毎日変態新聞社の本性

相も変わらず暑い日が続いている。少しは頭も冷やしたい時期ではあるが、懲りない毎日新聞社のお陰で今日も熱くなる。「反省」「潔さ」と言う言葉が、これほど似合わない企業も珍しい。まるで朝鮮人と同じ気質の毎日変態新聞社の愚かさよ。早く廃業していただきたいものだ。

韓国の竹島に対する固執は、執拗かつ恫喝的であり、とても友好国とは思えない。韓国の内情は、先日もお伝えした通り、経済状況が極めて悪い。そうした意味で、日本への韓国人流転を行おうとする馬鹿な企業もあるかと思えば、国際交流に「水を差す」とほざく毎日変態新聞社もいる。韓国などと言う幼稚国家との「草の根」交流は、日本の子供達に悪い影響しか残らないから止めればよい。むしろ、毎日変態新聞社が潰れるようにネット上の「草の根」運動が今も盛んである。

更に言えば、韓国人及び朝鮮人の犯罪率は、日本国内において極めて高く、日本国内にいる売国、反日分子の策略によって、行われているのである。特に売国、毎日変態新聞社の変態記事に煽られたのか、女性に対する強姦事件の多さが目を引く。以下に犯罪事例を挙げておく。

（全員韓国人犯罪）

●鄭明析 ：強姦魔 カルト宗教教祖。（日本人１０００人レイプ）
●李東逸 ：強姦魔 日本人女優Ｎを強姦未遂で逮捕
●金允植 ：強姦魔 大阪、主婦を連続強姦 。 被害者１００人以上
●金 大根 ：強姦魔 連続児童虐待暴行殺人。６名の女児死亡
●李昇一 ：強姦魔 東京、テレビ局関係者を名乗り少女１４０人をレイプ
●沈週 一 ：強姦魔 鳥取、ベランダから女性の部屋へ侵入し9人レイプ
●張今朝 ：強姦魔 長野、「一緒に猫を探して」と小学校の女児をレイプ
●ぺ・ソンテ ：強姦魔 横浜、 刃物で脅し、女子小学生１４人をレイプ
●金聖鐘 ：強姦魔 神奈川、レイプ現場をビデオで撮影、バラバラ殺人
●宋治悦 ：強姦魔 東京、ナイフで脅し主婦１９人をレイプ
●崔智栄 ：強姦魔 新潟、木刀で傷を負わせ、１８歳少女を車の中でレイプ

毎日変態新聞社は、9年に及ぶ日本を愚弄する記事を書き続けた、自らの反省と責任を果たさずに、未だに犯罪率NO1の朝鮮人を擁護し、韓国との友好を訴える、汚い新聞社であることが、わかるはずである。まるで、朝鮮人の新聞社となんら変わりがない。結局、日本に見捨てられては、困る朝鮮人の悪あがきなのだろう。

これだけは、はっきり言える。日本と朝鮮半島に友好という言葉は、ない。ウワベのどうでも良い付き合いがあっただけだ。所詮、韓国にある外交カードは、「植民地」「靖国」「教科書」「従軍慰安婦」だけである。韓国は、竹島のカードを切ったつもりになっているようだが、日本の冷めようを良く見てみるがよい。つまり、どのカードも「６０年前の過去の産物」であり、多くの日本人は、全く関係が無いカードなのだ。「それがどうした？俺達はやってないから関係ない。」と言うのが今の日本の本音だ。

今までは、日本を利用しようとして、マスコミどもを使えただけに過ぎない。しかし、ネットで朝鮮人の真実を知り、目覚めてしまった日本人には、通用しない。そして、同時に目覚めた日本人は、こいつらの泣き落としに騙されては駄目なのである。かわいそうなんて思ったら、朝鮮人の思う壺なのである。切り捨てるべき時には、切り捨てよ。売国在日新聞社とともに。

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松本市で予定された駐日韓国大使の講演と、東御市の日韓中学生の相互訪問が中止された。竹島問題のごたごたの余波という。 講演中止は外交ゲームの一環だからやむをえない。

しかし市民レベルの交流に水を差されたのは残念だ。しかも北朝鮮問題を巡り関係国が連携を強めるべき時期に、なぜ日本は竹島問題を持ち出したのか。

冷静な議論の積み上げなくして領土問題の解決はない。官僚や政治家がもてあそぶ拙劣な「外交戦略」は、実は問題解決の萌芽（ほうが）となる草の根の交流活動を台無しにする。

http://mainichi.jp/area/nagano/news/20080801ddlk20070049000c.html

恥知らずな、毎日新聞社の被害妄想

毎日変態新聞社さんは、いつも面白いネタを提供して下さる。今回は、ネットの匿名投稿や意見が、問題であるとしている。しかし、それを言うのであれば、マスコミにおける、犯罪を犯した人間の「仮名報道」や「通名報道」、さらに酷いのは、「無職の女」程度の無名報道の姿勢は、どうなのであるか？ネットでの匿名を批判は、できても、在日朝鮮人や民、精神障害者達が犯した犯罪について、実名報道は、なされない現状をどう見るのか？人を批判する前に自分達の会社、そしてマスコミと言う嵩（かさ）を着て、日本人を愚弄し、上から目線でモノをいうことに、何のわだかまりもないのだろうか？

むしろ、日本人を愚弄する変態記事を９年に渡り、海外に配信してきた責任を全く取ろうとしない、毎日新聞社の姿勢にこそ問題があるのではないか？既に信頼と信用を失った自社の姿勢すら改められぬマスコミのぬるま湯体質を自ら脱却してから、自分の言葉で述べてみるがよい。背に毎日新聞社の看板をちらつかせて、何が実名で投稿せよ、なのだ？

確かに「犯罪予告」をわざわざ掲示板に書く人間の神経もどうかと思うが、警察側の対応も神経過敏、過ぎるような気もする。「犯罪が起きてからでは遅い」という割には、「ストーカーに付きまとわれている女性の相談を断り、刺殺事件が起きたこと」「神戸の大学生が警察官の目の前で連れ去られ、ヤクザに殺された事件」は、どう説明するつもりなのか？

結局、一市民を守ることすらできないが、ネットの予告なら簡単に逮捕できるとタカを括っているようにしか見えない。警察の仕事は確かに大変であるが、「犯罪予告」の99.9%以上は、単なるイタズラである。それよりも、犯罪抑止と撲滅が課題なのではないか？特に、在日朝鮮人、中国人の犯罪は、わが国において最も多い。むしろ、そうした連中を本国へ強制送還する法律を立法できるように、警察の方々は働きかけをして欲しい。

話を元に戻すが、この毎日変態新聞社の記事を書いた人間は、きちんと犯罪者の実名報道、責任の取り方と言う、当たり前の事を成してから言うべきだろう。それこそ無責任な報道姿勢を改め、反日という自国民への冒涜をやめれない人間に言われる筋合いはないと思うのである。

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　インターネット掲示板での事件予告が流行している。秋葉原の事件以降、有名人を名指ししたり、無差別殺人を予告して逮捕される事件が続いている。「ユーモアのつもり」「むしゃくしゃして」と理由はあろうが、匿名という安全地帯にいる甘えが背景にあるのは間違いない。

　自分の名前をネット検索したことがあるだろうか。例えば私の名前なら３０００件ほど関連ページが出てくる。記事や報道姿勢への賛否両論もあるが、そのほとんどが匿名によってなされているのが気になる。これまで報道した事件について、誰かが匿名で記事と一緒に事実と違うことを書き込み、その内容を基に別の誰かが匿名で実名の加害者や被害者を批判するものがあった。匿名で中傷のような質問を会社にメールしてくる人もいる。

　批判や中傷という行為をするなら、自分への批判も受け止めるという意味で実名を記すべきだ。名前は単なる記号ではなく、誰かを傷つけることへの責任の所在を表す。

http://mainichi.jp/area/shizuoka/news/20080731ddlk22070155000c.html

毎日変態新聞社は口を慎め！

毎日変態新聞社が、「船場（せんば）吉兆」（破産手続き中）に対して、大層えらそうな事を風潮しております。でも、その言葉は、日本人を愚弄し、日本女性を変態に仕立てた報道を行った自社に対して、言うべき言葉とちゃいますか？特に、この部分↓

【毎日JPの記事の抜粋】

「一方、吉兆グループの他の店は売り上げが減り、嫌がらせのファクスも届いた。日本料理店の業界団体は「『お前のところもしていないやろな』と言われた店もある。日本料理界への打撃は大きい」と憤る。一業者だけの信頼失墜で済まないのが食品偽装の特徴だ。

長い時間をかけて築いた文化すらぐらつかせた船場吉兆の事件は、それが顕著に表れたケースだった。一度失った信頼を取り戻すことは簡単ではない。そして、しっぺ返しを受けるのは自分たちだけではない。偽装に手を染めた事業者はそのことを肝に銘じてほしい。

【抜粋終了】

この部分を今回の変態報道にそのまま、当てはめることが、出来ると思いますよ。

【改変】

「一方、毎日新聞社の売り上げが減り、抗議のメールと電話、ファクスも届いた。おまけに広告主への相次ぐ問い合わせ。新聞業界団体では「『お前のところもしていないやろな』と言われた朝日『売国』新聞社もある。日本の新聞社への打撃は大きい」と憤る。一新聞社だけの信頼失墜で済まないのが、反日記事を載せ、日本人を侮辱する記事を海外で平気で書けるのが特徴だ。

長い時間をかけて、築いた信頼すら、ぐらつかせた毎日変態新聞社の世界にまたがる変態報道事件は、それが顕著に表れたケースだった。一度失った信頼を取り戻すことは、簡単ではない。そして、しっぺ返しを受けるのは自分たちだけではない。変態報道に関わった新聞社は、そのことを肝に銘じてほしい。

【改変終了】

「肝に銘じる」とか偉そうに言っているが、船場吉兆は、自主廃業を決めて、潰れたんだが。で、「肝に銘じた」毎日変態新聞さんは、何時潰れるのだ？そんな、いい加減な新聞社が、人のことをとやかく言えた義理か？それに、「まいまいクラブ」とやらのコメントも、変態報道関係については、消しているように見受けられる。そんなに、「変態記事批判」を書かれるのが怖いのかね？それこそ、9年間海外で、日本人全員を侮辱した記事を書いたのだから、責任を取って、自主廃業するべきだ。

一方、こんな変態新聞社に広告を出すようなスポンサーは、今後も多くのネット批判が浴びせられ、売り上げも下がる覚悟をした方がよいだろう。特に、食品、化粧品といった女性が普段から買うような商品は、よほど覚悟を決めないと、取り返しの付かない結果を出すだろう。それは、自分の家の家計を誰が扱っているのか、考えれば判るだろう。

注：記事については、以下のURL（毎日JP）で確認して下さい。

http://mainichi.jp/select/opinion/eye/news/20080729ddm004070112000c.html

大人気！毎日変態新聞社

暑さと激しい豪雨の交錯する昨今。相変わらず、毎日変態新聞社は、その名の通り、毎日ネット上で大人気！もちろん、「潰れて欲しい新聞社No１」「反日変態度数２００％」としての人気だけど。

近年は、政治家までもが自分のブログを持って、持論を展開したりしてますが、それが実行力と政治力に結びつくかは、その政治家さん次第。それは兎も角（ともかく）、ネット上の意見を取り入れて、ブログを書くのは、立派な選挙戦略です。今回は、城内実氏のブログでも「毎日変態新聞」の件を書いてますね。（てっきり、鳥肌実氏と勘違いしそうでしたが）

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【城内　実氏のブログより】

　最近本当に驚いたのは、我が国の一流紙であるはずの毎日新聞社がしでかした国益を害するとんでもないスキャンダルである。意外とマスコミで報道されていないので、ここでこの「とことん信念ブログ」の読者に紹介する。
　毎日新聞社は英文サイト「毎日デイリーニューズ」上のコラム「ＷａｉＷａｉ」に、日本人がいかに変態でとんでもない人種であるか連載し続け、全世界に発信したのである。一例を紹介する（2008年分の一部）。

　①「イかせる歯科助手のいる診察台に、男性患者たちがさらなる悦楽を求めて予約殺到」(2008年1月2日配信)
　②「18-20歳位の女子が親から性的虐待を受けている？　日本の相談所『私たちは関係ない』」(2008年1月11日配信)
　③「少女美人局に引っかからないための秘密情報」(2008年1月23日配信)
　④「人恋しい女医が、エッチな看護婦が、性欲と優しさをもって患者とセックスする」(2008年2月2日配信)
　⑤「日本の女性はイきすぎで病気だ」 (2008年1月29日配信)
　⑥「見た目はウ○コ、匂いもウ○コ、味までウ○コ…これは絶対自家製納豆だ」(2008年2月27日より前に配信)
　⑦「警官が病的サラリーマンの「ジュニアグッズ」への汚れた欲望を取り締まると約束」(2008年3月12日配信)
　⑧「法の網をかいくぐって日本で性を売る方法」(2008年3月14日配信)
　⑨「ワルいウェブサイトが日本人のロリコンおたく向けにローティーン外人少女を特集」(2008年3月20日配信)
　⑩「濡れてワイルドに : 主婦は近所のコインシャワーで大金を稼ぐ」(2008年3月22日配信)
　⑪「ピンクの花びらが舞い散る中での仲間同士のお楽しみは野生の情熱をかきたてる」(2008年4月5日配信)
　⑫「子供向けテーマパークに巣食う捕食者が少女に邪な体験学習をさせる」(2008年4月9日配信)
　⑬「メタボ解消のために、新しい風俗サービス提供」(2008年4月19日配信 )
　⑭「日本のマクドナルドでポルノ撮影？　I’m シコシコ it!」(2008年4月28日配信)
　

ここまで書かれると、日本人のことを知らない海外の人たちは、日本人とはなんてとんでもない人種と思わないはずがない。毎日新聞社は日本国民一人一人に謝れといいたい。私の知り合いの毎日新聞の記者の方々はまじめなしっかりした方ばかりだけに本当に残念である。
　私の妻は、高校を卒業後就職して現在二人の子供を育てている専業主婦でごく平均的な日本人女性であるが、ふだんおとなしい妻が「ここまで世界のみなさんに対して日本人女性をばかにし、恥をかかせるような記事を連載した毎日デイリーニューズ及び毎日新聞社に激しい怒りを覚える」と言った。
　ところで話は変わるが、某有名雑誌編集者から毎日新聞社御用達のＨＭなる選挙プランナーが週刊誌「サンデー毎日」に二度にわたって城内実にかかわるやらせ記事を書いたと連絡があった。真偽のほどはさだかではない。私も当該記事をきちんと読んでいないので何ともいえない。
　この点については、数ヶ月たった現在未だにＨＭ氏から当方に何ら説明がなされていないので、後日正式に毎日新聞社の朝比奈豊社長とサンデー毎日の山本隆行編集長に対して書面で事実関係をおおやけの場で確認したいと考えている。何のことか分からない方も多いと思うが、また後日このブログでご報告する。
　みなさまからのコメントをお待ち申し上げる。

http://www.m-kiuchi.com/2008/07/26/mainichishinbunhaikanka/　

毎日変態新聞社の変態雑誌

隣の馬鹿国家も呆れるネタの宝庫だけれど、毎日変態新聞社も日本人の心を掴んで離しませんね。毎日コミュニケーションのビル内で変態雑誌のエロ撮影をしていたなんて、面白いことをしますね。それこそ毎日新聞もま、エロ専変態新聞社に名前を変えたらいい。まあ、ネットで潰されると思いますけれどね。

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【週刊新潮より】

７月２０日、毎日新聞１面に「お詫び記事」が掲載された。毎日新聞が謝ったのは「ファーストフードで女子高生は性的狂乱状態」等々、引用も憚られるような＜品性を欠く性的な話題＞で溢れ返っていた毎日の英文サイトコラム「waiwai」についてだった。だが、その過激さにおいては「waiwai」を遥かに凌駕する雑誌を「毎日系企業」が発行しているから驚きだ。

「毎日新聞が出資する毎日コミュニケーションズの１００％子会社が過激なエロ雑誌を作っているんです」（毎日新聞関係者）

毎日コミュニケーションズ（以下、毎コミ）とは、毎日新聞の関連会社として設立され、同じパレスサイドビルに入居する企業。毎日新聞社は同社株を９％保有する第３位の大株主で、非常勤監査役に菊池哲郎・毎日新聞常務が名を連ねている。毎コミといえば、大塚愛を起用したＣＭが話題の就職情報サイト「マイナビ」が有名だ。リクルートの「リクナビ」と並び、最近の就活生には欠かせないアイテムだという。

（中略）

就活情報ならぬ、「エロ情報」を発信しているのは、０１年に毎コミの１００％出資で設立されたＭＣプレス。同社は『ＤＶＤヤッタネ！』や『ＤＶＤデラデラ』などヌード満載のＤＶＤ付きグラビア誌４誌を毎月、発行しているのだ。しかも「就活生を脱がす企画もある」（前出・関係者）という。 早速、確認してみると、『ヤッタネ！』４月号で「就活生を狙え　今はいているパンツに穴を開けていいですか？inマ○ナビ」という企画が掲載されていた。付録のＤＶＤではリクルートスーツ姿の女の子３人が、あられもない姿に。いくらなんでも、これはちとヤリ過ぎでは・・・。

「パレスサイドビル９階の会議室で時折、撮影をしていました。ＡＶ女優や素人モデルさんの姿も目にしますよ。部屋のシミは撮影の際にできたシミなのかなと妄想してしまう。付録ＤＶＤが人気で雑誌の売れ行きはコンビニを中心に好調と聞きます」（毎コミ関係者）

菊池常務に、この雑誌について尋ねたが、「知らねえよ、そんなの。下らねぇ話だ」ところが、毎コミ広報部に問い合わせると、こんな回答が返ってきた。「今年２月に弊社施設内で不適切な撮影が行われたことが判明し、ＭＣプレスに経緯説明を求め、謝罪文を提出させておりました。 その後、内部調査や対応策を検討した結果、実際の就職活動の学生ではなく、モデルを使用した企画記事ではありましたが、事態を重く受け止め、同社と協議の結果、４誌を廃刊することを決めております」 当然の結果だろう。

【某2chからの参考記事】

★ＭＣプレス発行のエロ雑誌（魚拓より、７月２４日時点ではサイトでも確認可能）
http://s01.megalodon.jp/2008-0724-0355-08/www.mcpress.co.jp/magazine.html

★休刊のお知らせ
諸般の事情により、下記媒体を休刊することとなりました。
なお、弊社ではバックナンバーの販売を行っておりません。
永らくのご愛読、誠にありがとうございました。

DVD　DELUX　（最終号　8/8発売　9月号）
DVDデラデラ　（最終号　7/19発売　9月号）
DVDヤッタネ！（最終号　8/21発売　10月号）
DVD人妻デラックス（最終号　7/29発売　9月号）
http://www.mcpress.co.jp/magazine.html

毎日変態新聞から日テレへ

夏の暑さも本番。天気の移り変わりの激しさに、辟易しながら、暗いニュースを見る。あの毎日変態新聞社の変態報道も、それこそ大問題なのに、ほとんどのテレビ局が、取り上げず、どうやら自分のところにまで火の手が回らないように考えているように見受けられる。当の毎日新聞社がだんまりを決め込んで、喉元を通過するのを待っているようである。

ところがドッコイそうは問屋が卸すものか。この新聞社の日本人を愚弄し、国民全体が変態であるかのように書いておきながら、社長の記者会見もなく、それを書いた人間を3ヶ月程度の処分で済まそうとする愚行がネットの火に油を注ぎ続けているのだ。それはまるで山火事のようにゆっくりと蝕み、やがてはその巨大なものを消滅させるであろう。

【毎日変態報道の生温い処分】
ライアン・コネル：懲戒休職3ヶ月（オーストラリア人）
英文毎日編集部長 　　：役職停止2ヶ月
デジタルメディア局長 　：役職停止1ヶ月（局次長から昇進）
取締役デジタルメディア担当：役員報酬0.2ヶ月分返上（デジタルメディア局長から昇進）
常務　　　　　　　　　　　　　　：役員報酬0.2ヶ月分返上（総合メディア事業局長から昇進）
社長　　　　　　　　　　　　　　：役員報酬0.1ヶ月分返上（常務デジタルメディア担当から昇進）

上記のような軽々しい処分を行い、これで「謝罪しました」「責任取りました」とか抜かしているから、余計に叩かれたのだ。世界中のネタとして、日本の女性を淫売の如く扱って、全日本女性を侮辱した罪に対する、毎日新聞社の答えがこれなんだろう。

前にも書いたが、不二家を叩いていた時は、どうだったのだ？こんなに甘い処分なんてしようものなら「身内に甘い企業」「責任逃れ」なんてレッテル貼ってただろうが！まあ、今回、ネットを全て敵に回して、今まで散々、売国行為を行った企業には、非買運動を活発に行い、潰れて頂くのが、常だろう？自分達も人の企業ならと、いくらでも叩いた末路だ、毎日変態新聞さん。

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【itmediaニュースより】

NTTドコモは7月24日、FOMA端末向け情報配信サービス「iチャネル」を8月1日にリニューアルし、ニュース提供元を毎日新聞社から日本テレビ放送網に変更すると発表した。動画ニュースの配信が目的だとしており、毎日新聞の英語サイトに不適切な記事が掲載され続けていた問題とは関係ないとしている。

　iチャネルは、ニュースや天気予報、芸能・スポーツ情報、占いなどを配信する有料（月額157.5円）サービス。リニューアルは昨年末から企画していたといい、ニュースと芸能・スポーツのジャンルで動画を取り入れるほか、音楽や雑誌のコーナーを新設する。

　毎日新聞の英語サイトで不適切な記事が配信され続けていた問題に絡み、ネット上では「毎日新聞がニュース配信しているiチャネルを解約しよう」という動きも出ていた。ドコモによると、今回のニュース提供元変更は一連の問題とは関係なく、あくまで動画対応やコンテンツの充実のためとしている。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0807/24/news089.html

毎日変態新聞の思惑

最近になって、反日記事ばかり目立たせると余計に反発されると理解したのか、何故か竹島侵略についての記事で日本側に配慮したように書く毎日変態新聞。既にネット上で、祭りの域を越えて、不買運動にまで発展した変態記事の数々。時の経過とともに、事態の沈静化を狙って粛々と進めているようにも見える。

だが、未だ世界中にバラ撒いた捏造変態記事の数々への訂正とお詫びは全く行われておらず、日本人、ひいては日本の文化に対する誤認識を持ったままの外国人も多い。不二家のように商品回収や操業停止しても、なおも叩き続けた毎日新聞社は、それこそ自ら廃業してもおかしくないような行為を行っておきながら、ただ経過報告をして終わりにしようとしている。

だから、尚更、ネット上でもこの新聞社に対する風当たりは強く、その記事さえも信頼はゼロに近くなってきているのだ。沈静化したいであろうが、毎日新聞社が何か書く度に、ネット上で言われ続けるであろう。信頼という花を自ら撒いたタネによって摘み取ってしまったのだから。

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【ザ・ファクタより毎日新聞社発行部数減】

全国紙の優勝劣敗が一段と鮮明になってきた。「毎日」は今年4月の発行部数（日本ABC協会の調査、以下同）が前年同月より10万部減少、「朝日」も6万部の大幅減。「読売」も1万部近く減った。一方、「日経」は2万部増、「産経」も1万部増と逆風下で発行部数を伸ばした。

別表は、我が国11大紙（全国紙5紙、ブロック紙6紙）の今年4月の発行部数の一覧である。ほとんどの社で「前年比」の欄にマイナスが並ぶが、なかでも突出しているのが毎日。1年前に比べ10万部も減った。5月の部数も前年比で10万部減少している。

全国紙の優勝劣敗が一段と鮮明になってきた。「毎日」は今年4月の発行部数（日本ABC協会の調査、以下同）が前年同月より10万部減少、「朝日」も6万部の大幅減。「読売」も1万部近く減った。一方、「日経」は2万部増、「産経」も1万部増と逆風下で発行部数を伸ばした。

別表は、我が国11大紙（全国紙5紙、ブロック紙6紙）の今年4月の発行部数の一覧である。ほとんどの社で「前年比」の欄にマイナスが並ぶが、なかでも突出しているのが毎日。1年前に比べ10万部も減った。5月の部数も前年比で10万部減少している。

http://facta.co.jp/article/200808045.html

毎日変態新聞へ抗議

昨日は、毎日新聞社前でデモが行われた。この事件を何処まで引き摺るのか。毎日新聞社に勤めるものたちも、そのうち飽きてくれることを期待しているに違いない。しかし、この事件は終わらないのだ。特に女性に対する裏切り行為と冒涜したことに怒りは心頭し、反旗を翻したその勢いは、とどまることを知らないのだ。しかも、多くの１０代～３０代まで新聞も読む時間も減り、テレビを見る時間も減っていることを考えると、今までのように殿様商売でいられないのが、マスコミだろう。ネットを敵に回した毎日新聞。掲示板が、「便所の落書き」と切って捨てていたが、その言葉そっくりお返ししよう。

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デモ主催者結果報告：

http://seaside-office.at.webry.info/200807/article_11.html

第１回　毎日新聞変態祭り　結果報告　その１

本日、東京・竹橋の毎日新聞社前にて11時４０分頃から１時間強にわたり、
第１回　毎日新聞変態祭りを行いました。

私が到着した11時３０分ぐらいには、もう既に毎日新聞の正面玄関前に４０人以上の怒れる
日本人が集結しておりました。最終的には正面玄関前には６０人以上集まったでしょう。

また、正面玄関から少し離れた地下鉄の出口付近にも２０人以上の人が集まっていましたし、
向かい側の歩道にもチラホラと１０名くらいのギャラリーがいたという感じです。きちんとカウント
したわけではありませんが、のべ100名くらいの参加だったかな～という感覚です。
（以下略）

毎日変態報道の収束を狙う毎日新聞

夏も本番。暑さが気だるさを呼び覚まし、やる気の無さを呈する今日この頃。ようやく信頼の回復に乗り出した毎日新聞社。しかし、９年間も放置し、日本人の海外旅行での危険度を増してくれた、この新聞社だけは絶対に許せないと言い聞かせる自分がいる。

何故にそこまで、と思われるかもしれない。問題は、毎日新聞社という日本においては大新聞社に分類される新聞社が、海外に向けて、「日本人は変態行動が好き」と報道したことが発端である。信頼・信用第一を売りにしている日本の大新聞社が、訳も分からないゴシップ記事（捏造記事）を元に英語に訳し、その変態記事を世界中にばら撒いたらどうなるか。もう一度おさらいしておきたい。

【毎日新聞が発行していた英字紙「毎日デイリーニューズ」のコラム「Waiwai」において紹介された日本人を侮辱し、信頼を低下させた変態記事】

■日本で少女売春を楽しむための１１の秘密情報
■日本では少女買春で捕まっても少額の罰金で済み、家族・恋人・会社にもバレない
■日本の小学生女児は放課後、売春婦として働いている
■日本の主婦はコインランドリーのコインシャワーで売春している
■日本の最新の流行 : 70歳の売春婦
■日本女性の多くが必要とされる実感を得る為キャリアを捨て風俗嬢になる
■日本女性の55％は、出会ったその日に男と寝る
■日本のティーン（10代）たちはバイアグラでウサギのようにセックスをする
■日本の女子高生は、刺激のためにノーブラ・ノーパンになる
■日本の母親は息子を勉強に集中させる為にフェラチオをする
■日本の看護婦たちは病院内にバイブレーターを持参しアナル開発に興じている
■日本女性はウォシュレットで性的刺激を覚える
■日本女性で24時間オルガズムが止まらない病気で苦しむ人が増えている
■日本の若い女性はファーストフードを食べると性的狂乱状態になる
■日本女性は性器観察用手鏡で性器診察し「ヴァギナの品格」を保っている
■日本女性はブートキャンプでセックステクニックを会得する
■屋外でセックスをすれば、犬の散歩がもっと楽しいものになる
■20才から35才の間の日本人の４分の３がセックスの写真やビデオを撮っている

これを見て、自分に当てはまると言う行為は、どれだけあっただろうか。日本の低俗な雑誌に載っている一部を切り取り、それを日本人の全てに当てはめるかのような、この記事。果たして、あなたは許せるだろうか？

結局、この新聞社も自分のことだけを考えて、謝罪を紙面とネットだけにするのがよく判った。今まで牛肉偽装問題にしろ、雪印の中毒事件にせよ、散々企業を叩いて、経営者を謝罪、引責辞任にまで追い詰め、潰してきたお前達メディアの愚行は、到底許せるものではなかった。不二家の時も酷かったが、ネットの普及に伴い、メディアのデマに気づいた人間も多かったことも手伝って、潰れることだけは回避された。

自浄作用の無いメディアは、潰れろ。今まで、一部の人間が仕出かしたことを、さも企業全体に見せかけ、そうした一般企業を平気で潰し、何の落ち度も無い従業員まで職を失わせた罪は重い。今回の件は、それこそ、日本人の全ての信用と信頼を傷つけ、大新聞社の名を笠に着て、外国人に日本人は変態だとまで擦り込んだのだ。記事を訂正するぐらいで済まされる問題ではない。その訂正記事を「日本人は変態だ」と思い込んだ人間が絶対に見るとは限らないのだ。毎日新聞社よ、他人を見下してきた罰をとくと受けるがよい。

以下は毎日新聞社のお詫びと調査結果だそうな。これだけ読むと、「まっいいか」と考える人間も出てくるだろうが、一旦、傷つけられた日本人の信用は、取り戻すのにどれだけの時間と労力を必要とするのか考えるべきだろう。朝鮮日報と創価学会とのつながりも。

それに、毎日新聞社の社長の辞任会見はどうしたのだ？人の会社なら必死で潰そうと社長の会見をしろとか要求するくせに、自分のところは痛い腹を探られたくないっていうのか？だから、テレビも新聞も読者離れ、視聴者離れが加速していくんじゃないだろうか。

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「開かれた委員会に聞く(1)」

http://www.mainichi.co.jp/20080720/0720_07.html

「開かれた委員会に聞く(2)」

http://www.mainichi.co.jp/20080720/0720_08.html

「開かれた委員会に聞く(3)」

http://www.mainichi.co.jp/20080720/0720_09.html

「開かれた委員会に聞く(4)」

http://www.mainichi.co.jp/20080720/0720_10.html

検証を踏まえ二人を追加処分

http://www.mainichi.co.jp/20080720/0720_06.html

検証チームの分析結果

http://www.mainichi.co.jp/20080720/0720_05.html

英文サイト問題の経緯

http://www.mainichi.co.jp/20080720/0720_04.html

英文サイト検証(1)

http://www.mainichi.co.jp/20080720/0720_01.html

英文サイト検証(2)

http://www.mainichi.co.jp/20080720/0720_02.html

英文サイト検証(3)

http://www.mainichi.co.jp/20080720/0720_03.html

英文サイト出直します

http://www.mainichi.co.jp/home.html

追い詰められろ！毎日新聞

加速する性能。なんて、言葉があれば、過疎化する毎日、って言葉があってもよさそうなものである。もはや言い訳や謝罪どころの騒ぎではない。昨今、ネットをする人間なら、一度は目にしたであろう、「毎日変態新聞」の文字を。

　しかも、この問題は、一家のお金を預かる家庭の主婦層にまで広がり、携帯電話のサイトでも解約騒ぎが収まらない。日本女性を売春婦と侮辱し、それを世界に配信し、あまつさえ、その影響で、日本人の信用を失墜させた罪は、マリアナ海溝より深い。今まで、新聞社と言うお堅い商売だったはずなのに、それに胡坐（あぐら）をかいて、思い上がってきたツケが遂に噴出したのだ。今まで配信してきた、意地汚い反日記事を全部回収できないのであれば、潰れてしまえ。それが、毎日変態新聞の運命なのだから。

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毎日新聞の英字版ウェブサイト「毎日デイリーニュース」の「WaiWai」というコーナーで、「南京大虐殺の後継者の日本政府は、小児性愛者向けの漫画を使ってオタクを自衛隊にひきつけようとしている」などの非常識な記事を掲載していた問題が、強い批判を浴びている。

　毎日新聞社は、このコーナーの連載を停止するだけでなく、担当記者を懲戒休職、編集部長やデジタルメディア局長を役職停止とするなどの処分を決めたが、騒動は収まらず、毎日.jpへの広告の出稿が止められ、自社広告だらけになるなど余波は続いている。まとめサイトまで作られ、過去の記事の魚拓（キャッシュ）も保存されているので、今でも読むことができる。

　これを読む限り毎日新聞社に弁解の余地はないが、深刻なのはこんな非常識な記事を7年間にわたって連載し、たびたび寄せられた抗議を同社が無視していたことだ。社告によれば、今年5月下旬に「インターネット上の掲示板で批判」が始まって初めて、問題の記事を削除したらしい。インターネットがなければ、この連載はいつまでも続けられていたわけだ。

　メディアはよく「第四権力」と呼ばれるが、これには他の権力と異なり、それをチェックする仕組みがない。たとえば2005年に公正取引委員会が、新聞の特殊指定の解除を検討したとき、すべての新聞と雑誌がこれに反対するキャンペーンを繰り広げ、政治家や評論家まで動員していたが、反対にこの流れに疑問を呈したのはlivedoorニュースだけだった。

しかし状況は変わり始めた。ダビング10という不合理な制度と、私的録音録画補償金という不合理な制度を抱き合わせにして、国会も通さないで「エンフォース」しようとした文化庁のもくろみは、当コラムなどウェブ世論の集中砲火を浴び、撤回せざるをえなかった。

　そもそも全国民に受信制限やコピー制限を行なう制度が、法的根拠もなしにこうした業者間の談合で決められることが異常だ。しかも文化庁には電機製品を規制する権限はない（家電メーカーは経済産業省の管轄）。こうして官僚が個人的な人間関係を駆使して圧力団体や政治家との利害調整を行なって政策を決めるのが、これまでの霞ヶ関のやり方だった。

　こんな法治国家のルールを無視したごり押しがこれまで通ってきたのは、マスメディアが権利強化を求める圧力団体の中心であるため、それに反対する意見を報道しない言論統制をしいてきたからだ。

　ウェブは、こうしたメディアの力関係を変えた。私は毎年、学部の授業で学生に「どのメディアを毎日見ているか？」と挙手させるが、今年は新聞は1割以下、テレビは半分弱、そして携帯がほぼ100％だ。少なくとも若い世代にとっては、第一のメディアは（携帯を含む）ウェブであり、新聞はほとんどミニコミのようなものだ。

　メディアは民主主義をチェックし、それが健全に機能する上で重要な役割を果たすが、日本では新聞社とテレビ局が系列関係になっているため、地デジやB-CASのような官製談合が堂々とまかり通ってきた。政治家も、テレビにボイコットされるのを恐れて批判しなかった。

　しかしウェブによって、力関係は大きく変わった。毎日新聞は、こうした地殻変動の最初の犠牲者にすぎない。メディアが説明責任を果たさないと、これからも広告のボイコットや消費者集団訴訟などによってメディアを追及する動きが出てくるだろう。

http://ascii.jp/elem/000/000/150/150659/

＜毎日変態新聞社の反日変態記事のまとめサイト＞

http://www9.atwiki.jp/mainichiwaiwai/pages/1.html