2℃以内におさえることはできる（連載2０－１4）

　各国が速やかに対策を講じれば、世界の温室効果ガス排出量を、2020年までにピークを経て減少へと転じさせ、世界平均気温の上昇幅を2℃以内に抑えられる可能性は未だ残されていること。早急に対策を講じることは、環境的にも経済的にも合理的だとOECDは言っています。

　 その方法として世界的に炭素価格制度を導入すれば、2050年の温室効果ガス排出量を基本シナリオの場合より約70%削減できること。温室効果ガス濃度を450ppmに抑制することが可能であるといいます。
この際、経済成長率は年率平均0.2ポイント押し下げられ、2050年の世界GDPは5.5%程度下がりますが、これは何も対策を講じない場合に発生する被害額に比べればはるかに小さいといいます（上の図）。

　 何も対策を講じない場合には、被害は人口1人当たりの世界の平均消費の14%にも上がる。
また、BRIICS諸国（ブラジル、ロシア、インド、インドネシア、中国、南アフリカ）で大気汚染が減少すれば、実益は、対策コストの10倍になる可能性があり、発展途上国における安全な水と衛生設備への投資は、7対1という高い費用対効果を得ることができると試算。先進国によるBRIICS諸国と発展途上国に対する投資・援助の重要性に言及しています。(京都メカニズム「クリーン開発メカニズム（ＣＤＭ）・共同実施（ＪＩ）」)
　 ところで日本の取り組みはどうなっていたのでしょうか。検証が必要です。次回