以下は前章の続きである。
「知識を得たいならば、現実を変革する実践に参加しなければならない」。
毛沢東が論文「実践論」で記した言葉だ。
中国の企業の経営者は毛の言葉に忠実に資金を投じ、新エネルギーへの転換や巨大経済圏構想一帯一路」に相次ぎ参画。
政府が作り出す巨大需要のなかで技術を磨く。
銭氏は「米国とのハイテク分野の協力で最高の成果を上げ、次世代技術を掌握して海外に打って出る」と語る。
ゲイツ氏の取り組みは成熟した技術を中国に転用する時代が去り、新技術を試す時代が到来したことを示す。
多くの企業が中国で新技術の具現化や商機獲得を狙っているだけに、その研さんの場を日本企業が利用しない手はない。
＊この記事を書いている記者ほど能天気な人間もいないだろう。自分達メディアが、日本の国力を弱体化させる事々に…彼らと彼らのテレビ局が主導している反原発運動をほくそえんで見ていたのは誰なのか、
或いは、この記事の本当の経緯についても、その意味合いを知っているとは思えないどころか、この記者は、その正反対に、日本に対して説教を垂れているのである。
猛省すべきは自分達自身の在り様であることにすら全く気付いていないのである。＊
