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投票率と喫煙率に関連性はあるか? 2014年総選挙投票率で検証してみた

2015年02月19日 | 禁煙・防煙
仮説「喫煙率が高いほど投票率は低い」
(例:青森県、逆は島根県)

※この仮説は、青森県の投票率が最低なのと最短命県であることは偶然重なったのではない、という主張から派生したものです。

試しに都道府県別の投票率(2014年)と喫煙率(2013年)の相関をみてみましたが、都道府県によってバラつきが大きく、これだけでは全く相関がない(しかも相関係数はプラス)という結果になりました。



もちろん投票率が喫煙率だけで決まってくるわけはなく、直接の因果関係を想定しているわけでもありません。
(「タバコを吸うと投票に行きたくなくなる」といった…)

社会経済学的なファクター(最終学歴や収入や職業など)がベースにあって、社会に対する意識(→投票率)と、健康やライフスタイルの選択(→喫煙率)という別々の形で表に出てくることを想定して考えてみました。

当然、その他にも選挙区ごとの状況とか、多くのファクターがあるでしょう。
逆に、田舎選挙で加熱して、タバコ吸っているオヤジが大挙して投票に行くという現象もあるかもしれない。。

ただ、心眼かもしれないけど、青森・福島の右下の方から、島根・奈良の左上の方に帯を渡してみると、そのラインに乗っている県が多そうに見えてきませんか?

投票率は男女合計のデータしか得られなかったので、男性だけで比較してみると、もう少し関連性が見えてきそうな気もします。(…わかりませんが)

もっと直接的なフィールド調査で、年齢や階層などをコントロールして、様々な因子を多変量解析で調べれば何かわかるのかも。(あるいは既にそういった研究はされているのかもしれませんが、とりあえず私の興味はここまでで…)

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