2025年5月2日のブログ記事一覧-Renaissancejapan

最初の生命はどこで生まれたのか？｜生命の起源

2025-05-02 22:49:10 | 科学技術・宇宙・量子・物理化学・生命・医学・生物学・脳科学・意識・人類史

最初の生命はどこで生まれたのか？｜生命の起源
https://www.youtube.com/watch?v=CldFJvsfiJY

カンブリア紀以前にはどんな生物がいたの？(ft.エディアカラ生物群)

2025-05-02 22:28:32 | 動植物全般・恐竜・動物・昆虫・魚類・植物・人類

カンブリア紀以前にはどんな生物がいたの？(ft.エディアカラ生物群)
https://www.youtube.com/watch?v=91gbEPH06JI

NHKスペシャルの人気シリーズ「人体」最新科学が解き明かした命のメカニズムを超高精細CGで映像化これまでの放送から「胎盤・骨・腎臓」についてCGで紹介新シリーズは4～6月に全4集を放送｜NHK

2025-05-02 21:20:21 | 科学技術・宇宙・量子・物理化学・生命・医学・生物学・脳科学・意識・人類史

NHKスペシャルの人気シリーズ「人体」最新科学が解き明かした命のメカニズムを超高精細CGで映像化これまでの放送から「胎盤・骨・腎臓」についてCGで紹介新シリーズは4～6月に全4集を放送｜NHK

https://www.youtube.com/watch?v=95mQYwKJpJo

村田製作所の株価一時18%安　26年3月期は大幅減益予想（日経2025.5.1）

2025-05-02 20:04:06 | エレクトロニクス・自動車・通信・半導体・電子部品・素材産業

1日の東京株式市場で村田製作所株が一時、前日比18%安の1825円50銭まで下落した。

4月30日に発表した2026年3月期の連結業績予想で、純利益が前期比24%減の1770億円に落ち込む見通しだとしていた。

予想は米国の関税政策の影響を十分織り込んでいない前提で、さらなる業績への悪影響を懸念する売りを誘った。

1日の終値は13%安の1930円50銭だった。

村田製作所はスマートフォンや自動車の電子回路に使う積層セラミックコンデンサーが主力だ。中島規巨社長は30日の記者会見で、自社製品に課される関税の直接的な影響以上に、米国や中国などでスマホや自動車市場が冷え込むことへの警戒感を示した。

為替相場の円高傾向も重荷になる。

岡三証券の松本史雄チーフストラテジストは「どこまでを関税の影響とするかは難しい面があるが、影響を十分織り込んでいない状態でも厳しい業績予想だったことがリスク視されたのだろう」と話した。

今後については4〜6月期の決算発表で業績の進捗率が良ければ、見直されていく可能性はあるとした。

村田製作所以外の電子部品関連株は上昇が目立つ。TDKが一時、前日比4%高い1581円をつけ、太陽誘電が2%高い2204円をつけた。

岡三証券の松本氏は「為替の影響などを受けやすい電子部品業界は全体的に外部環境が厳しいが、村田製作所はその中でも市場の期待が高かった反動が出ているようだ」と述べた。

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日経記事2025.5.1より引用

車部品メーカーの5割、トランプ関税で価格転嫁検討　日経調査（日経2025.5.2）

2025-05-02 15:17:51 | エレクトロニクス・自動車・通信・半導体・電子部品・素材産業

日本経済新聞社は国内の主要自動車部品会社に、米国の関税政策に対するアンケート調査を実施した。

関税負担が増すと答えた企業のうち、価格転嫁を検討している企業は5割超に上った。5月3日に基幹部品にも25%の関税引き上げが課される。基幹部品の価格転嫁は完成車メーカーの値上げにつながり、自動車の需要が落ち込む可能性がある。

アンケートは国内の上場企業を中心に主要部品メーカー約100社を対象に実施し、4月下旬までに44社から回答を得た。米国関税による部品メーカーの対応状況が明らかになった。

回答企業の7割近くが「関税負担増す」

米国に自社製品を輸出しており、トランプ関税により関税負担が増すと答えた企業は29社と回答企業の7割近くを占めた。

うち5割超の16社が「価格転嫁を検討している」と答えた。13社は「未定」か「非回答」だった。

関税は米国法人を含む自社が負担するケースと、米国の納入先が負担するケースがある。「未定」にした企業も大半が自社で関税コストを負担している。

今後の経営判断で、価格転嫁をする可能性がある。

（ベアリング）

大手のNTNは米国向けの部品販売で、関税の引き上げ分の価格転嫁に向けて完成車メーカーと交渉に入る。売上高に占める米州事業の比率は約3割に上るため、値上げが必要だと判断した。

米国への生産回帰を掲げるトランプ政権は、4月3日に完成車に対し25%の関税引き上げに踏み切った。基幹部品を対象にした関税引き上げも5月3日に実施する。

米国内で生産する完成車を対象に輸入部品にかかる関税を一部免除する大統領令に署名したが、依然として部品メーカーへの影響は大きい。

部品メーカーの値上げは完成車のコスト増につながる。トヨタ自動車などは混乱を防ぐために米国での販売価格は当面据え置いている。完成車が値上げすれば購買力が低下し、販売減につながる可能性がある。

4社に1社が生産移管を視野

関税対策として、生産移管に乗り出す動きが出ている。関税負担が増すと回答した29社のうち、米国への生産移転を「決めた」企業は1社あった。

「検討している」とした6社と合わせて、4社に1社が生産移管を視野に入れている。自由貿易を前提にした最適地生産が崩れれば、自動車のコストは世界で上昇する。

車用のバネのニッパツは米国での減産計画の変更を決めた。

一部を日本などに移管する予定だったが、米国生産を維持する。米国外に生産移管した部品も一部を米国に戻す方向で調整している。

自動車照明の小糸製作所は自動車メーカーの要望次第でメキシコの部品生産を減らし、米国での増産を視野に入れる。

米国以外では日本に生産移管する企業もあった。車の揺れを抑える部品を手掛けるテインは、中国で生産する米国向け製品を5月中に日本に移管する。

米国は中国に145%の輸入関税を課した。同社は中国で米国向け以外の製品も造っており、日本への生産移管が最適と判断した。

日本自動車工業会（自工会）によると、日本から米国への自動車輸出は2024年に137万台弱。輸出先では米国が3割を占め国別では最も多い。自動車関連の就業人口は販売など関連部門も含めると558万人に上り、日本の就業人口の1割弱を占める。

日産自動車は米国向け主力車の一部生産を現地に移管する方針。部品メーカーでも日本からの生産移管が広がれば、地域経済に打撃となる。

（花田亮輔、大倉悠美）

【回答企業一覧】
アイシン、曙ブレーキ工業、アスカ、Astemo、イクヨ、今仙電機製作所、ウルトラファブリックス・ホールディングス、エイチワン、NTN、河西工業、カヤバ、小糸製作所、ジーテクト、ジェイテクト、J-MAX、住友ゴム工業、積水化成品工業、ダイキョーニシカワ、太平洋工業、タチエス、中央発条、TPR、テイ・エステック、ティラド、テイン、デンソー、ニッパツ、日本精機、日本精工、パイオラックス、フジオーゼックス、フタバ産業、ブリヂストン、プレス工業、三ツ知、ミツバ、村上開明堂、メタルアート、矢崎総業、安永、ユニバンス、横浜ゴム、ヨロズ、リョービ

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トランプ関税

2025年1月に就任したトランプ米大統領が、関税引き上げの政策に動き出しました。中国などとの関税の応酬が激しくなるなど世界経済への影響が懸念されています。最新ニュースと解説をお伝えします。

日経記事2025.5.2より引用

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