検証・電力システムに関する改革方針

「自然エネルギーですべての電力をまかなう町」の第2部です。

破壊的な気候変動が起こる可能性がある(連載20-13)

2012年04月01日 | 温暖化問題
「エネルギー関連のCO2排出量が70%増加することが主な原因となり2050年、世界の温室効果ガス排出量は50%増加し、より破壊的な気候変動が起こる可能性がある」と警告するOECD(経済開発協力機構)。
 OECDが2012年3月、OECD Environmental Outlook to 2050(『OECD環境アウトルック2050』)で発表したその内容は

 ➀大気中の温室効果ガス濃度は2050年までに685ppmに達する可能性がある。
 ②その結果、今世紀末までの世界平均気温の上昇幅は産業革命前と比べ3~6度となり、気温上昇を2度以内に抑えるという国際目標を超える見込み。
だといいます。
 そして増加が著しいのは、BRIICS(注1)と米国および欧州連合の先進国(日本も含む)が大きな割合を占めていると言っています。(上の図)

そうした状況に手を打たなければどうなるのか。
 迅速に排出削減策を講じなければ、世界平均気温の上昇幅を2度以内に抑えるのは難しい。国連気候変動枠組条約第16回締約国会議(COP16)のカンクン合意にて各国が誓約した温室効果ガス緩和策では難しいという、
 気温の上昇幅が2℃を超えると、地球上の降水パターンが変化し、氷河や永久凍土層の融解が進み、海水面は上昇し、異常気象が頻発するであろう。その結果、人間と生態系は適応できなくなるといいます。
 しかしこの予想は改善できるといいます。 (注1=BRIICS:ブラジル、ロシア、インド、インドネシア、中国、南アフリカ)

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