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03/14 参議院 経済産業委員会、「バイクの売り上げ台数、ピーク時の10分の1になってしまったのか?!」~ 郵便のバイクなど「電動バイク」に変更すべき!。

2019年03月15日 09時12分27秒 | 政治・自衛隊

石井議員


世耕大臣


「エンジンからモーターへ!」と言う事で、郵便配達やピザの宅配バイクなどの業務用エンジンバイクを、充電式モーター型業務用バイクに、国として変更させれば、業界は活性化出来る。

中国などでは、「充電式のモーターバイク」が、大量に走行している!。

日本は、完全に抜かされている状態だ。

廃棄ガスも出ないので、公害や地球温暖化阻止に貢献できるクリーンな乗り物と言える。

ホンダのCub(カブ)なども、「Motor Cub」としてリリースすれば、相当な販売数、望めるのでは?!。


日本の経済界が、「エネルギー業界保護」のようなベクトルが働いているのか?、なかなか、クリーンなモーター化が出来ないようだ。

その事に、もたついている経済産業省、安倍政権という状態ならば、更なる途上国に追いつかれ、抜かれてゆくという事になる。



既に販売されている、業務用バイクのバッテリーについては、電気自動車とは異なり、ほとんどの場合、「取り外しが可能」なので、充電量が少なくなっていたっ場合、電池交換で、即対応が可能だ。

充電量が少なくなったバッテリーは、その間に充電しておけば、ガソリン代も必要なくなるのだ。

燃料業界は打撃になるが、これからの未来を考えれば、日本のエネルギーを考えた場合、一皮剥けないと不味い状態、この分野での世界の牽引は出来ないと言う事に繋がる。

この事について、エネルギー業界への忖度なしで、企業が本気で取り組めば、「新たな成長産業に変化させる事が可能なのでは?!」と言える。


充電型バッテリーについても、まだまだ改良の裾野は広がっている。

個人的に、乗り物に搭載させるバッテリーについては、長時間使用ができる事は当然だが、それと同時に、「軽量化が必要」だ。

中国や東南アジアで使用されている充電池は重量のある旧型のものが多い。

仮にこの部分について、軽量な新型バッテリーを搭載できるようになれば、場合によって、予備バッテリーを搭載出来るようになる事で、業務用途でもバッテリーが上がってもその場で交換が出来る事で、走行の安定性を向上させる事が可能となる。


リチウムイオンバッテリーは、軽量だが、振動、衝撃が加わると、「爆発、燃焼してしまう!」と言う弱点があるので、「新たな素材の研究開発が必要」と言える。


この事を考えた場合、バッテリーの未来は非常に明るい!。




又、少し前にも投稿したが、「新たな発電方式」について話しておく。


「新たな発電方式」とは、ガスや石油などの燃焼燃料を使用しない、「電子レンジ方式の発電」と、「IHコンロと同じようなIH発電」だ。

原発や火力の発電方式は、ボイラーで沸騰させる部分があるが、原発や火力よりも、「電子レンジ方式」の方が早く沸騰する。

水分子を直接振動させる事で、早く発熱すると言う事だ。

原発や火力の場合は、水分子を直接振動させなく、熱伝導で沸騰させると言う事で、「効率が非常に悪い沸騰方式」なのだ。


「電子レンジ方式のマグネトロン発電」と、「IH発電」については、初動時、発電機を稼働させる為の電力は「外部からの電力が必要」だが、「一度稼働させれば、電気だけで動くので、発電しながら蓄電池に貯める事が出来、効率の良い発電機、発電量を多くする事が出来れば、永久稼働機関のような状態で発電できるのだ。

充電池を設置する事で、発電機の安定駆動と、電力供給が可能だ。

自ら発電させた電力で、発電機を安定的に稼働させる事が出来れば、この時点で、既に外部電源は切り離す事が可能だ。

更には、発電量を高めるブースト装置を取り付けるのだ。


仮に永久稼働機関のような状態に出来なくても、確実にこの新たな発電機の化石燃料の使用についてはゼロに出来るのだ。

日本にある、化石燃料で稼働させる発電所について、この新たな発電所に一箇所づつ切り替えてゆく事で、総合的に、化石燃料での発電所は減らす事が可能だ。

いくら効率が良い石炭火力発電といっても、温暖化ガスは当然出てくるのだ。


新しい考え方でないと、日本は技術的にも遅れる事になり、先進各国からも注目されない国になって行くと言える。


真剣に改善しなければならない部分として、「政治家と関係企業の黒い癒着」を無くす事が必要だ。

この事で「全く新しい開発」について日本では、「開発されにくい環境」が出来上がってしまっている事は、与党政治家が変えて行く必要があると言える。

それをしないと、日本は先進技術を維持継続が出来にくくなってくると言える。


「政治家と関係企業の黒い癒着」が、「先端科学や新たな技術開発促進」の「重要な阻害要因」になっている、と言える。









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