24日(火)5の授業

簿記・会計

勘定転記は、仕訳の次に行う記帳手続きですが、
本日の講義では、まず、勘定転記から仕訳を
類推することをやってもらいました。

先週の復習が主な内容です。
これだけ時間をかけて、丁寧に解説しているにもかかわらず全然、
理解していないことがわかりました。

それは、4題の仕訳をさせてみての結論です。
小切手の振り出しにどうして、貸方、現金となるのでしょうか。
小切手の受け取りの処理を識別できいません。
なさけない、私の教え方が悪いのか、
勉強しない学生が悪いのか。

24日(火)4の授業

オフィスワーク演習１

本日は先週実施した試験を返却しました。
同記事を細かく読み、設問の解説をしていきました。
イノベーションの目標は、市場開拓や企業・経済成長を目指すことです。
持続的イノベーションと
破壊的イノベーションとの違いは、
資料そのままです。

イノベーションについて、wikiには以下の記述がありました。
wikiからの引用も目につきました。

イノベーション
　イノベーション（innovation）とは、
物事の「新結合」「新機軸」「新しい切り口」「新しい捉え方」
「新しい活用法」（を創造する行為）のこと。
一般には新しい技術の発明と誤解されているが、
それだけでなく新しいアイデアから社会的意義のある新たな価値を創造し、
社会的に大きな変化をもたらす自発的な人・組織・社会の幅広い変革を意味する。
つまり、それまでのモノ・仕組みなどに対して
全く新しい技術や考え方を取り入れて
新たな価値を生み出して社会的に
大きな変化を起こすことを指す。

語源
英語の「innovation」は動詞「innovate」(革新する・刷新する)に
名詞語尾「-ation」が付いたもので、
「innovate」はラテン語の動詞「innovare」（リニューアルする）の
完了分詞形「innovatus」リニューアルされたもの)から由来している。
更に、「innovare」は「in-」（「内部へ」の方向を示す接頭辞）と
動詞「novare」（新しくする）に分解される。
動詞「novare」は形容詞の「novus」(新しい)から由来している。
「innovation」という語自体の用例は1440年から存在する。
日本で使われている技術革新という意味では
「technical innovation」あるいは「technological innovation」と言う[1]。

定義
イノベーションは、1911年に、
オーストリア出身の経済学者である
ヨーゼフ・シュンペーター[2]によって、初めて定義された。
シュンペーターはイノベーションを、
経済活動の中で生産手段や資源、
労働力などをそれまでとは異なる仕方で新結合することと定義した[3]。
そしてイノベーションのタイプとして、
①新しい財貨すなわち消費者の間でまだ知られていない財貨、あるいは
②新しい品質の財貨の生産新しい生産方法の導入、
③新しい販路の開拓、
④原料あるいは半製品の新しい供給源の獲得、
⑤新しい組織の実現、
という5つを挙げている。

日本での使われ方
これまで、イノベーションはよく「技術革新」や
「経営革新」或いは単に「革新」・「刷新」などと言い換えられてきた。
これは1958年の『経済白書』において、
イノベーションが技術革新と訳されたことに由来すると謂われている。
当時の経済発展の要因は技術そのものであった例が多く、
イノベーションは「技術革新」と訳されたのかもしれない。
しかし、イノベーションとは技術的な革新に留まらず、
世の中に普及する新しい概念を全般に指す言葉である。

新しいアイデアが世に現れて生活を大きく変えた例
熱機関 ⇒ 蒸気機関車・自動車・飛行機
半導体 ⇒ コンピュータ・インターネット・携帯電話・
　　　　　カーナビゲーション・現金自動預け払い機
分類
イノベーションはしばしば次の2つに分類される[4]。
プロダクトイノベーション（製品革新）:
新製品の開発によって差別化を実現し競争優位を達成するイノベーション

プロセスイノベーション（工程革新・製法革新）:
製造方法や工程の改良によって費用を削減し競争優位を達成するイノベーション

ただし、どちらも経済学的には生産関数の上方へのシフトで表され、
これらの区別は決定的なものではない
（ただし、後者は全要素生産性によってあらわされるとされる）。

脚注[編集]
^1 小稲義男 編代 『研究社 新英和大辞典』 (5版) 研究社、1980年、1089頁。
^2 ヨーゼフ・シュンペーター; 塩野谷祐一・東畑精一・中山伊知郎訳
『経済発展の理論』 岩波書店。[1]
^3 板倉宏昭 『経営学講義』 勁草書房、2010年、223頁。ISBN 978-4-326-50334-6。
^4 小田切宏之 『企業経済学』 東洋経済新報社、2010年、190頁。
　ISBN 978-4-492-81301-0。

本日は、41名の出席でした。

24日(火)2の授業

マーケティング

本日は、検定問題だけをやりました。
「マーチャンダイジング」という難しい用語が出てきました。
抽象的な概念です。
http://ja.wikipedia.org/wiki/には、以下の説明がありました。

本日はノートを回収し、問題9について確認しました。


マーチャンダイジング (merchandising) とは、一般的には、
消費者の欲求・要求に適う商品を、
適切な数量、適切な価格、適切なタイミング等で提供するための企業活動のこと[1][2]。
「商品政策」「商品化計画」。
「MD」と略されることもある[3]。

概説[編集]
マーケティング活動のひとつ[4]として位置づけられることが多い。
ただし、マーチャンダイジングという言葉が
主として使われる場は、アカデミックな場ではなく、
実際の商業の場なので、
多義的で流動的に用いられている[5]。
例えば百貨店業界でのマーチャンダイジングの実態は、
仕入れ、販売、管理などの業務フローについての
マネジメント・コントロールであり、
マーチャンダイジングは経営マネジメントの概念のひとつとして
捉えるべき[6]ともされる。
メーカーで製造された「製品 (Product)」が
小売業で扱われると、同一物でありながら
「商品 (Merchandise)」へと呼び名が変わる。
そこからもMerchandisingという概念は、
基本的には小売業と関連のある概念[7]ともされる。
製造業においては「商品計画」に類似する
「製品計画」という言葉が用いられているが、
これは指し示す範囲が異なっているともされる。
近年のマーチャンダイジングにおいては、
POSは重要なツールとなっている[8]。
マーチャンダイジングを行っているのは、
消費者と直接接する小売業者であることが多い。
だが、メーカー、卸売業、小売業などが一丸となって共同で行うこともあり、
これは「チーム・マーチャンダイジング」などと呼ばれる。
例えばイトーヨーカ堂の「チームMD」などが知られる[9]。

諸定義
マーチャンダイジングには様々な定義が存在し、
論者によって異なりもすれば、また時代とともに変遷もしている。
「Merchandising」は「Merchandise」に由来すると言われている。
Merchandiseには動詞と名詞があり、
動詞ならば「取引する」「商う」「販売を促進する」という意味であり、
それにingを付けて動名詞化したものとすれば、
売買活動、商いの活動を指すようになった[10][11]、ともされる。
古くはNystromが、アパレル分野でのマーチャンダイジングの定義を行い、
「マーチャンダイジングとは、注意深い計画、
優れたスタイリングと生産、または選択と仕入、
及び効果的販売」としたという(1932年）[12]。
全米マーケティング協会（AMA）の定義は
以下のように改訂、変遷してきている[13]という。
1948年 「適切な商品やサービスを、適性な場所、
時期、数量、価格によって、顧客に提供するための計画、活動」
1960年 「企業のマーケティング目標を達成するために特定の商品、
サービスを最も役に立つ場所と時期と価格で、
数量を扱うことに関し計画し管理すること」
2008年現在　「インストア・ディスプレイを展開するメーカーの販促活動、
および、小売業における商品（アイテム）と商品ラインの明確化」
しかも現在AMAではマーチャンダイジングを、
小売業だけでなく製造業にも適用される活動であり、
小売業では売場のアイテムレベルと
店舗のラインレベルの複数のレベルがある、としているという。
ビジュアル・マーチャンダイジング
店舗、商品演出において、マーチャンダイジングを
視覚的に訴求しようとする手法を特に
「ビジュアル・マーチャンダイジング」
（略称：VMD＝visual merchandising）という。
商品陳列の視覚効果を狙ったビジュアルプレゼンテーションは
その一要素であるが、VMDはより幅広い内容と活動を含んでいる。
店舗の統一コンセプトに基づき、品揃えや店舗デザイン、
プロモーション、陳列方法などを連動させ、
客の視点にたった見やすく買いやすい売り場を
総合的に作っていくことが目標となる[14]。

出典[編集]
^1 広辞苑
^ 大辞林
^2 『衣料品MD(マーチャンダイジング)の成功方程式』他
^3 大辞林
^4 宮副謙司,2008年,「マーチャンダイジングの捉え方について」（東京大学COEものづくり経営研究センター MMMRC Discussion Paper No.193, p.1
^5 宮副謙司、同論文 p.1
^6 宮副謙司、同論文 p.7
^7 『小売業「超POSマーチャンダイジング革命」の具体策―価格破壊時代に勝残る』
^8 関連書:村上 豊道『ヨーカ堂グループのマーチャンダイジング革命―効率売り場で高利益を生み出す「戦略型MD」導入の実際』ぱる出版、1998
^9 小山周三『現代の百貨店』日本経済新聞社、2001年
^10 宮副謙司、同論文 p.4
^11 宮副謙司、同論文 p.4
^12 宮副謙司、同論文 p.1
^13 朝日新聞社. “コトバンク／ビジュアル・マーチャンダイジング”. 2013年4月28日閲覧。