私が最も敬愛する友人の一人であるLaval大学のWarwick Vincent教授から、昨日メールが届いた。
I thought you might be interested in this article that has just come out in The Guardian:
http://www.theguardian.com/science/2014/nov/22/-sp-climate-change-special-report
It is written by Chris Rapley, former Director of the British Antarctic Survey and more recently director of the Science Museum.
It very nicely summarizes a lot of information that is relevant to our public speaking on the urgent topic of climate change.
英国にThe Guardianという新聞がある。
創刊が1821年というから200年弱の歴史がある。
約26万部を発行している。
ちなみに、世界最古の新聞は、同じ英国のThe Timesである。
1785年に創刊され、約45万部を発行している。
蛇足だが、世界で最も発行部数が多い新聞は日本の読売新聞で約1000万部、世界2位が同じく日本の朝日新聞で約800万部なのだそうだ。
このようにして比べると、日本人の新聞好きは世界でも群を抜いている。
さて、The Guardianが休刊日に発行しているThe Observerという新聞に掲載されたChris Rapley氏が投稿している記事は興味深いものだったので紹介したい。
彼はUniversity College London の教授であり、南極研究などの気候学者として知られている。
記事のタイトルはClimate change is not just about science – it’s about the future we want to createと記されている。
これを読んで、私がアベノミクスの成長戦略に抱いていたモヤモヤとした疑問が晴れてきたような気がする。
「気候変動と言うのは、単に科学の研究対象なのではなく、今後どんな世界を私たちが作りたいのか、という将来の問題なのだ」とChris Rapley氏は力説している。
そうなのだ、私たちが将来に漠然と抱いている不安は、世界が今後どうなるのか、という質問であり、成長戦略と言うのはこの将来に対する回答なくしてありえないということなのだ。
衆議院の総選挙を迎えるにあたって、このことを真摯に訴え、誠実に答えてくれる政党がいくつあるのだろうか。
日常、我々は地球温暖化を対岸の火事のように思っているが、どうサバイバルするのかは、人類の未来にとって、とても重要な問いかけになってきている。
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来年の12月に、世界の196か国がフランスのパリに集まり、気候変動に関する一連の行動計画を策定する。
この会議は、気候変動についての国連の枠組みの下で開かれるのだが、1992年にリオで開催された国連環境開発会議で締結された国際条約である「正常な気候システムに悪影響を与える人間活動を抑制し、大気中の温暖化ガスを削減する」ことを目的としている。
1997年に京都で採択された気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書以降、さまざまな事情で遅々として進まない地球規模での温暖化ガス削減の取り組みをしり目に、地球上の二酸化炭素濃度は単調に増加し続け、今年の5月には世界のすべての観測所で400ppmを超えた。
しかもその増加の割合は、ますます速くなってきている。
2015年のパリ会議が、最後のチャンスだとChris Rapley氏は警告している。
一体、何が問題なのだろうか。 （つづく）