どうしてこうなってしまったのか？

表紙写真はこの記事とは関係ありません。

「メディア・リテラシー」という言葉がある。リテラシーとは識字能力を意味する。新聞やテレビが流す報道。それが信ずるに値するものかどうかを見抜く力とでも訳すか。
その今の社会と時代を正しく理解し見通すにはわれわれの過去と歴史を良く知る必要がある。

いつから日本と日本人はおかしくなってしまったのか？

そのことを考えるとずいぶんと時代を遡らねばならない。
今の戦争である東北大地震と津波そして福島第一原発事故もその実態と真相を知るひつようがあるのだが、まずは先の大戦とその前後についての資料をのぞいてその理由や背景を探ってみたい。

以下はすべて、それら記事や資料からの抜粋掲載である。

大東亜戦争の舞台裏

http://inri.client.jp/hexagon/floorA6F_he/_floorA6F_he.html

今のあからさまな反日政府は在日韓と朝勢力が支配している。どうしてそうなのかを知るために。
★★　 韓 国 は 「 なぜ 」 反 日 か ？ 　★★
韓国が“なぜ”反日かを極端な言葉でまとめると以下の通りである。

http://peachy.xii.jp/korea/

福沢諭吉『脱亜論』（原文：ttp://www.chukai.ne.jp/~masago/datuaron.html）から

　「日本にとっての不幸は、“中国と朝鮮”である」
　　「この２国は古来文化は近かったはずなのに、日本と精神性が全く違う」
　　「情報が発達し、近代文明や国際法を知る時代になっても
　　　過去にこだわり続ける中国と朝鮮の精神は千年前から変わっていない」
　　「もうこの２国が国際的な常識を身につけることを期待しても意味がない」
　　「東アジアの一員として互いに繁栄できる、という幻想は捨てた方がいい。
　　　日本は、中国や朝鮮と絶縁し、欧米と共に進んだ方がいい」
　　「中国や朝鮮に“ただ隣国だからといって”特別な（親しい）感情を
　　　持って接するのは間違いである」
　　「この２国に対しては国際的な常識に従い、国際法に則って接すればよい」
　　「悪友と親しくする者は、他人から同類と見られることを避けられない」

これが書かれたのは明治１８年（１８８５年）、つまり１２０年前である。

当時の日本にここまで本質を見通せる賢者がいたことに感動すると同時に、
１２０年前の福沢諭吉が「中国と朝鮮の民族性は“昔から”変わってない」と
述べている点に注目したい。
そう、“今も”同じなのである。
いや、むしろ今のほうが厳しい状況なのかもしれない。
日本の弱腰の外交姿勢、弱者には手を差し伸べる日本の国民性、
敵にまで礼儀をつくす武士道の精神、世界２位の経済大国という余裕……
どれをとっても彼らからみればカモでしかないのである。

１． マッカーサー元帥
　昭和２５年１０月トルーマン大統領に対して「東京裁判は誤りであった」と
　告白。さらに昭和２６年に米国上院において「日本がおこなった戦争は
　正当防衛であり侵略戦争ではなかった」と公式に証言。

２．インドのパール判事
　日本が戦争にふみきったのは「侵略のためではなく」独断的な政策をとった
　西洋諸国によって挑発された為であり、「東京裁判は正義の実現ではなく
　勝利者による復讐」であるとし、「日本は国際法に照らして無罪である」と
　主張したが、その主張を法廷で述べることを許されなかった。

３．米国のブレークニー弁護士
　「日本は原爆に対して報復する権利を持つ」とウエッブ裁判長に抗議。

４．豪州のウエップ裁判長
　帰国後「東京裁判は誤りであった」と繰り返し表明。

５．オランダのレーリング判事
　裁判終了後に「東京裁判には法的手続きの不備と南京大虐殺のような
　事実誤認があったが、裁判中は箝口令がひかれていて言えなかった」
　と発言。また、「私たちは国際法を擁護するために裁判をしていたはずなのに、
　連合国が国際法を徹底的に踏み躙ったことを、毎日見せ付けられていたから
　それは酷いものだった。もちろん、勝者と敗者を一緒に裁くことは不可能だった。
　まさに復讐劇だった」と述べた。

６．フランスのベルナール判事
　レーリング判事と同様な発言を裁判終了後に公にした。

７．アメリカのキーナン首席検事
　日本糾弾の旗頭キーナンですら裁判が終わった後に
　「東京裁判は公正なものではなかった」と発言。

８．イギリスの国際法の権威ハンキー卿
　『戦犯裁判の錯誤』という本の中で「日本無罪論のパール判事の主張は
　絶対に正しい」と明言。

９．イギリス法曹界の権威ビール氏
　『野蛮への接近』という著書のなかで「東京裁判は勝者が敗者に加えた
　野蛮きわまりない復讐行為である」と断言。
　
１９５２年に来日したパール博士は以下のように述べた。

『東京裁判の影響は原子爆弾の被害よりも甚大だ』


日本の報道、なにか違和感がないだろうか？
これらの報道の通りにした場合、「誰が」得をするのだろうか。

結論からいえば、日本のメディアは（大手メディア限定ではあるが）
ほぼ全て朝鮮の政治的影響を明確に受けている。

日本の場合、全国ネットのテレビ局や全国紙新聞には
かなり昔から『菊と鶴のタブー』という２大タブーがある。

菊は“皇室”のことで、鶴は“創価学会”のことである。

彼らの目標を簡単に説明すれば、
「日本という国の中に、独立した朝鮮国を作ること」であり、
最終的には「その朝鮮国を拡大して、日本の体制を変えること」である。

具体的にいえば、
政治面では、公明党が政権を樹立することを目標にし、
精神面では、日本中を学会員（池田の弟子）にすることを目標にし、
経済面では、学会系企業が財界を支配することを目標にし、
その他、行政、司法、マスコミ、教育、芸能等々の要所要所に学会員を
送り込んで日本国の機構を掌握することである。

そのために在日朝鮮人等の『外国人参政権』を日本に
認めさせる工作が現在も彼らの手によって着実に進められている。


つまり日本は既に朝鮮人に支配されている。
。。。
公明党や創価学会と同等に危険なのが民主党と朝日新聞である。

そしてその民主党と中国共産党を日本国内で援護する情報工作を
担当をしているのが『朝日新聞』である。


マレーシア独立の父・ラジャーノンティックも
「自分たちの歴史・伝統を正しく語り継がない日本人」に対して、
一編の詩を残している。
★マレーシア　ラジャーノンティック 「かつて　日本人は　清らかで美しかった 　かつて　日本人は　親切で心豊かだった 　アジアの国の誰にでも、自分のことのように、一生懸命つくしてくれた」 　

日本は戦争の反省を
「憲法で戦争を放棄して、実際に戦後６０年戦争をしていない」
という態度で示してみせた。
全ての謝罪も賠償も完全に済ませたし、
国際貢献もし続けている。

いつまでも日本人が自虐史観や東京裁判史観に囚われているのは
信じてくれている外国の友にも申し訳が無いことではないだろうか。

《韓国企業、在日企業、朝鮮企業製品不買運動》 【 娯楽 】 ・パチンコ、パチスロ店の７割～８割が在日朝鮮企業 ・歌広場（カラオケ）　　・千葉ロッテ（プロ野球） ・漫画広場（漫画喫茶）　・ソープなど風俗店の7割 【 金　融 】 ・サラ金の殆どが朝鮮系、武富士、アイフル、商工ファンド、日栄 ・青空銀行　・朝銀（破綻後は「ハナ信金」）・Ｅトレード証券 【 量販店 】 ・オリンピック　　・ドンキホーテ 【 飲食系 】 ・ロッテ（ガム、アイス等のお菓子）　・ロッテリア（ファーストフード） ・JINRO（焼酎、「真露」グループ焼酎メーカー） ・白木屋、笑笑、魚民、笑兵衛、暖暖、和吉（居酒屋、モンテローザ系列店） ・安楽亭（焼肉、飲食店）　　・モランボン（焼肉調味料） 【 電化製品、ＩＴ系 】 ・サムスン（電化製品）　・ＬＧ電子（電化製品） ・DAEWOO（電化製品）　　・ソフトバンク　Yahoo! BB 【 TV、出版、書籍系 】 ・ソフトバンクパブリッシング（書籍、雑誌、「ネットランナー」など） ・イエローキャブ（セクシータレント事務所） 【 交通 】 ・大韓航空　　・アシアナ航空　　・MKタクシー 【 車メーカー 】 ・ヒュンダイ（自動車） 北朝鮮や、北朝鮮を援助している韓国や朝鮮総連や韓国民団に対して怒りを 感じている人は、抗議活動としてこれらの商品を「買わない・利用しない」 という「不買運動」で抗議しましょう。 中韓では日本製品不買、日本文化輸入禁止は当たり前の行為です。 （不買運動は森山眞弓（もりやままゆみ）元法務大臣が公式サイトで推奨 している効果的な抗議方法です） 　

身近な企業ばかりで驚いた方もいるのではないだろうか。

日本の国政に多くの在日が紛れ込み、
政治の主導権を彼らが握ればどうなるか？

韓国・北朝鮮が

戦争をせずして日本を乗っ取る事が可能になるだけである。

イタリアの政治学者マキャベリは「隣国を援助する国は滅びる」と言ったが、
もしかするとその通りかもしれない。

在日は、「日本に害意を持たずに帰化した場合のみ、真の意味で日本人になる」のだ。
帰化もせずに日本の国政に首を突っ込んだりするのは単なる侵略行為である。

もしここまでの話を「信じられない」と感じられたならば
ご自分の自由な方法で徹底的に調べてみることをお薦めする。

【参考】２ｃｈで有名なコピペ ------------------------------------------------------------------------------- あのさ、おれも君たちの大嫌いな在日だが。在日３世。 別に嫌われようが何されようがこっちはどうでもいいよｗ 日本という国における「楽して稼げる職業」は在日・帰化人が握ってるし（笑） 金あるから在日でも日本人女とやりまくり。さらにはレイプしても全然バレないｗ あと数年で日本の参政権も取得できるし（爆） 俺達はもうお前達みたいに毎日毎日職業とか将来とか金の心配なんかしなくていいんだよｗ バックに総連や創価学会がついてるし、働かなくても行政から月２０万の金入ってくるしねw 今俺達が考えてるのはもっと大きいこと。 いかにしてこの日本という国をボコボコにいじめ抜いてやるか、ってこと。 つまり、日本の中に、俺たち朝鮮人、韓国人の血を増やして在日を増やす。 んで日本人を少数派にしてその日本人をいじめたおす。んでこの国を乗っ取る。 今はもうその最終段階に入ってるわけ。 平和ボケした危機感ゼロのお間抜け日本人は気づいてないがｗ 例えば韓国ブーム。あれは在日が作ったって知ってる？ あれだけ大規模なブームを作れるくらい、もう日本の中で在日の力は最強なんだよ。 自分達を地獄に導いてるとも知らずに毎日毎日テレビで韓国をヨイショしてくれる日本人ｗ 韓国ブームのお陰で在日や韓国人へのマイナスイメージがプラスイメージになった。 そして日本人が韓国人や在日と結婚する数も圧倒的に多くなった。 つまりもうあと３０年で日本は完全に在日主体の社会になるよ。 たった１００万人に満たない在日に使われる１億人の日本人ｗ お前ら糞日本人に一生地獄の生活を見せてやるよｗ どう？ムカムカする？（爆） でもせいぜい今みたいに２ちゃんで数十人ぐらいがチョン死ねって言うぐらいだろうね（爆）

単なるコピペだが、それも今なら危機感を煽るくらいの役にはたつのかもしれない。

実は今我々はそれらの侵略に直結する最も危険なものに直面している。

それはここまでに何度か触れてきた『人権擁護法案』である。

まず、人権擁護法とはどんなものか？
これを簡単にいえば、「在日朝鮮人が日本人を黙らせるための法」である。

もう少し詳しくいえば、
「在日朝鮮人が人権の名のもとに日本人を自由勝手に裁くための
　他の法律から独立した特別ルールと特別機関を作る法律」である。

そしてこの人権フォーラム２１こそが
『人権擁護法案』の素案を作成した団体なのである。

人権フォーラム２１というのはメンバーも物凄い顔ぶれだ。

北朝鮮の主体思想の信奉者や解放同盟の幹部たちに始まり、
在日朝鮮人の大学教授、在日コリアン人権協会、日教組、
おまけに社民党の福島瑞穂までいる。

朝鮮が“日本を略奪する法案”を作成するために組織したスペシャルチームである。

そんな危険人物たちが知恵を絞って法案を作成し、
それを実際に何度も国会に提出している。

はっきりと言おう。

　　これは日本という国の危機である。

■日本人の外交観

さて、日本は“なぜ”これほどまでに中国や韓国に言われっぱなしなのだろうか。

それは彼らの良いところだけ報道して暴言や妄言をひた隠すメディアや
偏向した教育によって日本人から危機感や『国防意識』というものが
徹底的に奪われているからである。

そのため、日本の選挙では候補者の国防意識の高さを選択基準にしない人が
圧倒的に多いので、候補者側もその点をことさらアピールしない。
だがそういった風潮は日本にとって非常に危険なものなのである。

では逆に、中国や韓国側は“なぜ”これほどまでに言いたい放題になれるのだろうか。

それは、世界から見た日本人のズレ（弱点）を他国に見抜かれていることに起因する。

端的な例を挙げれば、
まず、日本人が「外交とは“話し合い”のこと」と勘違いする傾向があることなどである。

外交＝話し合いではない。
話し合いは外交の中の「ごく一部」である。

外交は、相手国に自国の言い分を飲ませるために互いに「あらゆる努力」をしあうものである。
そして外交の最終的な目的は、（双方の国が）自国の利益を最大化することである。

「話し合い」も「国際親善」も「援助」も「論争」も「戦争」も「報道干渉」も「諜報」も
「同盟」も「民間交流」も「制裁」も「封鎖」も、全てその目的における外交手段の一種である。

そもそも国の代表者は友達作りのために他国の代表者に会っているわけではない。
「自分の国の全国民の代わりに」全国民に利益をもたらすために税金で雇われているのである。

どんな国でも自国の目的のために様々な手段を駆使し、あらゆる努力をする責任があるのである。

「外交＝話し合い」という形で誤解している場合、
話し合い以外の手段、特に『恫喝的な手段』は野蛮な国だけのものだと思い込み、
極端な話、たとえば“「戦争」と「外交」は正反対”というように誤解しがちである。

しかし世界の現実は、それらの手段も「全て複合的に作用したもの」が外交なのである。

たとえるなら、
「譲れない価値観を賭けた口喧嘩」と「譲れない価値観を賭けた殴り合いの喧嘩」が
手段が違っても同質・同種のものであるように、話し合いと戦争は正反対ではなく、
同一線上にある外交の一部なのである。
。。。
ここから得られる教訓は、
日本としては「国際社会は生き馬の目をぬく駆けひきの場だ」と知ることであり、
イギリスとしては「実直に生きたいと念願している国を理解せよ」である。

これはアメリカについてもアジア各国についても言えることで、これからの日本は、
この教訓を活かした外交をすべきなのだが……ところが戦後の教育やマスコミは、
あいかわらず反対のことばかり教えているから困ったものである。

日本で教える国際関係論は「国際親善論」ばかりである。

そのうえ国際親善の手段は「謝罪」と「援助」と「交流」と「対話」だけだから、
相手国から「恫喝」されたり「封鎖」されたり「制裁」されたり「侵略」されたときは
どうするかを考えられない。

日本のエリートはそんな人ばかりだから、対策会議を開いても出てくる意見は
「陳情」「説明」「逃げ」「先送り」「一時しのぎ」で、その先にあるのは
「アメリカに相談」と「譲歩」だけ。

これでは相手はますますつけこんでくるから、ある日、日本はカッとなって
再度怒りだすのではないかと、これからの十年がほんとうに心配である。

　　　　　　　　　　（日下公人）

信長や秀吉が海外（スペインやポルトガル）からの文化干渉と侵略をしてきた時に激怒して
戦ったことで日本が植民地化を免れた歴史を思えば、第二次世界大戦などよりもっと昔から
日本人というのは「ここぞという時には」ちゃんと意思表示できる民族だったのかもしれない。

だが現代の日本人は最期まで結局怒らない。

特に過去の戦争のことを出されると思考を停止し、情報を精査することも止め、
何を言われてもペコペコ謝り、けして怒らないのである。

現代の外交においては、日本と付き合いの長い「アメリカ、中国、韓国、北朝鮮」などは
その日本人の“外交的無知”や“譲歩されると譲歩で応じてしまう癖”を
呆れるくらい熟知しているので、それらを巧みに交渉に利用してくる。

それはケチでも偏狭でもない。世界的にみて“当たり前のこと”である。
我々も認識を改め、どの国よりも日本を優先する政治家を選ぶべきなのである。

そういった数ある「日本のズレ・弱点」の最たるものは、『国防意識の薄さ』である。
いわゆる“平和ボケ”のことなのだが、日本にはそれを生み出す風潮が
戦後あたりからの構造として今も存在するようだ。

たとえば日本では、誰かが『国防』の話をしようとした時、
テレビ・新聞のコメンテーターや共産党など、いわゆる“左寄りの人たち”が
すぐに『戦争』の話に直結させるという、不思議な風潮のようなものがある。

彼らは、戦争の話題をしている時でなくても、すぐ「過去の戦争を反省する」話や、
「日本が今後“戦争をする国”になることへの恐怖」というような話にしたがる。
まずここに疑問を持って頂きたい。

国防意識というのは“外敵から国を守ること全般”を考えるもので、
戦争はもちろんのこと、広義には外交とその延長にある資源争奪戦や
経済競争、自国文化の保護を考えることなども当然含まれる。

たとえば竹島や尖閣諸島や北方四島の領有権を堂々と主張することや
日本が持つ特許物や先端技術を海外に盗まれないようにすることも含む。

要は、日本という国の“大切なもの”を他所の国から守る、という話である。

だが、日本のマスコミは軒並み左派に近いので、
国防の話をする場合、『国家が国民の命・財産などを守る責任』や
『世界の国々が戦争を回避する努力として何をしているか』などの話も無いまま、
すぐに「右翼が戦争を煽っている！」とか「人が死ぬ！」というズレた話になることが多い。

中国では、膨大な核ミサイルを日本に向け、人工衛星を破壊して近代兵器を無力化し、
日本の領海を侵犯し、桁違いの軍事費拡大を続けながら日本から援助を貰い続けていることを
ほとんどの国民が知らず、日本の金で作った地下鉄に乗って日本大使館に石を投げ、
日本の国旗に火をつけて若者が大暴れする。

だが不思議なことに多くの日本のマスコミは「中国側が戦争を煽ってる」とは言わない。

左翼マスコミは「日本人が国防意識を持つこと」そのものが罪悪であるかのように誘導する。

■日本人の国防意識

まず、よく耳にする、“日本は戦争を放棄したから平和だった”とか
“日本は憲法９条があるから戦後６０年間戦争をしなかった”というフレーズがあるが
これは完全に嘘である。

　平和の源は「戦争を放棄したから」ではないし、
　戦争をしなかった理由は「９条があるから」ではない。

日本の背後で世界最強のアメリカ軍が圧倒的な戦力を誇示していたからだ。
決して平和憲法、憲法９条のおかげではない。

日本人の多くは「軍事力」という言葉を出すだけで抵抗を感じる傾向があるが、
日本人が日々享受している日本の平和は「軍事力で」維持されているのである。

世界の国々と違って「戦争を未然に防ぐための力の裏づけ」を自前で持たないまま
他国の軍事力に頼って「戦争反対」を叫んでいる日本は特に深刻な状況にある。
。。。
だが民主党の小沢などは
「（北朝鮮が）今すぐ戦争を始めるとか他国を攻撃することはあり得ない」
などと言って国防論議をひたすら妨害する。

確かに現状のまま日本を攻撃しても、アメリカ軍に報復されれば
ひとたまりもないので、北朝鮮も今すぐ攻撃するほど愚かではないだろう。
だが、それ以前の問題として小沢の話はズレている。

そんな話は“仮にも日本国民の代表たる日本の政治家”に期待される「国防意識」ではない。

日本人の頭に銃口が突き付けられてる状態で、
「（相手が）引き金を引くことはあり得ない」などと言っているようでは
平和ボケなど通り越して利敵行為とされてもおかしくない。

銃口というのは撃たないからといって頭の側で放置して良いものではないのだ。

「北朝鮮が引き金を引くか引かないか？」などの問題ではなく、
問答無用で『銃を下げさせなければならない』のである。

そして、それを“銃口を向けられている日本が自分で”やらなければ
その国家は「国家が国民の命を守るという責任」を果たしたことにならない。

歴史問題でも領土問題でも文化の問題でも、外国に好きなことを
言わせ続けていれば日本にとって大切なものを少しずつ失うことになりかねない。

役人が遺憾の意に止め、メディアが言葉を濁しているこの事態について
国民は声を大にして日本は侵略されていると、はっきり言うべきである。

どんな生物でも「自分の命を守ることを考える」のが当然であるのと同様に
どんな国でも『自国の国防を議論する』のは当たり前の権利なのである。

どんなに巨大な大陸国家だろうと、どんなに小さな辺境の島国であろうと、
「自分の国の防衛を考える権利」は等しく侵されざるものである。

世界にはいろいろな国があり、善良で平和な国ばかりではない。
もちろん善良な国もあるが、その国々ですら自国を守るための国防は
（当然だが）国家による国民への最低限の“義務”として考えている。

だが日本の場合、その当然の権利の行使すら迷わせるため
「近隣国に配慮を！」「歴史に反省を！」などと
中国や韓国と同じセリフを声高に叫ぶ者が国内にいるのだ。

「日本が国防を考えただけで近隣国に不信感や不快感を与える」という論が
彼らの考えた議論をも妨害する苦肉の策である。

しかしその“近隣国”である中国・ロシア・韓国・北朝鮮は
どの国も毎年軍事力を増強し続けているのは周知の事実である。

彼らが軍事力増強をやめる気配などない。
それどころか中国などは桁違いの勢いで凄まじい軍拡をしている理由を説明するよう
日本やアメリカに名指しで問われてもまともな説明すらしない。

そして日本国内にはそういった中国の暴挙をも擁護する者がいる。
日本に「軍拡反対！戦争反対！」と叫びながら中国にはそれを向けない者である。

「日本人が自分を守る権利を“日本人だけは”放棄しろ」という一方で、
「他国人が自分を守る権利は尊重してやれ」というのが日本国内左派の主張だ。
これはどう考えてもおかしな話だろう。

弱者が犯罪の被害者になる事件があるというのを裏返してみると
中には戦う力があれば防げる事件も多いという事実も見えてくる。

これは何も「戦う力で犯罪者をやっつける」という意味ではない。
「犯罪者は戦う力がある者をわざわざ狙わない」という意味だ。

犯罪者自身が、犯罪行為で得られるメリットと、
相手の戦力によって自分が蒙るリスクを天秤にかけるからである。

たとえば、中国は弱いチベットに軍を送って虐殺して領土を得る選択を実行したが、
相手が「アメリカなら」中国は虐殺どころか軍を送ることすら無いだろう。
結果、軍事衝突は発生しないことになる。

軍隊があるから戦争になるのではなく、軍隊があってもなくても
相手国や関係国の都合次第で戦争は起きるので、
戦争の「発生」そのものは軍隊の有無とは関係ない。

だが、むしろ戦力を持たない弱い国のほうが
相手国がちょっかいを出しやすくなるので
その地域での戦争の導火線になる可能性があるのが現実である。

また、「世界に誇る平和憲法の堅持を！」などという者もいる。
だが自国防衛の大部分をアメリカに任せることで軍隊を持ってないだけの国の憲法は
自慢げに世界に誇れるものか、他国の目線で考えてみるべきである。

もちろん“平和憲法の描く理念そのもの”は素晴らしい『理想』ではあるが、
アメリカが日本に押し付けた憲法の本質は、
アメリカなしでは日本という国家が成立しないようにするためのシステムであり、
９条は「他国の軍事力に頼り切ることを“前提”とする憲法」である。

そんなものを他国に誇れるだろうか。

日本の憲法９条に対して「素敵ですね」と言う無責任な外国人がいたとしても
「では我が国も取り入れます」という国はひとつも無い。これが現実である。

（※コスタリカの憲法は常備軍を持たないだけで集団的自衛権は認められているし、
　　非常時には徴兵で軍隊を組織するので日本国憲法とは根本の部分で全く異なる）
。。。
日本を「アメリカ本土よりも」優先することは１００％ありえない。

つまりアメリカは、
アメリカ本土を攻撃できない北朝鮮が日本を攻撃した場合には恐らく報復するだろうが、
アメリカ本土を核攻撃できる中国が日本を攻撃した場合には報復することは絶対に無い。

当たり前だ。
アメリカは「君主に仕えるサムライ」ではない。（もちろん日本も君主ではない）
たとえるなら「金で雇われた用心棒」だ。
。。。
米国ハドソン研究所首席研究員である日高義樹のインタビューに対してこう言った。
「我々は、あらゆる緊急事態に備えている。 　兵力が即応体勢をとる事で地域の平和と安定維持という最も重要な任務を果たす事ができる。 　備えていれば敵は米国やその同盟国に戦いを仕掛けてこない。 　歴史を見ると、我々が備えていなかった場所でいつも敵は襲い掛かってきた。 　まず軍事的な危機に対処できるように備えている」

つまりハロルド・モールトンが語ったのは『抑止力』の話だ。

「戦って勝つこと」が平和を生むのではなく、
「備えていること」そのものが戦いの“発生”を避け、平和と安定を生み出してきた、ということである。

つまり日本が併合で朝鮮半島への“一方的な経済的負担”に耐えることで
日本の安全を守ろうとしたのと同様に、
現在のアメリカは“日本側はアメリカのために血を流さないのに
アメリカ側は日本を守るために血を流す”という特殊な同盟関係にある。

日本の珍妙な法律では、同盟国アメリカがどこかの国に攻撃されても、
自称同盟国日本はアメリカの敵に攻撃どころかミサイルの迎撃も禁止されている。

それに関して２００６年１２月、日本を訪れたローレス米国防副次官は
石破茂元防衛庁長官との会談でこのように本音を吐露した。
「ミサイルが米国に向かうことが明らかで、日本がそれを撃ち落とせるのに 　撃ち落とさないとしたらクレージーだ。そんなものは同盟ではない」 ttp://www.sankei.co.jp/seiji/seisaku/061218/ssk061218006.htm

当然の発言だろう。
。。。
『絶対的な正義』などというものが存在しないことは多くの人が理解するはずだが、
不思議なことに日本では「反戦」というスローガンだけは
まるで絶対的な正義であるかのように誤認される風潮がある。
これも戦後教育の弊害のひとつだ。

無防備宣言をすべきと主張する者たちは、
「無防備宣言をすれば侵略者はジュネーブ条約違反で法的に断罪される」との認識のようだ。

だが無防備宣言とは
例えば「家の鍵を取り外し、自宅の住所を人目につくように宣伝する」のと同じようなもので、
「厳格な法律があり、警察がいたとしても」空き巣や強盗に入られる可能性は高まる。

それで結果的に被害にあっても
「犯人が逮捕され、法が適用され、制裁されれば、それで解決」といえるだろうか？

無慈悲な強盗に入られた家の家族はどんな目に遭うだろうか。
強姦された人や殺された人は犯人が断罪されても原状回復とはいかないだろう。
盗まれた物の中にも犯人の手にかかって元に戻せないものもあるだろう。

無防備を宣伝している者が被害にあえば一部には同情する者もいるだろうが、
一般的には「家の鍵を取り外したから強盗に入られた」と言われるだけだろう。

たとえば、街を全裸で歩いていた女性が外国人に強姦された場合、
「その外国人は違法行為をした」という意見よりも
「同情はするが、馬鹿だから強姦された」という意見のほうが多いだろう。

だが現在の日本はそのレベルにすら達していない。

世界中の誰がどうみても「軍隊にしか見えない自衛隊」、それも英語表記では
『Japan Self-Defense Forces（日本自衛軍）』という組織をいまだに軍隊とは認めず、
新聞等のメディアは“自衛を考えること”だけで「右傾化」と揶揄する。

（※自衛することは思想でも何でもないので、右派や左派などの概念とは無関係である）

戦争や軍備どころか、地域紛争や揉め事を「極度に」恐れて逃げ続けているのである。

「考えたくない、議論したくない。面倒臭いし」という風潮は、メディアが嬉々として
「考えるべきではない、議論すべきではない。……アジアに信頼されるために」という
無責任で、いかにもそれらしい、一見すると平和的な言葉に変えてゆく。

だから言われっぱなしであり、言う側からすれば、言い放題なのである。

いくら経済や技術や文化が立派でも、そんな弱腰では
二流どころか三流の北朝鮮のような国からも馬鹿にされ、
核やミサイルで恫喝されるのも当然の成り行きである。

戦争反対！と「願うだけ」では戦争がなくならないことは歴史が証明している。

“侵略者を撃退するため”だけに武器を持つのではなく、
“侵略を思いとどまらせるために”抑止力を持つ、であるとか、
“侵略を思いとどまらせるために”多国間で軍事同盟を持つ、等の
「前向きな行動」を起こさなければ戦争を避けることはできないのである。

戦争をしたくないからこそ、インドは考え、核を保有した。
その途端にインドと仲の悪かった中国は態度を１８０度豹変させた。
中国はインドにちょっかいを出さなくなり、近接した関係を築くことになった。

「核を持ち、戦争をしない」
これがインドが自ら選んだ「行動」である。

昨今の北朝鮮からの恫喝の例でわかるように
日本の“無責任な丸腰スタイル”は東アジアのバランスを崩している。

その「バランス」について、ケンブリッジ大学歴史学博士のエマニュエル・トッド（フランス人）は、
朝日新聞論説主幹の若宮啓文（「いっそのこと竹島を韓国に譲ってしまったら」の発言で有名な左翼）との
対談の中でこのようなことを述べている。
トッド　核兵器は偏在こそが怖い。広島、長崎の悲劇は米国だけが核を持っていたからで、 　　　　米ソ冷戦期には使われなかった。インドとパキスタンは双方が核を持った時に 　　　　和平のテーブルについた。中東が不安定なのはイスラエルだけに核があるからで、 　　　　東アジアも中国だけでは安定しない。日本も持てばいい。 若宮　　日本が、ですか。 トッド　イランも日本も脅威に見舞われている地域の大国であり、 　　　　核武装していない点でも同じだ。一定の条件の下で日本や 　　　　イランが核を持てば世界はより安定する。 若宮　　極めて刺激的な意見ですね。広島の原爆ドームを世界遺産にしたのは 　　　　核廃絶への願いからです。核の拒絶は国民的なアイデンティティーで、 　　　　日本に核武装の選択肢はありません。 トッド　私も日本ではまず広島を訪れた。国民感情はわかるが、世界の現実も直視すべきです。 　　　　北朝鮮より大きな構造的難題は米国と中国という二つの不安定な巨大システム。 　　　　著書「帝国以後」でも説明したが、米国は巨額の財政赤字を抱えて衰退しつつあるため、 　　　　軍事力ですぐ戦争に訴えがちだ。それが日本の唯一の同盟国なのです。 若宮　　確かにイラク戦争は米国の問題を露呈しました。 トッド　一方の中国は賃金の頭打ちや種々の社会的格差といった緊張を抱え、 　　　　「反日」ナショナリズムで国民の不満を外に向ける。 　　　　そんな国が日本の貿易パートナーなのですよ。 ttp://blog.goo.ne.jp/2005tora/d/20061228 ttp://www.asahi.com/column/wakamiya/TKY200610300159.html

世界各国、いろいろな意見がある。
どんな道を選ぶにせよ、それは「日本人自身」が選ばなければならない。

新たな同盟や核保有以外の選択として、たとえば（あくまで一例として）、
あえて中国でも韓国でも北朝鮮でもなく『ロシア』を鍵として考える方法もある。

中国が、アメリカや日本と戦争するためにクリアすべき絶対条件は
「ロシアと協調して、ロシアから兵器と石油を得ること」である。
そこで、日米自身がロシアと同盟を組まない（組めない）までも、
中国とロシアを「分断する」だけでも戦争の“抑止”としては有効である。
（具体的な分断法は不明だが）

要するに、今中国が慰安婦問題や靖国問題などのいろいろな方法を試している
「日米離間工作」の逆に近い形である。

軍事力世界２位のロシアと３位中国を同時に敵にまわせば日米が不利だが、
逆にロシアが敵にさえならなければ、（味方にならなかったとしても）
「軍事力世界１位のアメリカ＋５位の日本（＋２位のロシア）」となり、
「３位の中国」と仮に戦争になったとしても圧勝できるのである。

勘のいい方はもうお分かりかもしれないが、
この、「たとえ戦争になってもどちらかが圧勝できる状態」というのは、
「一方的な戦争が起きる」のではなく、『戦争が起きない』という状態である。

在日米軍がいる意味もそれである。
今は日米が若干優勢であるため、沖縄や台湾が喉から手が出るほど欲しい中国ですら
派手な軍事行動を起こすこともできずに機を待ちつつ言論工作する他ない。

中国にとってのアジア外交とはアジアにおける日米の影響力を低下させることに他ならず、
日本にとってのアジア外交とはアジアにおける中国の影響力を低下させることである。

だからこそ中国と中国に利する国は、日本が強くなることを恐れ、妨害するのである。

ちなみに「核兵器」に関して、先ほど対談を引用したエマニュエル・トッドが
こんなユニークな解釈を述べていた。
「核兵器は安全のための避難所。 　核を持てば軍事同盟から解放され、戦争に巻き込まれる恐れはなくなる。 　ドゴール主義的な考えです。」

「核を保有する大国が地域に二つもあれば、 　地域のすべての国に「核戦争は馬鹿らしい」と思わせられる。」

だが、どうしても「議論すら」させたくない者がいる。
「国家防衛について考えること自体が悪いこと」のような、
ある種宗教じみた勘違いを今後も持ち続けさせたがっている者がいる。

彼らはまず「国防や軍備の話」を「戦争」と直結させる。
すると今の日本では「戦争」を否定するのは簡単だ。
戦争と国防は同じものではないのだが、同一視させれば否定しやすいのだ。

彼らは卑怯にも「核の傘」に守られながら「反核」を叫び、
「日米同盟」に守られながら「軍事力による平和」を否定する。

全ての国が当然考えなければならない自国を守る力について
「日本にだけは永遠に考えさせない」ようにテレビや新聞を使って教育する。

彼らが「世界の国の中で日本だけ」を特例的に非武装に縛りつけ、
生まれた国を愛すること、国を守ること、国を作ってきた先祖を敬うことなどの
当然の権利から“日本だけを例外として除外”する、都合のよい大義名分とは何か？

　　それが“過去の戦争で、日本を絶対悪とすること”である。

そしてそんな認識を日本国内で支える戦争アレルギー、核アレルギー、
軍事関連議論思考停止の源の一つが、教育やメディアの与える情報から
導き出される間違った歴史の反省＝自虐史観なのである。

だからこそ、韓国も中国も、『歴史問題』を永遠に利用し続けるのである。

■日本の謝罪目的達成せず、中韓に受け入れ意思なし
。。。
著者は、ミシガン州のオークランド大学講師で新進の日本研究学者の
ジェーン・ヤマザキ氏で、同書は今年初めに出版された。

同書は、日本の「過去の戦争、侵略、植民地支配」に関する天皇、首相、
閣僚らによるさまざまな謝罪を紹介しながら、「主権国家が過去の自国の
間違いや悪事を認め、対外的に謝ることは国際的には極めてまれ」だと
指摘している。

国家が過去の行動を謝罪しない実例として「米国の奴隷制、インディアン
文化破壊、フィリピンの植民地支配、ベトナムでの破壊、イギリスによる
アヘン戦争、 南アフリカ、インド、ビルマ（現ミャンマー）などの植民地
支配」などを挙げ、現代世界では「国家は謝罪しないのが普通」
だとし、過去の過誤を正当化し、道義上の欠陥も認めないのが一般的だと記す。

その理由については「過去への謝罪は自国の立場を低くする自己卑下で、
自国への誇りを減らし、もはや自己を弁護できない先祖と未来の世代の
両方の評判に泥を塗る」と説明している。

同書はさらに、日本の謝罪の評価指針として「過ちの特定」「謝りの用語」
「謝罪表明の当事者選定」「謝罪への反応」などを挙げ、日本側にも問題が
あるとしながらも、「謝罪が成功するには受け手がそれを受け入れる用意が
あることが不可欠なのに、韓国や中国は謝罪受け入れの意思がなく、
和解をする気がない」という点を強調している。

韓国の不条理な反日がいつの日にか解消されるためには、
韓国側の問題より、まず先に「日本人に」真実が浸透していなければなりません。


そんなことを綴っていたらこんな事件がひきおこされました。

やってくれました、ファーストサーバーIT大震災：孫正義終了か！？
http://quasimoto.exblog.jp/
【緊急】ファーストサーバー障害、全データ消失！復旧不可能！影響は5000社以上か！
前代未聞の障害情報まとめ(1)

http://www.news-us.jp/article/277036397.html
消費増税法案の裏で、前代未聞の大事件が起こりました。
5000社もの企業データが全て消失したようです。前例のない大惨事です。
事件発生は6月20日、水曜日。ファーストサーバーというソフトバンクの子会社が震源地です。
金曜まではサーバー障害で誤魔化していたようですが
月曜に出社した際に「全データが消失しました」という通達がなされたら・

今年中に第３次世界大戦へなだれ込むのか？
彼らならヤリカネナイカラネ。