間近に迫った東京大地震

 マスメディアでは、津波被害と原発事故ばかり報道されている。

　「首都圏直下」「東京大地震」といった単語は、おそらく「タブー」扱いされているようだ。注意深く報道を見ていると分かるはずだが、これから起きる「余震」でさえ、気象庁が拡大設定した５００ｋｍの震源域で起きるはずだと想定していて、それを超える発言は許されていない。
　さきほど、東京大学地震研究所・加藤照之教授が、「余震は５００ｋｍという震源域の中だけに限られるわけではない」と注目すべき発言をした。
　これはどういう意味か？　そう、房総半島あるいは東京湾直下地震が起こっても不思議ではないということだ。地震学者は、こういう状況になって、言葉を選びに選んでいる。失言は命取りになるから、「社会不安」を与えないように釘をさされているのだ。

　こう考えると、辿り着く結論はひとつ。今日明日にも、房総半島あるいは東京湾直下地震が起こるかも知れないということだ。
　さきほども、千葉県沖を震源とする地震が続いた。

＜東日本大震災＞３日以内にＭ７余震、確率７０％…気象庁

毎日新聞 3月13日(日)20時13分配信

南三陸町では津波で住宅などが流され、壊滅的被害を受けた＝宮城県南三陸町で２０１１年３月１３日午後１時、本社ヘリから佐々木順一撮影

　気象庁は１３日、岩手県、宮城県、福島県など北海道から九州の太平洋沿岸１５区域に出していた津波注意報をすべて解除した。東日本大震災の規模は、地震波のデータを詳しく解析し再計算した結果、マグニチュード（Ｍ）９．０になった。

【衛星写真で見る津波のつめ跡】東日本大震災、グーグルが地震後の画像公開

　気象庁によると、海外約４０地点の地震観測データを詳しく解析した結果、東日本大震災は三つの大規模な地震が断続的に起こる形で発生していたことが分かった。１度目は、これまで分かっていた１１日午後２時４６分発生の三陸沖を震源とするＭ８．８の地震。この地震が発生してから約１５０秒後に最初の震源より南の福島県沖を震源とする地震があり、続けてさらに南の茨城県沖を震源とする地震があった。この間は約６分で、三つの地震の震源域は南北５００キロ、東西２００キロ程度に達すると考えられる。

　新たに判明した２回の地震の規模は合わせてＭ８．８で、３回の地震の合計はＭ９．０になるという。気象庁地震予知情報課は「断層の長さの割に、断層の破壊が続いた時間が長く、揺れの長さに影響した」と説明している。

　また、気象庁はＭ７以上の余震が発生する確率について、１３日午前１０時から３日以内が７０％、その後３日間以内は５０％と発表した。余震確率７０％は国内の地震で過去最高で、震度６強～４程度の揺れに襲われる可能性がある。横田崇・地震予知情報課長は「余震の数と規模は、過去の地震と比べけた違いに大きい。震度６弱～６強程度の余震が今後も２週間程度は続く恐れがある。Ｍ７を超える地震が発生すると、再び大津波警報を発表するようなケースがあるかもしれず注意が必要」と呼びかけた。【飯田和樹、福永方人】

迫り来る東京大地震

　東北地震の報道が「津波映像」「原発被害」「被災者の映像」に集中するなかで、政府の情報統制とも思われる行動が目立つ。
　原発報道に関しては、出来るだけ災害規模を軽微に発表しようとする傾向が顕著。確かに「社会不安」を煽るなという主張には一理あるが、情報を小出しにする結果、次の発表がさらに悪くなっていくという繰り返し。これでは逆効果だろう。

　原発報道と時間を調整するかのように、気象庁が地震規模の訂正と、今後の余震確率を発表した。震源域が３つあり、そのひとつが茨城沖であると発表されたが、今後の余震が三陸海岸から茨城沖だけなのかという疑問には全く応えていない。
　昨日、東京湾を震源とする小さな地震があった。この地震が何故起きたのか疑問に思うような声は、ＴＶの中では全く見られない。
　
　もうひとつ気になるのは、仙台市内で市街地が延焼し、小学生が６００人も学校に取り残されたという報道が、地震初期にはかなり流された。しかし、児童の無事が確認されると、市街地の火災映像は全く報道されなくなった。実は、迫り来る東京大地震では、津波の被害よりも、市街地の火災類焼が重大な問題となる。多数箇所で発生した火災が全く消火できず、東京２３区は火の海と化す…これが東京大地震の地獄図なのだ。
　
　マスメディアは、東京大地震の可能性に”向き合い”、しっかりと報道してこそ、特権にアグラをかいた日常の奢りを償うことができるのではないか。しかし、今の腐ったマスメディアにそれを期待するのは無理というものだが…。
　
　首都圏（一都六県）の方々は、マスメディアの興味本位で無責任な報道を鵜呑みにせず、防災用品を整備したりして、迫り来る東京大地震の「Ｘデー」に備えるべきだ。