2020年令和2年3月27日金曜日
読売新聞朝刊、9面、解説
自殺 判断力各精神状態 解説委員 山口博弥
昨年の自殺者 2万人超
「本人の意志」 誤解根強く
厚生労働省と警察庁は昨年の自殺者数を2万169人(確定値)と発表し、
10年連続で減少したことが分かった。しかし、1年間で交通事故死者数の
6倍を超える人が自ら命を絶つ深刻な状況は変わっておらず、
自殺死亡率(人口10万人あたりの自殺者数)は先進国の中で最も高い。
自殺は「社会」の問題ではあるが、いま改めて「個人」に目を向け、
自殺予防を自分事として考えたい。
今そこにある危機
日本の自殺者数は1998年に3万人を超え、高止まりが続いていたが、2010年から10年連続で減り続け、
1978年の統計開始以来、最少となった＝グラフ①。厚生労働省は「日本の自殺対策の
強化が影響しているのは間違いない」とみる。
2006年に自殺対策基本法が施行され、各地域の自殺対策の予算を国が確保した。
16年に同法が改正され、都道府県と市町村に自殺対策計画の策定を義務づけた。
こうして保健、医療、福祉、教育、労働など各分野で、地域に即した
自殺対策が行われてきた。
同法の基本理念は、「自殺は個人の問題ではなく社会の問題」「誰も自殺に
追い込まれることのない社会の実現」という考え方だ。まったく正しく、
異論を挟む余地はないが、「個人」に目を向けることも忘れないようにしたい。
日本財団の16年の調査では、過去1年以内に自殺を図った人は53万人以上(推定値)。
この膨大な数の人たちとそれを上回る家族や友人らにとって、自殺は
「今そこにある危機」だ。社会の支援と同時に、私たち一人一人が、
死を考える人の心理や対応の仕方を知っておく必要がある。
心のハードル低く
日本人の自殺死亡率は、先進7カ国(G7)の中で最も高い＝グラフ②。
日本自殺予防学会理事長の張賢徳(ちょう・よしのり)帝京大溝口病院精神科教授は
「昔から日本人は自殺に対する心のハードルが低い。日本の文化が自殺率の高さに
影響しているのは確かだろう」と語る。
日本では昔から、切腹に象徴されるように、自ら命を絶つことが、究極の責任の
取り方、身の処し方、潔さとみなされてきた。自殺への寛容な受け止め方が、
日本人の中に連綿と受け継がれてきたといえる。
宗教の影響も否定できない。キリスト教では人の命は神が授けたもので、
自殺は紙への冒涜(ぼうとく)と考える。宗教圏別では、自殺率が最も低いのが
イスラム教で、ヒンズー教、キリスト教、仏教と続き、無宗教の国の自殺率が
最も高いという調査もある。
うつ病や適応障害
自殺は本人の意志だから仕方がない、と考える人は少なからずいる。
しかし、世界保健機関(WHO)がまとめた、自殺した人の周囲への聞き取り調査では、
自殺者の9割以上が、うつ病や統合失調症など精神科の診断がつく状態だった。=グラフ③。
自殺を図った564人を調べた横浜市大の調査でも、精神科診断は8割以上に上った=グラフ④。
つまり自殺を図る人の多くは、冷静な判断ができない精神状態だったと考えられるのだ。
札幌市の60歳代のA子さんは昨年5月、自宅で手首を包丁で切って睡眠薬を大量に飲んだ。
帰宅した夫が見つけて119番し、ドクターヘリで札幌医大病院の
高度救命センターに運ばれて一命を取り留めた。
10年ほど前から膀胱(ぼうこう)炎を患ってきたが、昨年初めから痛みが強くなり、
痛みは全身に広がった。食欲もなくなり、眠れない。やがて「自分を消したい」
という考えが頭の中でぐるぐる回って、止められない。後で医師に言われた
『心の視野狭窄(きょうさく)』状態でした」
救命後は同病院の精神科に入院し、手厚いケアを受けて3ヶ月後に退院。
今は体の痛みも和らぎ、飼い猫と遊んだり好きな映画を見たり日々の暮らしを楽しむ。
「生きていて本当に良かった」とほほえむA子さんを見て、
「自殺は本人の意志だから仕方ない」と言える人がいるだろうか。
横浜市大の調査では、気分障害の次に多かったのが「適応障害」の19%。適応障害は
強いストレスで不安やうつ症状が軽い場合に診断されることが多い。
岩手医大など他の調査でもほぼ同様の結果が出ているが、欧米人対象のWHOの
データでは適応障害は4％に満たない。
張教授は「うつの重度が軽くても一線を越えてしまうのは、まさに日本人の自殺への
ハードルの低さを示している。家庭や学校で子どもの時から、
自殺の心理や予防の大切さをきちんと教えていくべきだ」と話す。
救命後のケア
自殺を引き起こす危険因子には、精神疾患や体の病気、社会的支援の欠如など様々あるが、
最も大きいのは過去の自殺未遂経験だ。
札幌医大病院では、自殺を図って高度救命救急センターで救命されたすべての患者に、
精神科の医師や精神保健士らからなる他職種チームが対応する。
心と体の状態、家族や仕事など生活上の問題を把握し、心のケアや、地域の施設やサービス
との橋渡しなどを行い、退院後も最低半年は継続して支援する。
先のA子さんも支援を受けた一人。面会に訪れる夫も、精神科の看護師が話をじっくり聞くなど
手厚い対応を受けた。「自分も夫もケアしてもらい、とても安心できた」
救命救急センターでの自殺未遂支援は、05年から11年まで
国内17施設で行われた自殺未遂者914人を
対象にした比較研究で、半年以内の自殺の再発生率を減らすことが世界で初めて証明された。
これを受け、16年度からは「救急患者精神科継続支援料」という診察報酬が新設された。
札幌医大神経精神科の河西千秋・主任教授は「自殺者数を減らす
最も有効な鳳凰だが、拠点病院の整備や地域との連携が
もっと普及しなければならない。診察報酬の引き上げなど、
一層の政策の強化が必要だ」と指摘している。
①自殺者の推移
1978年 2万788人
1983年 約2万5,000人
1990年 約2万1,000人
1995年 約2万2,000人
1998年 約3万3,000人
2003年 3万4,427人
2009年 3万2,845人
2015年 約2万5,000人
2019年 2万169人
②先進7か国の自殺死亡率(人口10万人あたりの自殺者数)
※厚生労働省自殺対策白書2019年度版から
日本国 18.5
フランス 13.8
アメリカ 13.8
ドイツ 12.3
カナダ 11.5
イギリス 7.5
イタリア 6.6
大韓民国 26.5
ロシア 17.4
③自殺と精神疾患(WHOによる)
気分障害(うつ病、双極性障害など) 35.8%
物質関連障害(薬物、アルコール依存症など) 22.4%
統合失調症 10.6%
パーソナリティー障害 11.6%
器質性精神障害 1.0%
他の精神病性障害 0.3%
不安障害・身体表現性障害 6.1%
適応障害 3.6%
その他 5.1%
診断なし 3.2%
④自殺未遂と精神疾患(横浜市大の調査)
気分障害 23%
適応障害 19%
統合失調症 15%
物質関連障害 11%
その他 12%
なし 13%
不明 7%
自殺関連の相談先
・よりそいホットライン(24時間・年中無休)、0120-279-338
http://www.since2011.net/yorisoi/
・こころの健康相談統一ダイヤル、0570-064-556
・よりそいチャット http://yorisoi-chat.jp/
・いのちと暮らしの相談ナビ http://lifelink-db.org/
「死にたい」真剣に聞いて
国立精神・神経医療研究センター
薬物依存研究部長 松本俊彦氏
「死にたい」人に対し、家族や友人など周囲はどう接すればいいのか。
国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦薬物依存研究部長に話を聞いた。
「死にたい、と言う人ほど実際は死なない」と考える人もいるが、そんなことはない。
自殺した人の多くは、死の数か月前に「死にたい」と訴えているという調査がある。
その言葉の裏側には、「死にたいぐらいつらい」「つらさが少しでも和らぐのであれば
本当は生きたい」という思いがある。だから誰かに伝えているのだと思う。
直前になると言わない人は、確かにいる。自分が楽になる唯一の方法を邪魔されないように、
私たちを欺くわけｄ。だからこそ、その手前で口に出してくれることはありがたい、と考えたい。
何度も言われると気が重くなるし。「もういいかげんにして」と言いたくなるだろう。
でも、誰にでも訴えるわけではない。この人なら分かってくれるのでは、
と信頼しているからこそ、口にするのだ。
もし「死にたい」と言われたら、まずは否定せずに真剣に聞いてあげること。
「自殺はいけない」という説教や説得はすべきじゃない。安心して本音が語られなくなるからだ。
「生きてりゃいいこともあるさ」という、安易で無責任な励ましもダメ。
そうではなく、できれば何に困って悩んでいるのかを聞きたい。
それらはたぶん複数あって、自分にできるのは話を聞くことと割り切り、
難しい問題は都道府県にある精神保健福祉センターや保健所に一緒に相談に行くことを
提案してもいい。家族や友人は一人で抱え込まないことが大切だ。
自殺者は10年連続で減ったが、年代別で唯一、未成年が前年より増えた。
子どもは世界が狭く、そこで行き詰まると「世界が終わった」と思ってしまう。
だから大人は、自分の「武勇伝」ではなく、「失敗談」を話してほしい。
今はダメでも、人生にはいろいろな選択肢があるんだな、
という気持ちになれるように。
12月30日（木）閲覧数:729PV 訪問者数:419人
読売新聞朝刊、9面、解説
自殺 判断力各精神状態 解説委員 山口博弥
昨年の自殺者 2万人超
「本人の意志」 誤解根強く
厚生労働省と警察庁は昨年の自殺者数を2万169人(確定値)と発表し、
10年連続で減少したことが分かった。しかし、1年間で交通事故死者数の
6倍を超える人が自ら命を絶つ深刻な状況は変わっておらず、
自殺死亡率(人口10万人あたりの自殺者数)は先進国の中で最も高い。
自殺は「社会」の問題ではあるが、いま改めて「個人」に目を向け、
自殺予防を自分事として考えたい。
今そこにある危機
日本の自殺者数は1998年に3万人を超え、高止まりが続いていたが、2010年から10年連続で減り続け、
1978年の統計開始以来、最少となった＝グラフ①。厚生労働省は「日本の自殺対策の
強化が影響しているのは間違いない」とみる。
2006年に自殺対策基本法が施行され、各地域の自殺対策の予算を国が確保した。
16年に同法が改正され、都道府県と市町村に自殺対策計画の策定を義務づけた。
こうして保健、医療、福祉、教育、労働など各分野で、地域に即した
自殺対策が行われてきた。
同法の基本理念は、「自殺は個人の問題ではなく社会の問題」「誰も自殺に
追い込まれることのない社会の実現」という考え方だ。まったく正しく、
異論を挟む余地はないが、「個人」に目を向けることも忘れないようにしたい。
日本財団の16年の調査では、過去1年以内に自殺を図った人は53万人以上(推定値)。
この膨大な数の人たちとそれを上回る家族や友人らにとって、自殺は
「今そこにある危機」だ。社会の支援と同時に、私たち一人一人が、
死を考える人の心理や対応の仕方を知っておく必要がある。
心のハードル低く
日本人の自殺死亡率は、先進7カ国(G7)の中で最も高い＝グラフ②。
日本自殺予防学会理事長の張賢徳(ちょう・よしのり)帝京大溝口病院精神科教授は
「昔から日本人は自殺に対する心のハードルが低い。日本の文化が自殺率の高さに
影響しているのは確かだろう」と語る。
日本では昔から、切腹に象徴されるように、自ら命を絶つことが、究極の責任の
取り方、身の処し方、潔さとみなされてきた。自殺への寛容な受け止め方が、
日本人の中に連綿と受け継がれてきたといえる。
宗教の影響も否定できない。キリスト教では人の命は神が授けたもので、
自殺は紙への冒涜(ぼうとく)と考える。宗教圏別では、自殺率が最も低いのが
イスラム教で、ヒンズー教、キリスト教、仏教と続き、無宗教の国の自殺率が
最も高いという調査もある。
うつ病や適応障害
自殺は本人の意志だから仕方がない、と考える人は少なからずいる。
しかし、世界保健機関(WHO)がまとめた、自殺した人の周囲への聞き取り調査では、
自殺者の9割以上が、うつ病や統合失調症など精神科の診断がつく状態だった。=グラフ③。
自殺を図った564人を調べた横浜市大の調査でも、精神科診断は8割以上に上った=グラフ④。
つまり自殺を図る人の多くは、冷静な判断ができない精神状態だったと考えられるのだ。
札幌市の60歳代のA子さんは昨年5月、自宅で手首を包丁で切って睡眠薬を大量に飲んだ。
帰宅した夫が見つけて119番し、ドクターヘリで札幌医大病院の
高度救命センターに運ばれて一命を取り留めた。
10年ほど前から膀胱(ぼうこう)炎を患ってきたが、昨年初めから痛みが強くなり、
痛みは全身に広がった。食欲もなくなり、眠れない。やがて「自分を消したい」
という考えが頭の中でぐるぐる回って、止められない。後で医師に言われた
『心の視野狭窄(きょうさく)』状態でした」
救命後は同病院の精神科に入院し、手厚いケアを受けて3ヶ月後に退院。
今は体の痛みも和らぎ、飼い猫と遊んだり好きな映画を見たり日々の暮らしを楽しむ。
「生きていて本当に良かった」とほほえむA子さんを見て、
「自殺は本人の意志だから仕方ない」と言える人がいるだろうか。
横浜市大の調査では、気分障害の次に多かったのが「適応障害」の19%。適応障害は
強いストレスで不安やうつ症状が軽い場合に診断されることが多い。
岩手医大など他の調査でもほぼ同様の結果が出ているが、欧米人対象のWHOの
データでは適応障害は4％に満たない。
張教授は「うつの重度が軽くても一線を越えてしまうのは、まさに日本人の自殺への
ハードルの低さを示している。家庭や学校で子どもの時から、
自殺の心理や予防の大切さをきちんと教えていくべきだ」と話す。
救命後のケア
自殺を引き起こす危険因子には、精神疾患や体の病気、社会的支援の欠如など様々あるが、
最も大きいのは過去の自殺未遂経験だ。
札幌医大病院では、自殺を図って高度救命救急センターで救命されたすべての患者に、
精神科の医師や精神保健士らからなる他職種チームが対応する。
心と体の状態、家族や仕事など生活上の問題を把握し、心のケアや、地域の施設やサービス
との橋渡しなどを行い、退院後も最低半年は継続して支援する。
先のA子さんも支援を受けた一人。面会に訪れる夫も、精神科の看護師が話をじっくり聞くなど
手厚い対応を受けた。「自分も夫もケアしてもらい、とても安心できた」
救命救急センターでの自殺未遂支援は、05年から11年まで
国内17施設で行われた自殺未遂者914人を
対象にした比較研究で、半年以内の自殺の再発生率を減らすことが世界で初めて証明された。
これを受け、16年度からは「救急患者精神科継続支援料」という診察報酬が新設された。
札幌医大神経精神科の河西千秋・主任教授は「自殺者数を減らす
最も有効な鳳凰だが、拠点病院の整備や地域との連携が
もっと普及しなければならない。診察報酬の引き上げなど、
一層の政策の強化が必要だ」と指摘している。
①自殺者の推移
1978年 2万788人
1983年 約2万5,000人
1990年 約2万1,000人
1995年 約2万2,000人
1998年 約3万3,000人
2003年 3万4,427人
2009年 3万2,845人
2015年 約2万5,000人
2019年 2万169人
②先進7か国の自殺死亡率(人口10万人あたりの自殺者数)
※厚生労働省自殺対策白書2019年度版から
日本国 18.5
フランス 13.8
アメリカ 13.8
ドイツ 12.3
カナダ 11.5
イギリス 7.5
イタリア 6.6
大韓民国 26.5
ロシア 17.4
③自殺と精神疾患(WHOによる)
気分障害(うつ病、双極性障害など) 35.8%
物質関連障害(薬物、アルコール依存症など) 22.4%
統合失調症 10.6%
パーソナリティー障害 11.6%
器質性精神障害 1.0%
他の精神病性障害 0.3%
不安障害・身体表現性障害 6.1%
適応障害 3.6%
その他 5.1%
診断なし 3.2%
④自殺未遂と精神疾患(横浜市大の調査)
気分障害 23%
適応障害 19%
統合失調症 15%
物質関連障害 11%
その他 12%
なし 13%
不明 7%
自殺関連の相談先
・よりそいホットライン(24時間・年中無休)、0120-279-338
http://www.since2011.net/yorisoi/
・こころの健康相談統一ダイヤル、0570-064-556
・よりそいチャット http://yorisoi-chat.jp/
・いのちと暮らしの相談ナビ http://lifelink-db.org/
「死にたい」真剣に聞いて
国立精神・神経医療研究センター
薬物依存研究部長 松本俊彦氏
「死にたい」人に対し、家族や友人など周囲はどう接すればいいのか。
国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦薬物依存研究部長に話を聞いた。
「死にたい、と言う人ほど実際は死なない」と考える人もいるが、そんなことはない。
自殺した人の多くは、死の数か月前に「死にたい」と訴えているという調査がある。
その言葉の裏側には、「死にたいぐらいつらい」「つらさが少しでも和らぐのであれば
本当は生きたい」という思いがある。だから誰かに伝えているのだと思う。
直前になると言わない人は、確かにいる。自分が楽になる唯一の方法を邪魔されないように、
私たちを欺くわけｄ。だからこそ、その手前で口に出してくれることはありがたい、と考えたい。
何度も言われると気が重くなるし。「もういいかげんにして」と言いたくなるだろう。
でも、誰にでも訴えるわけではない。この人なら分かってくれるのでは、
と信頼しているからこそ、口にするのだ。
もし「死にたい」と言われたら、まずは否定せずに真剣に聞いてあげること。
「自殺はいけない」という説教や説得はすべきじゃない。安心して本音が語られなくなるからだ。
「生きてりゃいいこともあるさ」という、安易で無責任な励ましもダメ。
そうではなく、できれば何に困って悩んでいるのかを聞きたい。
それらはたぶん複数あって、自分にできるのは話を聞くことと割り切り、
難しい問題は都道府県にある精神保健福祉センターや保健所に一緒に相談に行くことを
提案してもいい。家族や友人は一人で抱え込まないことが大切だ。
自殺者は10年連続で減ったが、年代別で唯一、未成年が前年より増えた。
子どもは世界が狭く、そこで行き詰まると「世界が終わった」と思ってしまう。
だから大人は、自分の「武勇伝」ではなく、「失敗談」を話してほしい。
今はダメでも、人生にはいろいろな選択肢があるんだな、
という気持ちになれるように。
12月30日（木）閲覧数:729PV 訪問者数:419人
