谷川の瀬音の響き楠若葉
ジャンボ機ボーイング７４７訓練用の下地島は、ほぼ不要。
宇宙空港に転用するか？
航空自衛隊の基地に転用したほうが合理的、かつ必要性あり。
平成２５年７月１８日オーシャン・ドリム号３５２６５トンは横浜出航、ジャパン・グレイス支払いであるが、港を出ると当社は消えてしまい、正体不明の北朝鮮好き反米反日宣伝のピース・ボート支配になる。私は今回は観光よりも学生、若者との交流に重点。思い返すと前回は楽しい記憶は交流にあった。
３月３０日午前１０時からオーシャン・ドリム号見学会。
７月２４日ダナン入港、若者交流、２５日ダナン出航
２８日、シンガポール入港、家庭訪問
８月３日、インド・コーチン入港、スパイス農園訪問
１４日、スエズ通過、ポートサイド入港、日本語学生に、ポートサイド出航
１７日、トルコ・クシャダス入港、バザール散策
１８日、ギリシャ・ビレウス入港、スニオン岬の海神ポセイドン神殿
２０日、マルタ・バレッタ入港
２２日、イタリア・チビタベッキア入港、Oで城壁都市アッシジ、２３日出航
２４日、モナコ２平方キロ弱入港、ニース観光か？
２５日、マルセイユ入港、街歩き
２６日、バルセロナ入港、若者交流
２８日、スペイン・マラガ入港、街歩き
２９日、カサブランカ入港、日本語学生と交流
３１日、ポルトガル・マデイラ島フンシャル入港、島歩き
９月９日、１４９２年にコロンブス発見、ドミニカ共和国サントドミンゴ入港、日系移民
１１日、ジャマイカ・モンテゴベイ入港、若者交流
１３日、パナマ・クリストバル入港、先住民と語る。
１４日、パナマ運河通過
１７日、エルサルバドル・アカフトラ入港、１８日出航
２１日、メキシコ・マンサニージョ入港
１０月９日、石巻入港
１０日、横浜帰港
持参品は「陽明学十話」１００冊、日本語学生に。日本酒。学生時代からの懸案の「十三経注疏」。
バス用に「湯の花」浴剤
日本人は水路で稲作世界も水路で給水すべきである。イギリスは航海用水路の海賊を一掃し、人類に航海の自由を保障し、アメリカは空の航路のオープンスカイを進めている。綿密な用水路を国内に建設した日本は世界に広げる使命がある。
「水が世界を支配する」スティーブン-ソロモン著集英社(2100円)は、人類史は水に支配されている。すべての文明は大河のほとりに発生した。
蒸気機関の産業革命からの飛躍的発展は豊富な水を安価に使えるようになったためである。水使用量の増加速度は人口増の２倍を超えている。２０世紀に９倍になった。水インフラの維持治水を怠り、潜在水の利用法に取り組まない社会は例外なく衰退した。
水フロンティアとしてのアメリカの大規模灌漑、大ダムの豊富な水水、電力の供給。
世界の紛争の背後に水があり、更に激化するだろう。新テクノロジーは再利用ぐらいで、省エネ節電以上に節水が必要だろう。
狩猟の縄文時代から、稲作の弥生時代に入ると「倭国大乱」と呼ばれる１００年間の戦争時代になるが、原因は土地の境界よりも取水権の争奪が最多と見られている、「卑彌呼」女王の共立で全面解決したのは、明治政府の用水路計画の推進の結果である。
世界も同様であろう。爆発寸前かも知れない、国際紛争の前に日本が出来ることがある、国連総会で演説しても聞き流されるだけだが、国連大学で国際的な用水路建設計画を策定しておくことである。黄河は枯渇し、水不足地帯は膨大だが、アマゾン、ガンジス、ナイル河の水も海へ流れている
昭和４５年１０月５日、帝国ホテル・桐の間で新聞協会各社の編集局長と岡崎嘉平太、古井喜実、田川誠一会談「４３年に覚書貿易を結ぶのにこれまでの政治三原則、政経不可分、そのほかの条件が守られるべき原則として提案され、同意した、この際今後は、記者交換も中国政治三原則を守ることを原則に北京特派員の派遣は古井、田川があっせんする。
三原則とは日中に存在する障害は米帝国主義と日本当局が推し進めている中国敵視政策よってもたらされたものであると中国側は指摘した。
日本側は中国の立場に強い理解を示し、今後もこのような障害を排除し、関係正常化を促進するため更に努力を払うことを表明した。
中国側は中日関係における政治三原則（敵視政策をとめる、２つの中国陰謀に加わらない、正常化を妨害しない）と政経不可分の原則を堅持することを重ねて強調した。
古川元朝日新聞記者らの日中記者交換協定によって日本の新聞は、台湾取材の放棄、台湾加盟の国際機関からの脱退、中共から「中国」への呼称変更などを強制された。抵触した記者は国外追放、私も毎日新聞在職時の台湾旅行は禁止されていた。
日本新聞協会新聞各社とも、この秘密協定を否定しながら、北京特派員が追放され、昭和４６年、朝日新聞の秋岡一人になった時点で、広岡社長は「特派員が記事をかかなくても事実の確認者として記者をおくべきだ」と。
この協定が言論弾圧となって記者に襲い掛かった、４３年６月、日経北京支局が家宅捜索され、鮫島特派員は逮捕され一年半、抑留された。新華社は「鮫島記者は特派員の身分を利用し、長期にわたってスパイ活動を行い、中国の政治、軍事、経済格部門の情報を大量に盗み、日米反動派に提供した」と報じた。
この時、日経新聞、新聞協会、さらに外交当局も一切の抗議をしていないだけでなく帰国した後の鮫島記者も、この事件について発言はないが、フランススワールは「中国の『軍国主義復活』に対する日本非難はかつてのソ連のドイツ非難と同一であるが、ドイツは自由社会の原則を維持した、日本の新聞は、、、」は。
