・医療・科学・産業などあらゆる分野で「一体化」という原点に還る流れが始まり、全体の混乱に巻き込まれやすい状況になっています。

それは、金融システムが社会を分断し、人類が自ら作り上げてきた社会機構そのものが人類の蛻変(ぜいへん)を妨げてきた結果です。BPPFの一時的な社会システムがこの問題の解決策になるのは、代替案ではなく「後退や混乱を防ぐ」手段であり「自覚や覚醒を促進」する触媒であるためです。油の汚れをきれいな油で落とすように、今世界で検討されている新通貨の発行、金融機関の再編などは旧体制のデドックス効果の役割を果たしてゆきます。

【金融システムは消滅する】

金融システムが無くなる過程のパニックを回避するには、世界の国々の合意形成と、地球市民の覚醒によります。世界各国の合意形成は仮装しながら着々と進行していますが、多くの金融当事者は利害の枠を超えることができません。つまり真実の目的がわからないまま進行しています。又地球市民の覚醒テンポは、行政の意識改革が先行すれば効果的ですが、実際公務員等の統治体の守旧要員は、社会や経済の歪が限界に達しているにも関わらず、問題点を業務上の机上操作(法の解釈)や小手先の対面サービスに転化しています。その悪癖は、経済が厳しくなればなるほど露出し、やがて責任回避の内部崩壊と自浄効果を起こしてきます。国も地方自治体も再建不能に陥るような多額の赤字を抱えていますが、奇しくもこのことが世界の合意形成を促進するキーワードになる可能性が高まっています。

【世界の国々の合意形成】

世界経済の低迷が続く中で、アジアと西欧、北と南、先進国と後進国、資源と技術、貿易と為替、オン・マーケットとオフ・マーケット…など複雑な統治や経済の枠組みの中で、それぞれに利害調整や独自の提案がなされてきています。複雑化の利点をポジティブに見れば、分断化が行過ぎたため“産学協同”のように明らかに統合したほうが合理的だということが噴出して、隠蔽してきた問題が公になったことでした。情報化がこれをバックアップして巧妙な搾取手法が次第に露呈したため、権力の抵抗はあらゆる分野で暴力を正当化する露骨な動きを続けてきました。

こうした傾向は、G7・G8・G20など先進国首脳会議に対し、ブラジル連邦共和国・ロシア連邦(旧 ロシア・ソビエト連邦社会主義共和国 )・インド共和国・中華人民共和国・南アフリカ共和国の社会主義を包括した共和国共同体BRICSの活動方針に強く影響し、それは、ちょうど1798年 2月15日 、市民が教皇国家 の権力崩壊とローマ共和国の成立を宣言し、ローマを占領していたフランス 軍によってその市民の勇気ある行為が公認された当時のシナリオが、まもなくアメリカ合衆国の市民と地球連合軍によって再現され、世界196カ国すべてのさらなる合意形成に重要なステップとなります。

この合意形成は、貨幣や市場など金融経済の問題にとどまらず、国連における国家のバチカン承認権、君主の任命権、国際司法の裁量権などなど、今までの世界統治機構に代わる斬新で暫定的な仮合意のステップアップが諮られてゆきます。又一方では経済発展のためプロジェクトの見直しが盛んになり、その資金調達の動きも公開されるようになります。いずれもクォンタムな合意形成に貢献してゆきます。

また、世界経済再生計画として取り上げられている、石油・天然ガス・石炭などの大型プロジェクトは環境問題がさらに顕著になる段階に入ります。ほとんどの大規模資源開発・インフラプロジェクトはスローダウンし、全く新しい地球環境再生プロジェクトがスタートすることになります。

現在の金融システムで市民生活を継続させながら、市民監視の下に旧体制内の新しい金融改革を進めながら、相互扶助(Mutual Aid)による、受益者のための受益者による金融システムが新旧金融システムと連携し、市民生活に支障がなくなった時点で相互扶助(Mutual Aid)独自の金融システムが従来のすべての金融システムを吸収統合する仕組みになります。

BPPFの発効時に、受益者に対し安全・安心の独自性と運用面の信頼性を担保することが必要となり、安全で円滑に移行するには、受益者が新・旧どちらを利用する場合でも、あるいは併用する場合でも、その透明性と有用性がシステム全体を補完し続けるという保証を明確にします。それが、個人のBPPFと世界の金融経済を市民が運営するという自覚に繋がる転換点になります。やがてまもなく金融システム・貨幣経済の消滅を受益者が自ら完成させます。

そのため「金融」と言う生活手段が人類史上で果たしてきた役割、それが現在の生活意識に与えている影響を観察して、クォンタムな進化を促す「社会再評価」のステップを踏んでゆきます。


Beneficiary‘s Personal Pension Fund (4)~人類が、自らの重荷である貨幣経済を消滅させるまでの“時間の活用”を意図するものです

2024-03-04 19:15:53 | 新しい時代の統治・金融システム・BPPF(個人年金基金)

Beneficiary‘s Personal Pension Fund(個人生涯年金基金)
 

人類愛・世界愛・生命愛 

21世紀、世界は公のものとなり,あらゆるものは人類の共有となります。

人種や国家の壁は取り払われ、人々は好きな土地に住み、好きな時に自由に往来し自由な交易が行われます。 

民族愛・国家愛は、人類愛・世界愛・生命愛に変わり、人々は互いに慈しみ通じ合います。
老人は皆自分の親とみなし、すべての子供は、自分の息子や娘とみなされ、愛着をもって大切にされるようになります。 

国は相互扶助の本体として再生し、人々は道徳を以って相互扶助を実践します。
自己の能力を生かし、天職を尽くして、奉仕貢献する者には尽きることのない報酬が約束されます。

やがて、人々の安全は保証され、恐怖や不安がなくなり、力ずくで搾取する必要もなくなります。
人生の目的は、競争ではなく助け合うことに変わり、助け合うことによって進化しつづけます。

以前のことは過ぎ去って、悲しみや苦しみもなく、全てのものが新しくなって人生最高の幸福をしみじみと味わうようになります。
人類の尊厳は復活し、真理を尊び、この理念に準じて永久に栄えます。
  
【プロジェクト概要】

Beneficiary‘s Personal Pension Fund (BPPF)のBeneficiaryは、聖なる報酬に由来し、天に代わって奉仕をする者への報酬を意味します。 

BPPFは、相互扶助社会を創造するため、一元化された世界の公共信託基金から個人に信託される個人生涯年金基金です。生活の安心・安全が保証され、全人類の創意によって一体化を推進します。

世界の情勢が大きく変わってきた今、市民一人一人が直接世界の金融経済を担う第一歩となるよう発進します。 このプランが神々の助言とその役目を担う方々によってさらに進化してゆくことを願っています。

統治体および全ての公益団体(非営利事業体)の財源も、人類の総意により一元化された公益信託基金からダイレクトに信託されます。

OPPTは、世界の金融経済を大転換させるため、地球人類の資金・資産・資源の一元化を諮り、NESARAは、統治体と地域の安定、平和共存・文明の融合を実現するため、そしてBPPFは、個人の尊厳と生活の安全・安心を守り人類と宇宙の進化を諮ります。この3つは一つのクォンタムな相互扶助システムです。
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【無償提供される神託の土地】

新たな生活の場をどのように確保してゆくか、今まで観念的に投資に見合う利益的思考があり、理想は現実にはならないと思われてきました。特に女性やプロジェクトの知識がない方には難しい課題でしたが、その無言の抵抗の中にこそあるべき生活観が埋もれていました。何らかの方法で土地を確保して自然の生活を始めている方は、海外でも似つかわしい空間を得ています。役目がある方は無理なくそういう環境に入ることができ、能力のある方はワークショップや公演などの収益活動を展開しています。

今までは、コミュニティのため土地を確保してビジネスを兼ねてパラダイスを実現させようとするのが積極的な生き方でした。最近は宇宙レベル・地球レベルの話でも小さなコミュニティに注目が集まっています。時間を超えて移動する生活環境に、固定した重荷や収益活動を負うのは確かに矛盾しています。公共施設、小さな畑、小さなテーブルに水、携帯やパソコン、小さなコミュニティはまさに現実です。

2002年にこの課題に取り組むことになったとき、「土地は無償で提供される」という原則でした。当時の力量ではその一言で行き詰ってしまい、それでも虚しく土地を探そうとしました。無償で土地の提供を受けてコミュニティをつくり始めた方もいましたが、提供者とトラブルを起こし、計画は頓挫しました。

大きな目的を理解し賛同して土地提供をして計画に参加してくれる方がいれば理想的だと思っていましたが、そういう出会いはありませんでした。出会いがあって早速プロジェクトを開始したとしたら、新しい農業・新しい医療・新しいエネルギー・・・・:とたくさんの方・たくさんの技術が集まって、まるでスパーマーケットでも開設するような様相になり、たちまち崩壊してしまったと思います。

たくさんの経験から、今は流れが変わったという確信を持っています。喜ばしいことではありませんが、地方の一次産業(農業・林業・漁業)は進化の要請で、今までの生産の向上や収益性という概念では厳しい状況にあります。輸入が市場をコントロールするようになり、後継がなく管理できない山林が増え、田畑も少しずつ歯が抜けたように荒れ始めています。漁業も同じです。地方の林業家が伐採した材木で炭素を再生して事業化している例があり、ますが、当初、山林は担保価値がないので銀行融資が受けられず苦労したそうです。今は軌道にのって3年で負債を返済して高利益を上げてモデル化されていますが、それも過渡的一つの成功例にすぎず全国の一次産業は厳しい状況下にあります。

【一次産業が環境破壊の最大の原因】

国連の調査では農業など一次産業が環境破壊の最大の原因でした。地球環境を守るのが人類の仕事である以上、この問題を直視しなければなりません。農地を開拓するため自然水系を破壊し農薬を散布し、海に流れ込む樹葉の養分が激減し海水が汚染して悪循環を続けてきました。林業も広葉樹を伐採し杉や檜の住宅用材を植林したため豊かな日本の自然が破壊されました。

こういう時期に「集約的な野菜の工場生産システム」を提案できたら土地を提供する賛同者は現れると思います。実際に稼働している工場モデルを見たらその素晴らしさに驚きます。資金さえあれば相当の参画者が見込まれます。農業に携わっている人は皆この農法を知っていますが、農協が積極的に動かなければ食わず嫌いのままです。TTPの様子も観ています。

【誰もが自由に往来・居住できる世界】

現在の農協農業システムが崩壊した後、それまでの農業の数倍の生産性を上げる目玉産業として急展開する可能性があります。大手商社や分野の違う企業も虎視眈々とスタートの合図を待っています。しかし、社会が改革され人々が求めてゆく新しい産業構造と、BPPFが必要とするコミュニティは異次元と言えるほど別な世界です。このため土地という概念は、一つである地球の環境を再生させるために次のような矛盾の解決へと展開していきます。

1、日本とアメリカだけが世界で土地の所有権がある

2、戦争で財宝や土地を奪ってきた歴史なので、アメリカやカナダなどオーストラリアなどが英国やフランスの土地であるように日本の土地の所有権

3、国や神社の管理で天皇家や諸外国が所有している膨大な土地の歴史経歴

4、アメリカやオーストラリアの原住民への土地・生活の補償問題

日本でも北海道のある種の土地売買をするとアイヌへの土地補償が売買代金に含まれているそうですが、これら原住民の土地問題は歴史的所有権が消滅し「誰もが自由に往来・居住できる世界、所有権による国境が無い世界」への布石として、BPPFが果たす役割があります。

【新しい文明の発生・日本の道州制が実践の舞台】

さらに、昨今明らかになってきているように、世界の民族・文明の変遷に関わる日本は地政的な役割を負うことになります。例えば旧石器時代といわれてきた背景には世界の文明に文字など何かしら深いかかわりを持っていた日本、縄文人と弥生人の歴史的構成と世界との関わり、ユダヤ12氏部族との関わり、シュメール文明や中国古代文明との関わりなどが掘り起こされ、並行して地域の風俗文化の再生に古道復興の潮流が躍動し始めます。地域の特質が相互に作用し、新しいコミュニティが世界の再生に強い影響を与えるネットワークの核になり、統治体と市民の相互扶助による道州制がPFIやPPPを実践する舞台になります。

この循環に必要な土地空間が自然発生的に生ずるようになる背景には、本プロジェクトが旧世界には所属できないものであり、御技によってその人が選ばれ、その環境が与えられPersonalによってPersonalのための学びの空間が静かに発祥します。この休息地は、日本から世界に連動して、一なるものにとって内なる空間と外なる空間に構成を整え、それぞれのために機能し始めます。

BPPFについて、非営利から非営利、WIN・WINの原則で神託された聖地の特性に添った環境を創造してゆきます。例えば、利用価値も担保価値もない土地であっても所有者に無償提供という公共信託の意思があれば、新しい金融ツールで公正に評価し、個人に融資した金額を「集約的な野菜の工場生産システム」に事業として投資(国の補助制度など現実の社会機能に沿って)することができるように計画されます。事業収益から返済を含めても毎月十分な収入が得られることが約束されます。この仕組みは崩壊する旧世界を引き上げる一時的な試金石になります。 

【BPPFとコミュニティプロジェクトの意義】   

1、歴史認識の転換

宇宙次元から見た人類のコミュニティ形成の目的は、人類が特別な能力(やがて宇宙で最も崇高な存在になる)を発揮する機会を創設するため、このプログラムに宇宙の存在(神々)が様々な形で関与してきます。このプログラムの秘密は100年前から地上で公開されているため、宇宙や地底の存在がこの機会に人身を得て地球の人口は74億を超えています。
一般論では交易が盛んになって(大航海時代)食料が増産され農耕によって定住型生活から人口が増えたという見方です。

ウィキペィデアによると、「古く人類が狩猟採集生活 を営んでいた時代では一時的な居住地はあるものの、同一の場所で繰り返していては獲物など収穫も減るため度々場所の変遷を繰り返した。構成人数も少なく定着の要素もないため普通この時代の居住地を集落と呼ぶことはない。農耕 が始まると土地に定着し生産高が増して人口が増えるようになる。最初の集落は現シリア にあるテル・アブ・フレイラ と見られる(テルは遺丘の事。アブ・フレイラとも)。現在は水没しているが事前の調査で明らかになった。確認されたうち最古の集落は紀元前1万1500年頃のもので200人足らずであり、種子を播いて成長を待つといった農耕の前過程であったとされる。人為選択 で野生種を栽培に適したものに変えていき、紀元前1万1000年の集落跡には農耕の痕跡が見つかった。」という通説になっています。

しかし、日本の人口は2050年には顕著に減少してゆきます。これは世界的な傾向で、食料が原因ではないことを裏付けます。ではなぜ人口が減るのか、この問題に宇宙の性命の荘厳な仕組みがあります。良い麦が刈り取られ、悪い麦が火で焼かれ3次元~5次元が一体化する過程で、これからは5次元で特別な功績があったものしか地球に生まれてくる(人身を得る)ことができなくなります。つまり70億に人口が増えたことは一定期間にこの機会が与えられたことを意味します。それが過ぎ人口が減少する傾向は、女性の月経が月に1回から2ヶ月に1回あるいは半年に1回になって妊娠する機会が貴重になってゆくことで次第にわかってきます。安全で波動の高い社会になると子供が生まれることはコミュニティにとって最大の喜びになり、また生まれてくる子供は5次元で功績を上げた指導的役割ですから、この上なくめでたいことになります。こうして人類は彼らから高度な道理を学び社会に貢献して、次々と進化の軌道に乗ってゆきます。

BPPFとコミュニティの関係、そしてそのためのプロジェクト展開を考えるには、今までの価値観を見直さなければなりません。人類の存在意義は次元上昇(進化)にあって、2500年間は宗教的の真理を源流として道徳的生活で心の汚れを禦ぎ、真理を探求し次元上昇の時期に備え至公無私な根基を保つように守られてきました。

しかし、社会の傾向として邪教や思想哲学の論争、根拠のない数理学などを唱える頑迷な鬼神によって軌道が歪められ、砂漠でオアシスを必要とする状態に追い込まれました。

身体を維持するための衣食住確保が手段だとすれば、進化のための真理の探求が人生の目的であり人類の存在意義になります。つまり軌道が歪んだ原因は目的を失い宗教が改ざんされ、真理が隠蔽されてしまったからです。唯一絶対創造主の分霊である人間種の秘密を探求する反作用はこのように内性に厳及し、その結果、人々を励ましついに偉大な進化を遂げる起爆点にまで達しています。

これから数千年間人類は、それぞれの因縁を生かし調和のとれた進化の光速軌道を走りはじめることになります。全ての人が天の恩恵に浴することができる開闢以来の壮大な物語が始まります。

もちろん多くの聖なる先人がより高度な観点から真実を掌握し、実際の金融経済の改革と国家(統治)および市民生活との関係を効果的(犠牲を少なく)にアレンジしてきた積み重ねがあり、ここで多くのことを集約的に学ぶことができます。今まで人類が知ることができなかった歴史、宇宙から地球に降ろされて後130億年と言われている地球時間、その経過の中で人類がどのような進化の軌道に則っていたのかを観察し、始めの志のように人類が一体となって旅の光速軌道を構築してゆきます。

2、DNAと旅の軌道

「文明の衝突」という論文で、文明・国家・国民・文化・人間など時代とともに意図的に分断されたアイデンティティを定義し、「文明の輪郭は言語、歴史、宗教、生活習慣、社会制度、さらに主観的な自己認識から見出される。人間は重複し、また時には矛盾するアイデンティティを持っているために、それぞれの文明圏に明確な境界を定義することはできませんが、文明は人間のアイデンティティとして最大限のものとして成立しています。だからこそ文明は拡散しても消滅することはなく、ある一定のまとまりを持って存在している。」という見方をしてきました。

このアイデンティティ、自己同一性 ・共同体 (地域・組織・集団など)への帰属意識 などと言われている独自性も、意図的に分断されたアイデンティティを定義したもので、アヌンナキ支配による古代文明、属隷化のために交配された人類、という事実が明らかになると、文明の創造的系譜と人間種のDNAに関わる進化の系譜に人類の存在の意義が遺されていることが明白になってきます。つまり存在のAそのものの、AとBの出会い、集団、そして人類全体の統合の意義、全て一なるものに集約されることが解明されます。

奴隷から解放されることの大切さ、自由意志と言われている自然規範(無為自然)の大切さが従容されるために、過去のすべての枠組を外したコミュニティ(3次元における5次元以上の空間)の具現化が必要かつ満たされることになります。それは個人の空間でも広い空間も自由自在ですが、それが可能な先覚者にはさらに多くの人を受け入れる空間が神託されます。

アイデンティティに基づき、グループが経済によって生活を営みやすいようにする理由は、強制という過去の負のエネルギーを持ち込まないためであり、コミュニティを形成する以上、国家や地方自治体、そのほかの団体・集団とも融合しながら、アイデンティティを高揚させる先覚的高次元の選択基準をもつことになります。

人がそれぞれのDNAによって表現されているように、それぞれのアイデンティティとその出会いによって愛という光の拡大を続けてゆきます。聖なる巡礼の旅人が宿泊地でもたらすものが、このプロジェクトのTou’s Boxになります。              

【コミュニティの本質】  

一般的に世界の人口は90億人を超えるという説と、これから急速に減少するという2通りの説がありますが、本シリーズ(1)でお話したように世界の人口は減少してゆきます(プレアデス情報)。この問題の中に人類に課せられた「時間の活用」というもう一つの大切な課題を含んでいます。

今起きている次元上昇のエネルギーは、先の者と後から来る者を分けつつあります。先の者があとから来る者に規範を示すことによって、先後の意味があり、相乗効果を生み、後から来るものの「犠牲」という概念を払拭できます。

もし、74億人の人口が90億人になったとすれば、それだけ多くの機会が赦されたことになります。3.11のように特別なタイミングで5次元に遷移する場合も、3次元から5次元の一体化の営みの過程で、再びと3次元で人身を得て、更に高次元に至る機会を得ます。戦争や災害、事故・事件などによるカルマの精算は学びの輪廻を伴います。

すべての霊が、霊の親である唯一絶対創造主のもとへの帰還は、人類と宇宙ファミリーの共同作業ですから90億人が100億人になったにしても、輪廻による機会が増え、また新しい魂の降臨も多くの可能性を創り出していることになります。人口が減少した分については、それだけ多くの霊が救われふるさとに帰った(2度と人身を得る必要がない、生まれてくることがない)ことを意味し、まさにこの壮大なスパイラルの玄関に到着したところです。ソドムとゴモラ、ノアの方舟の洪水、ムーやアトランティスの攻防など地球史の節目を見ると、人類のエゴに予断は許せません。今は、未来1万年の大系に禍根を残さないため、知恵の宝庫を掘り起こし、救済というライフワークを通じて次元上昇の醍醐味を喜悦する時、時空を超越し創造の神秘を探求する軌道上にあります。

1、コミュニティのプロジェクトは「ゼロからのスタート」

確かに食料・エネルギー・医療など多くのプロジェクトが準備されベールを剥がされる直前で合図を待っているかのように見えます。しかし企業は20年以上前に開発済みのよりよい商品があっても、今売っている商品が順調に売れている内は、新しい商品を発売しません。またユーザーによい商品を売ることが企業の利益にならない場合もその商品は市場に提供されませんでした。

軍事的に重要と思われる特許は秘密のうちに開発され一般には利用できません。その技術のレベルは高く、特許数は膨大なものがあってそれらのほとんどが隠蔽され人類の生活向上を阻んできました。これからそのベールが剥がされ自由にその技術を使えるようになったとき、誰がどのようにコントロールするようになるでしょうか。金銀財宝と同じように多くの場合は開発者から不正に奪取したものです。

例えば新エネルギー技術が公開され新しいプロジェクトがスタートします。20年以上前から電気はもちろん水で走る車の技術が公開されていましたが、石油の環境問題と連動し少しずつ技術改善され、ハイブリッドや電気自動車などが発売されてきました。競争の自由原則によって徐々に向上してきているかのようですが、消費者という檻の中の市民は提供者側の都合に引き回され搾取されているだけでした。

ガソリン1リットル10Km走行の高級車が売れなくなったので1リットル20Km走行する小型車に変わってきました。今は水1リットルで40Km走行する車が開発され数年後は発売される見込みです。いずれにしてもすべて企業側の提供者側の独善的計画です。

今までの経済環境からプロジェクトに関する一般市民の意識も抜け切れていません。そこに石油の代替エネルギーが登場しても政府と企業の考える社会のバランス(市民生活)を優先するため、結局はその采配は従来のルートに乗せられ未来の希望は目の前を通り過ぎてゆきます。

新しい時代を想像した時、どんなに優れた技術を活用しても、数千、あるいは数万人の社員を抱えた巨大な企業は利益なしにその技術を商品化し販売しません。また、新しい商品の設備投資には莫大な資金がかかるという理由などで売れるうちは生産を制御し消費者を囲って人類の進化を妨げます。今まで運営してきた企業・団体皆それぞれに制限された中での利益追求戦略があります。教育も福祉も医療も皆同じように国際戦略があります。 

しかし、一つ重要な観点は、生活や地球の環境を改善する間、五年、十年、あるいは三十年とそこで働いて生活の糧を得ている人々の生活意識を押し付けたり強制してはならないことです。もちろんマスコミやインターネット環境あるいは公的なセミナーなどで自ら変化を学ぶ機会はどんどん増えてきますが、内性の次元上昇、聖なる世界とはまた別問題で、これらはこの時期の一般的社会問題レベルになります。前よりよい環境になったというレベルです。

しかも企業・団体などの集団は非営利では存立できないシステムで、非営利の教育・福祉・医療の組織も国の補助金などによる意図ある法的固定管理のシステムですから時間のかかる改革になってしまいます。法的にも商習慣や技術的にも急速に変えることは組織がある以上合意が必要になります。自由意志の重要性は生活権にも当てはまります。決して押し付けない原則によって全体の循環がよりスムーズに流れはじめます。

従って市民の生活を向上させ・あるいはそれ以上の必要性、つまり人類の進化ためにそうするとしたら、まったくゼロからの新しい社会システムを構築することになります。

今ネットで話題になっている国際金融の新しい金融システムというのは旧システム内の改革で真の改革までの穴埋め修復作業です。国際社会が一体となった公正な旧の改革が行なわれるに従って、さらに市民意識がレベルアップされてゆきます。政治的にも紛争がなくなり世界平和に向けての国際合意がステップアップされてゆきます。その間がこのプロジェクトの準備期間です。その後に貨幣のない経済に向かって真の改革のレールが敷かれます。

明治維新の時、戦後の成長期に大衆芸能(歌謡曲やプロレス・野球)が始まり、テレビジョンが普及し始めました。その背景には意図的に市民感情をコントロールするプロパガンダが行われ、開放されたと信じた市民はその流れを楽しみ、延々と70年今もまだその流れの中に浮き沈みしています。なぜ「ゼロからのスタート」なるのか、現実は政治・経済すべてまだ「旧い体制の中の新しい時代の到来」でしかないからです。一般市民が新しい時代を楽しむにはまだいくつもの精神性の向上過程を踏まなければなりません。年金が少し増額されたという段階になるのでさえ、そしてそれが又減額されるという曖昧な時間とのダンスが必要にされているからです。

「ゼロからのスタート」するプロジェクトの当面の目標は一般市民を一日も早く真の新しいステージに招待する仕事です。市民の家族や兄弟の健康的な生活、不安を無くし安心・安全を保障するBPPFのプロジェクトを実現させることにあります。この目標のために地球環境問題(母なる地球への奉仕)を課題として第一次産業(農業・林業・漁業)に重点を置いたプロジェクトを展開しようとしています。これだけでも膨大なプロジェクトになりますが、関連する教育、ヒーリング、新エネルギー、などの課題も同時に推進されます。その核となるプロジェクトとして、国際協調に貢献する第一次産業プロジェクトのモデル事業を推進します。

真の改革時において一般的な事業は自然に出来上がってゆくものです。出版でもセミナーもさらに普及してゆきますが均等な機会創設にむけて、コミュニティの核となる聖なるトランスワールドは、一人によって、一からすべてを創り上げてゆかなければなりません。

このプロジェクトはまもなく支配から開放される人類が、自らの重荷である貨幣経済を消滅させるまでの“時間の活用”を意図するものです。 

※  常に歴史は伝えています。賢人がいなければその地は生かされず、賢人によってどんな場所でも聖地になる。