東京裁判史観がいまも日本のマスコミ教育界の基本的理念に内在しているのは、マッカアサー占領軍の情報宣伝計画ウォーぎるとインフォメーション・プログラムによって、日本人に大東亜戦争に対する贖罪意識の植え付けが大きく作用している。
この情報計画はGHQ神道指令によって、使用を禁止された大東亜戦争に代わってスミス企画課長が書いた「太平洋戦争史」の全国紙などへの連載強要から始まった。これは「戦争を始めた日本の罪、日本人の残虐行為、とりわけマニラ、南京での残虐」を強調した。そして東京裁判がその筋書き通りに「判決」した。
米国務省の「平和と戦争」などに基づいてかかれた文部省通牒が、スミス「太平洋戦争史」を利用セラルべキモノと命じたため、教科書扱いで教育界に浸透した。国民レベルでは、日本人に始めて伝えられた南京大虐殺報道が、深刻な打撃を与え、大東亜戦争贖罪意識を決定した。
この太平洋戦争史はドラマ化され、10週連続のNHKラジオ番組「真相はこうだ」として放送された。ついでGHQ民間情報教育局の指導により、日本人の戦争犯罪映画が次々に製作、上映され約1500万人が動員された、私も学校や劇場で教育された。
さらに東京裁判報道で徹底的情報操作、GHQ情報宣伝計画とGHQ検閲とが表裏一体で進められ、これに日本人マルクス歴史学者「歴史学研究会」が合体して、占領軍のマインコントロールが完成した。
米陸軍情報部は「友好的な日本人」中に「利用できる100人の教育関係者をリストアップ、GHQと協議を重ねた三島一(私も二松学舎大学で受講)歴研代表を「歴史教育者協議会」初代委員長に任じ、日本の戦後歴史教育をマルクス主義的に再編し、リードした。
家永三郎ら執筆の「くにのあゆみ」教科書執筆者グループにもGHQ御用の歴研メンバーが多い関係であった。戦後の歴史教育の原点に、マルクス主義者とGHQ占領軍の癒着があった事実を忘れてはならないのである。