副田本道の「平和維新」

私の夢:「平和維新」を世界の共通語にすること。

歴史上、永遠に「汚名」を受けます

2008-12-22 06:11:22 | Weblog
一粒万杯日 「オルタナティブ通信」の紹介です。
posted by NS 様に感謝。来訪者様に感謝。

天国「日本国」を支配下に置きたい国々のみなさんへ。

歴史上、永遠に「汚名」を受けます。
判りやすい言葉だと「イエス様を磔にした民族」として。

だれも消すことが出来ません。

あなた様は、モデルカイ・モーゼ様の著作のように、
「日本人に謝りたい」と、永遠に子孫に伝えるでしょう。

いまの行いを改めないと、
「天の神さまが行動を起こしています」ので
取り返しがつかなくなります。

「オルタナティブ通信」の紹介はここから。
2008年12月21日
中国共産党崩壊、ロシア・プーチン帝国崩壊後の世界

 遠くない将来、中国共産党政権は崩壊し、中国「国家」は複数の地方政府に「空中分解」する。この地方政府同士が複数連携し、「一定の広域経済圏」が形成される。

近い将来、ロシア中央政府は倒壊する。プーチン帝国と、その後継者は短い寿命を「終える」。

複数の地方政府の割拠となったロシアの、極東部分は中国の極東部分、南北朝鮮、そして日本へと触手を伸ばす。

この中国・ロシアの各地方政府の実権は、ロシア軍(その部下の傭兵部隊)、旧中国共産党軍、旧体制の国家資産を略奪した新興資本=マフィアが握る。このマフィアの本拠地はイスラエルとなる。


このイスラエル・マフィアと、中国、ロシア各地のマフィアの連携は、「表向き」、各地域の新興財閥・軍閥とロスチャイルドその他の欧米資本との連携の形を取る。  

 日本は食糧・エネルギー確保、日本の国家安全保障の観点から、どの地方政府と連携すべきかを策定し、2008年現在から、その地域との政治・経済・文化・人的交流、特に諜報・情報ルートを確保すべきである。


ユーラシアの動乱の「犠牲者」となるか、動乱を利用しユーラシアの安定を産む功績者となり、自国の安全・国益を増進させるか。それは諜報力、戦略力、現在からの「百年の計」に、かかっている。


その「計」は、現在の日本には存在しない。  

ロスチャイルドは、来るべき動乱を見据え、どこに拠点を据え、「集中的に支配下に置くか」、既に戦略を立て、動き出している。オバマの外交戦略は、これを「ただ、ナゾル」。



*・・・このようなロスチャイルドの戦略文書の一例として、以下の内部文書等がある。


Jeffrey Sacks and Wing Thye Woo: Structural Factors in the Economic Reforms of
China, Eastern Europe, and the Former Soviet Union.


 なお1989年、筆者がソ連の崩壊と、複数地方政府へのソ連の空中分解を予測し、そして東欧の資本主義化と、経済状態の良いポーランド、ハンガリー等からの順次、ヨーロッパ経済圏=EC(現在のEU)への「吸収」
を予測し、さらに、空中分解したソ連が、地方ごとに順次、ヨーロッパと一体化し、ユーラシア経済圏を成立させると予測した論文を発表した時、東大等でソ連研究を専門としている「大学教授」達の非難を浴びたが、2年後、筆者の予測通り、ソ連は崩壊した。そして14年後、ポーランド等はEUに「参加」した。
posted by NS at 11:56



ほんの少し前の時代にもどればよい

2008-12-22 04:29:11 | Weblog
一粒万倍日 来訪者様に感謝。
日経新聞によれば、

アメリカの石油消費が2030年まで、伸び率がほぼゼロの予想とのこと。
経済大国アメリカが成長しなければ、世界中が成長しなくなる。

これからは「清く貧しく美しく」の時代になる。

日本はすでに経験しているから大丈夫。
安心して大船に乗っていられる。

いまの金融危機や経済危機は、どうってことない。
ほんの少し前の時代にもどればよい。

「昭和時代」がブームになっている。
天の神さまのはからいだ。

日経新聞の記事はここから。
米石油消費、30年までの伸び率ほぼゼロ エネルギー省長期予測
 【ワシントン=米山雄介】米エネルギー省は17日、2009年のエネルギー年次報告(速報)を発表した。原油価格の上昇とバイオ燃料など代替エネルギーへの移行で、30年の米石油消費は07年比で0.2%増と伸びがほぼゼロになると予測。中東産など海外の石油への依存度も大幅に下がるとの見通しを示した。

 同省によると、年次報告の長期予測で米石油需要の伸びがほぼゼロとなったのは、過去20年で初めて。オバマ次期米政権が石油から代替エネルギーへの移行を政策で後押しすれば、世界最大の石油消費国である米国の原油需要が縮小する可能性もありそうだ。 (10:57)