ミラクル・サイクル・ライフ:自転車政策、まずはインフラ ／東京 毎日jp

　パリ市が2007年に導入して急速に普及拡大中のサイクルシェアリング「ヴェリブ」（写真：森口 将之） ケンプラッツから　

　　

毎日新聞　2013年11月24日　地方版

　＜自転車協会ｐｒｅｓｅｎｔｓ　ＴＢＳラジオで毎週日曜午後６時半から放送＞

　自治体が自転車政策を考える時、まず初めに思い浮かべるのはどのような事業だと思いますか？　自転車レーンでもなく、ルール教育でもありません。実は、シェアサイクルだと番組進行役で自転車愛好家の疋田智さん（４７）は言います。

　シェアサイクルは、コミュニティーサイクルとも呼ばれます。レンタサイクルは借りた場所に返すのが基本ですが、シェアサイクルは街中の至る所に自転車の貸し出し、返却をする場である「ポート」を設置し、自由に乗り降りできるようにするシステムです。ＥＵで盛んに導入され、パリやロンドン、バルセロナ、コペンハーゲンといった都市で実現されています。

　多くの自治体がシェアサイクルに取り組みたいと考える背景には、事業の分かりやすさがあるそうです。街中の各所にポートが新設され、シェアサイクルの名前が入った自転車が通りにあふれる。街の風景が一変し、自転車政策をやり遂げたという市民に対するアピールになるのかもしれません。しかし、疋田さんは「実際には事業がなかなか成功しない」と言います。

　疋田さんによると、パリ市のコミュニティーサイクル「ベリブ」の場合、計約２万台ある自転車のうち、毎月約８０００台を修理するそうです。「自転車はガソリンが不要で費用が抑えられると思いがちだが、実際は修理費やスタッフの人件費などお金がかかる」と説明します。

　さらに、事業を成功させるには、ある程度の台数が必要になります。いつポートに行っても必ず自転車がある、そういう確実性が担保されなければ、交通手段として成立しないと疋田さんは考えます。国内の自治体では百台単位で始めるところもありますが、疋田さんは「パリやロンドンも千台単位で始めた。東京なら２万５０００台は必要になるだろう」と指摘します。

　必要な予算、自転車が用意できても、自転車の通る道がなければ事業は完成しません。パリ市はベリブの導入前、市内のバスレーンを自転車が走れるようにしました。日本では金沢市の「まちのり」がコミュニティーサイクルの成功例として有名ですが、自転車レーンや路面標示など、自転車の走行場所を指定する政策も併せて行っています。

　事業を成功させるには、インフラ整備に加えルール教育も必要になります。自転車政策に必要なこと、それが段々と見えてきましたね。【馬場直子】



　へーっ、世の中はこんな洒落た工夫が進んでいたのか！９月に横浜の山下公園を歩いていたら、公園の隅にこのような自転車連を見かけたがあれはこんなシステムではないのかな？

　その運用はなかなか難しそうだけど、今、駅の周辺でよく見かける自転車放置地帯なんかより、はるかにスマートだよね。パリにしろ金沢にしろなかなか素敵だ！最も写真は綺麗なものしか載せられないとは思うが・・・。自転車こそ21世紀の乗り物だろうね。

　このブログに毎日来ていただいている颯颯（さっさつ）さんは、ほとんど毎日自転車に乗ってカメラを担いでお出かけのようだ。