世界大戦の主原因は石油 米国石油業界の暴れ馬
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世界大戦の主原因は石油 北樺太石油問題
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ロスチャイルド財閥-214 ロイヤル・ダッチ・シェルの創始者 デターディングhttps://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/221e7e51e3f6d76602e2fdfa7fc56974
米ハリー・シンクレアの敗退 悪夢と化したソビエト石油独占
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スペイン石油戦 フランスから追い出されたソビエト石油
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からの続き
20世紀は石油の争奪の歴史によって幕を開け、今なお戦いは続いています。そして、その石油戦は常にその背後に英・米の石油帝国主義の魔手、さらに最近ではロシアの赤い手が伸びてきています。
今回の話は、大地次世界大戦が終わり、第二次世界大戦がはじまる前の国際情勢を主に書いています。
国際紛争をつきつめてくと、そこには必ず石油が絡んでいます。 例えば、数年にわたって戦われたボリビアとパラグアイの国境紛争は、両国の国境にある荒廃の地グラン・チャコ地方の所属問題でした。
南米の奥地にある同地方は、荒廃する砂漠地帯であるにもかかわらず、両国は何故に血みどろになって戦わなければならなかったのでしょうか？
この戦いも石油のに臭いに満ちています。 ボリビアはまだ開発の手は十分には伸びていませんが、世界有数の石油地帯であって問題のグラン・チャコ地方もその一つです。 ロックフェラー財閥のスタンダード石油は早くもこの地方に眼をつけ、広汎な地域にわたって開発権を獲得していました。
したがって、もしボリビアが負ければ、せっかくの開発権も無駄になるかも知れません。 bリビアが勝ってパラグアイ河を利用できるようになれば、グラン・チャコの石油開発の障害になっている輸送問題が解決します。 スタンダード石油はボリビアを援助せざるを得なかったのです。
ここにアメリカの銃器メーカーレミントン製の兵器が、ボリビアに送られた理由がったのです。
英国は米国とは反対に、パラグアイと密接な経済的関係を持っていたのみでなく、ボリビア国境に錫（すず）鉱山の利権を持っていました。 もし、パラグアイが負けでもしたらこの貴重な利権が危険にさらされます。 英国は当然パラグアイを援助する必要がありました。
英国籍のロスチャイルドの兵器メーカー、ヴィッカース製の兵器がパラグアイ軍の力になった理由はここにあります。 明治維新・日露戦争でも大活躍したヴィッカースの兵器、日本海海戦でロシアのバルチック艦隊を破った、日本海軍の旗艦船（フラッグシップ）である戦艦・三笠もヴィッカース製です。
つまり、グラン・チャコの戦いは、英国と米国の兵器の戦いでもありました。 ボリビアの石油とパラグアイの錫の戦いでもあったのです。両国は、結局、英・米両国の利益のために、銃剣を握って戦っていたのです。
江戸時代の世界覇権は、大英帝国vsロシア帝国。 阿片戦争で中国の清から奪えるものはすべて奪った大英帝国は、次のターゲットは日本でした。 ちょうどアメリカの南北戦争が終わった時期で、有り余って在庫に在庫になったロスチャイルドGｒの兵器会社、アームストロング、ヴィッカースなどの兵器は、当時阿片戦争でボロ儲けした英国の商社（茶・阿片・兵器などを扱う）、ジャーディ・マセソン商会に流れました。
明治維新で大活躍した、スコットランド生まれの英国人・グラバーも、ジャーディン・マセソン商会で勤務していた商人で、長崎に転勤となり、維新軍と濃密な関係になり、独立しグラバー商会を立ち上げ、維新軍に銃や戦艦などをジャーディン・マセソン商会から武器・戦艦を輸入し、維新軍に売りつけていたのです。
そして、アメリカも中国・清で阿片ビジネスで一儲けするため、阿片商社・ラッセル商会を中国・清に設立し、阿片ビジネスを始めます。 大英帝国が植民地のインド産の阿片を清に売りつけたに対し、アメリカは共和党のブッシュ一族がトルコ・アフガンスタンで経営する阿片を清に売りつけて、ぼろ儲けしていました。
このブッシュ一族の阿片畑で、警備をしていたのがアサシン、後のアルカイダです。
このラッセル商会の幹部にいたのが、デラノ一族やフォーブス一族がいました。 第二次大戦時に二本と戦ったのが米民主党のフランクリン・デラノ・ルーズベルト大統領ですが、母型がこのデラノ一族で清の阿片ビジネスで莫大な財産を築きました。
米共和党のブッシュと大統領選を戦ったのが、のっぽのジョン・フォーブス・ケリーですが、彼もラッセル商会の阿片ビジネスで財を形成したフォーブス一族です。 大富豪を紹介する雑誌フォーブスはこの一族が創刊したものです。
最近、お馬鹿の集まるネット界では、米民主党がグローバル・DSで、名和等は愛国保守という場替えたことをいう阿呆が多いですは、そんな単純なものではありません。 トランプの熱狂的支持者Qアノンのプロパガンダに乗せられているだけです。
実際、共和党ブッシュvs民主党ケリーの大統領選では共和党vs民主党に一見見えますが、彼らはどちらも、コネチカット州のイエール大学出身で、今日のアメリカを支配するイエール大学でつくられた秘密結社『スカル＆ボーンズ』のメンバーです。
イエール大学は世界屈指の名門校で、wikiを見ていただければわかりますが、5人の大統領、19人の米国再興三番所の判事、49人以上のノーベル賞受賞者、5人のフィールズ賞受賞者、500人以上の米国議会議員、247人のオックスフォード大・ローズ奨学生、119人のマーシャル奨学生を輩出している、世界最高峰の大学の一つです。
創設当社は『The coegiate scool』という名称でしたが、東インド会社総督であった「Elihu Yale」の名にちなんで1718年にイエール大学と名称変更されました。
歴代CIA長官は、共和党のブッシュ一族はじめ、この秘密結社「S&B（スカル・アンド・ボーンズ）」のボーンズマンが務めてきました。
日米開戦の原因ともなった世界の鉄道王ハリマン、ユニオン銀行の頭取、ドイツの鉄鋼・石炭王テュッセン、台湾最大の財閥Formosaグループの創始者Wang（王）子もボーンズマンです。
今日、アメリカでは、CIA、金融、石油、軍需産業、ネオコン、国防総省、国務省などはボーンズマンたちが大きな影響を与えています。 ネオコンといえば、共和党のブッシュ、チェイニーなど有名ですね。
米民主党と共和党、どっちもどっちで、アメリカという国家自体がgンさん複合体なのです。
ハリマンとは、満州で当時の日本政府（明治以来長州勢力主体）が満州鉄道の共同運営を約束（桂ーハリマン協定）しておきながら、一方的に約束を破り、ハリマン・アメリカを激怒させた事件です。 ロシアの侵略からの安全保障を考えてもアメリカとの関係は重要であったし、アメリカを敵国として参戦させたのが日本の絶対的失敗です。
1980年以降の、半導体産業と台湾、スカル＆ボーンズ、そしてロスチャイルド
半導体製造で有名なTSMCはITRI（台湾政府）と蘭Philipsが主体となる合弁の大株主で、フォルモサ（Formosa）も次に大株主の一つです。
TSMCが設立された当初の株主構成を見れば分かりますが、主要大株主は、台湾政府（ITRI）と蘭Philipsが30%づつ。 そして台湾の民間企業が数社続きますが、FPC（フォルモサ・プラスチック・コーポレーション）が5%と続いています。 社長は、台湾政府が嫌っている筈の中国の、中国人のモリス・チャンです。
台湾人のWang（王）氏が率いる創始者の台湾最大の財閥・フォルモサ財閥ですが、その中核企業がFPC（フォルモサ・プラスチック）なのです。
1980年代はPCブームで、台湾はその下請け組み立て製造で成功しました。 その主たる企業がエイサーです。 しかしながら、儲かるのはでばいすやソフトウェアを提供するウィンテル（WindowsとIntel）と川下のサービス業であり、組み立て製造は儲からないという、利益のスマイルカーブを始めて言及したのもエイサーです。
IntelのCPUには4つの周辺チップがあり、当初はIntelが製造していましたが、この4つのCPUは台湾最大の財閥・フォルモサ財閥が製造し、世界シェアを独占しました。この時、初めてフォルモサ財閥が中国で半導体を製造したのです。これが中国において、最初に半導体産業に参入したキッカケです。
実はDRAMにおいて今日でもフォルモサ財閥は世界のTop10に入っています。
それで、1980年代後半に、台湾政府・ITRI（台湾工業技術研究院）はデバイス（半導体・電子部品）の産業育成に注力します。 そして、エイサーなどPCメーカーは、既に世界ではエレクトロニクス業界ではヨーロッパ中心に携帯電話（スマホ）の時代に入っていたので、携帯電話事業に着手しました。
実は、台湾の台北コンベンションセンターで、政府関係者、各大学教授、エレクトロニクス関連企業、投資会社、メディア（Taiwan News）など120社を集め、これからはデバイスと携帯電話事業に力を入れて行こうとキックオフのMTGが開催されました。 そこでキーノート・スピーチ（基調講演）したのが、台湾の経済部工業局（日本でいう経産省）のエレクトニクスのTopである許（Sheu,Lai-Fa）氏、台湾工業技術研究院（ITRI）の電脳通信工業研究所（Computer&Communications Research aboratories ）の呂（Chung．H.Lu）副所長、そして私・Renaissancejapanの三人でした。
歴史的には台湾もオランダ東インド会社による植民地の一つであり、そのバックにはロスチャイルドの影が付きまとい、TSMCの成功の大きな理由が、蘭ASML一社独占のEUV露光機です。 EUでロスチャイルドが背後にいるIMECというEUの半導体共同開発組合で開発された装置です。 それまでは露光装置は日本とキャノンの独占状態でした。
この装置は買いたくてもSamusungでもなかなか売ってってくれず、政治的に台湾TSMCが優先で調整されてしまうので、TSMCが一人勝ちなのです。
これが日本はエレクトロにクス技術、半導体製造装置、半導体材料では世界Topレベル、そして国民性としても生産技術・製造力を得意とするのに、何故に半導体のファブビジネスをやらなかった・できなかった理由です。
米IBMはロックフェラー系（共和党系）で先日、日本もIBMの技術提供を受け、半導体のファブビジネスRapidusを設立し、再び半導体産業ののろしを上げました。 多くに人はきづいてないようですが、岸田首相が同時にIMECを訪問し、ASMLともEU露光機購入に関する交渉をしています。
南米、アフリカ、欧州・米国の石油戦争
話を石油に戻します。 グラン・チャコに風が吹き上げる中、アフリカの一角にも戦雲が巻き起こりました。イタリアがアフリカ唯一の独立国エチオピアに対して進撃を開始しました。そして、そのエチオピア戦争にも石油問題が絡んでいたのです。
当時の新聞が伝えるところによれば、イタリアの目的はエチオピアの石油資源です。 1021年から11年の長きにわたり、イタリア領ソマリランドに領事をしていたズリス博士が、エチオピア南部のオカデン地方に、一大油田があることを発表。
それから欧米列強の視線は一斉に未開の黒人の帝国に向けられました。 この米国領時の言は、実地調査の結果によるので、相当な信用が置かれました。 しtがって、エチオピアと国境を接して植民地を所有する英・仏・伊が手に入れたいと思うのは当然です。
ところがこの三国間にはエチオピアに関する条約が結ばれていて、エチオピアの産業開発には三国が機会均等であるべきを規定していました。
ところが、イタリアとエチオピア間に国境紛争が勃発。 些細な国境紛争でしたが、新興の気に燃えるファシスト・イタリアは、東南アフリカに足を延ばすのはこの時とばかり、積極姿勢に出ました。 エチオピアは英国の後ろ盾を頼み、一歩も譲渡はせず、遂に両国は一触即発の状態に追い込まれました。
この時、不思議な噂さが世界に広まっています。即ちさきに自動車（バイク）事故のために亡くなったはずの「アラビアのローレンス」が実はまだ生きていて、エチオピアに潜入し、ハイレ・セラシェ皇帝の片腕となって活躍しているというものです。 この馬鹿らしい伝説は間もなく真相をさらえだしましたが、
実は英国人リケットがエチオピア政府と石油開発に関する契約を結んだことが明らかとなったのです。 リケットは英・米両国資本からなるアフリカ開発会社の社員でしたが、彼をエチオピアに赴任させたのは、ロックフェラーのスタンダード石油でした。
エチオピアの産業開発については、英・仏・伊産国に基づいて、単独には活動できないのですが、三国以外の国であれば何ら条約に抵触しません。 そこで老獪な英国は、米国・ロックフェラーのスタンダード石油を動かし、リケットを米国のために暗躍させたのです。
リケットがエチオピアと契約した石油会社は、資本金7千万ドルの大金で、エチオピアの石油を開発する困難なじぎょうは勿論、海岸に至る300マイルのパイプライン建設をしようとするものでした。 そして、この契約の証拠として20万ポンドの大金をエチオピアに提供したとされています。
しかし、これを聞いた米国政府は。その中立的立場からスタンダード石油に対して、このような契約を結ぶことの不当性を警告し、その破棄を命じました。
ロックフェラーの怪しい動き
こうして、エチオピア戦争は火ぶたを切りました。 イタリア軍は怒涛の勢いでエチオピア全土を席捲。 リケットが獲得した利権は何の効力もありませんでした。 英国はイタリアの東南アフリカ進出のため、エジプトおよび吸えず運河が危険にさらされるのを恐れ、国際連盟を動かして対イタリア石油断交を行いました。
しかし米国の石油は怒涛の如くイタリアに流れ込み、その量は平時の6倍にも達しました。子国際連盟の規約はまったく空文に終わり、イタリアの空軍や戦車隊は縦横無尽にエチオピアで暴れることが出来ました。 そして一時はマルタ島に艦隊を集結して、対伊開戦の態勢をとっていた英国地中海艦隊も、いつの間にか退散し去っていたのです。
このように、第二次大戦では連合国（米英露仏）vs枢軸国（日独伊）と習い、阿呆は間に受けていますが、その実、いつも米共和党のバックにいるロックフェラー財閥は怪しい動きをしているのです。
今日も世界の最貧国の一つであった中国に巨額の資金援助をを行い、ここまで育てたのも米共和党のバックにいるグローバリストのロックフェラーです。中東・アフリカ・ロシアの独裁者に援助しているはロックフェラーです。
1970年初頭、米ソ冷戦の真っただ中、中露分断を目的とし、中国を同盟国並みにえんじょすることをきめたのがロックフェラー財閥の当主、デイビッド・ロックフェラーです。 共和党のユダヤ人・キッシンジャーもそう公式発言しています。
1972年2月、共和党のニクソン大統領が訪中し、北京で毛沢東と首脳会談を行い、その場で巨額に資金援助を約束したのが、共産党中国が大発展した起点です。
米民主党もほめられたものではありませんが、アラブ諸国からはユダヤ・そしてアラブボイコットされているでしょ。
グローバル資本主義を宗教のように信じているのがロックフェラーであり、政治的・宗教的イデオロギーは関係ないのです。ただグローバル金儲け主義です。 共産圏やイスラム独裁国家で国民が貧困にあえいでいる奴隷労働している国家が大好きなのです。 ただに近い人件費で彼はぼろ儲けできるし、国家との癒着も得られます。
共和党のバックにいるのが、WASPのロックフェラーとモルガン。 アメリカ共産党をつくったが、誰だ走っていますか？ モルガン商会の共産主義者トーマス・ラモントですよ。 阿呆が共和党を愛国保守というデマをまき散らしていますが、共和党も民主党もどっちもどっちです。
トランプはDSと戦っていて、暗殺・戦争をしない？冗談もほどほどにhttps://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/f68d57be8bbd0c7a359c62ec32aa3b6b
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全て事実、否定できないでしょ。
ロックフェラー一族がホワイトハウスに影響力を持つようになったのは、1894年にウィリアム・マッキンレーが大統領に当選してからの事です。 しかし、アメリカの政策に決定的な絵峡を与えるようになったのは、フランクリン・ルーズベルトの当選以後の事で、彼が実施したニューディール政策は多くの点でロックフェラー自身の政策でであるとされています。
それは、企業に株式市場を早く不況から立ち直らせるためのものだとされちますが、実際にはその目意図的に長引かせロックフェラーが株を安く買い上げれるようにしたと、ルーズベルト政権でのソ連のスパイとされているハリー・ホプキンスが告白しています。
第二次大戦のアメリカ大統領のフランクリン・デラノ・ルーズベルトは、ソ連の共産党員に支配されいた事、日本の近衛文麿政権（ゾルゲ・風見章・もしかり、であることは有名です。また別途、紹介しますが、ルーズベルト大統領の妻エレノアはソ連共産党員の女スパイとレズ関係の後、ソ連共産党員の男スパイと不倫し、がちがちの共産党支持者であったことも時事っとして報告されています。
また、第一次大戦で敗戦し、天文学的数字の賠償金を課せられ、子供まで餓死者がでていたボロボロの極貧のナチスドイツに巨額の資金援助し、人ら率いるナチスが、いきなりヨーロッパ全土を支配したのもロックフェラー財閥による巨額の信金・技術、挙句の果ては、事実として石油援助です。
・ロスチャイルド財閥-137 ナチスとIBM（共和党／ロックフェラー財閥がバック）
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/76b69d32ab6e5adc2990b18d2d9ba97c
・ロスチャイルド財閥-136 ナチスとスイスそしてBIS
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/e04839d8f1316145b4d0d12cef1c1150
・ロスチャイルド財閥-135 ナチスとシュローダー男爵そしてダレス兄弟
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/02f23c7c72529720e596a9e82a6801a5
・ロスチャイルド財閥-134 ナチスを支援したフォード社（共和党/ロックフェラーがバック）
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/9910d7ed08c81f2c94ee956703408712
・ロスチャイルド財閥-133 ナチスドイツを支援したロックフェラー財閥所有の「スタンダード石油」
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/7a043b04c0ea425472e698aa2b8020ff
当時、ルーズベルト政権内部のロックフェラーの主な代理人はハリーホプキンスで、彼は1920年代の初期からロックフェラー財団の支援を受け、オーガナイズド・ソーシャル・サービスを経営していました。
ホプキンスはフランクリン・D・ルーズベルトの親友になると、1945年にルーズベルトが亡くなるまで、親しい関係を続けていました。 ホプキンスは第二次大戦の時代、ホワイトハウスではルーズベルトに次ぐ第二の実力者でありました。
ルーズベルト政権は、実質ロックフェラーの支配下にあり、そしてこの政権内の代理人がハリー・ホプキンスです。
東京大空襲で東京全体をヤッケ野原にしたのがロックフェラーGrの兵器会社・ボ－イング。 B-29のBはボーイングの意味。 そして原爆投下したエノラゲイはボーイング社の機種名です。
今日・独裁共産主義国家の中露を国連の常任理事国のメンバーに入れ、拒否権まで与えて何かと問題の多い国際連合ですが、国連を作り支配しているのは、ロックフェラー財閥。NYにある国連本部の広大な土地は、ロックフェラー一族とNY市の一部が提供されたものです。
話を再び、石油に戻します。 数福国側で米国の敵であったはずのファシズム国家のドイツや・イタリアに石油を提供・支援した、ロックフェラー財閥のスタンダード石油。
エチオピアで暴れ放題だったイタリア、そしてロックフェラー財閥から石油支援してもらったイタリア。 イタリアは有望な石油地内の上に腰を下ろしています。 エチオピアについでイタリアは1939年4月にバルカン半島のアルバニアを併合しました。
アドリア海の安全のため、更に地中海の前進基地とするため、アルバニアはイタリアにとって作戦上の要地です。 しかし、その他にもう一つの目的がありました。それが石油です。
開発を開始したアルバニアの石油を入手することが、年産30万バレルに足りないイタリアの石油不足を潤すことになったからです。
ドイツの石油外交戦
1939年8月19日、ベルリンに於いて独ソ通商協定が調印され、それに続き同22日、モスクワに於いて、独ソ不可侵条約の調印を観ました。 そして9月1日未明、ヒトラー総統はドイツ軍に対してポーランド侵攻を命令しました。
ドイツ軍のポーランド進撃は、ソビエトの石油を獲得する希望ができたため開始されました。 背後にはロックフェラー財閥の存在があったことは前述したとおりです。
元来、ドイツ国内における原油の生産量は少なく、わずかに62万8千トンに過ぎませんでした。 これに世界一の人造製油生産高250万トンを加えても平時の石油消費量の約44%を補うことがでるのみです。 しかも戦時においては、平時の約3倍を消費すると言われているので、ドイツが必要とする石油量は2,100万トンです。
子の消費量に対して、ドイツ国の原油及び人造石油で賄うことができるのはわずか１6.4％余り。残りの不足分は外国石油に求めるのと、人造石油の座右さんしかありません。 このドイツ軍の弱点を考えると、ドイツはソビエトと独ソ通商協定を結ばざるを得なかったのです。
一方、ヨーロッパの科学技術・文目に大きく遅れていたロシアは、ヨーロッパにあこがれをもち、ヨーロッパの中でも科学技術の進んだドイツに鉄道・通信・発電・医学・鉄鋼・航空宇宙・照明・半導体・電子部品・自動車などの技術導入またインフラをもSIEMENSに頼ることになります。
今日も経済の血液である流通の中心である鉄道や通信はSIEMENSにほとんど頼っているのがロシアです。今回のウクライナ侵攻でEU・NATOに加盟しているドイツはロシアにおける自動車産業、鉄道産業、通信産業、またインフラについて手を引きました。よって、ロシアでは鉄道の部品が今後入手できず、国内の物流が近いうちにSTOPしてしまう危機も報じられています。
西側先進諸国から経済制裁を受け、武器もいた当選やイランに頼らざるを得ないロシアが崩壊し、西側諸国の下に入るのは時間問題です。
こうして、ロシアはドイツとくっついたり敵対する、わけのわからない外交を繰り返しているのが現在の国際情勢です。
第一次大戦でボロボロにされ、子供の餓死者まででていたドイツが、何故、時間をおかない第二次大戦で、ナチスドイツがヨーロッパ全土を一周にして征服できたかは、敵国であるはずのアメリカのロックフェラー財閥が巨額の資金・技術援助・さらには石油まで提供した事実があったことは、すでになんども述べました。
トランプを支持するがあまり、まだ共和党を愛国保守と信じる阿呆がネットの中にに多く存在しますので、事実の情報を紹介します。 間違いがあるなら反論どーぞ、Factベースで徹底議論しましょう。 民主党も共和党もどっちもどっちなのです。
・ロスチャイルド財閥-137 ナチスとIBM（共和党／ロックフェラー財閥がバック）
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・ロスチャイルド財閥-136 ナチスとスイスそしてBIS
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・ロスチャイルド財閥-135 ナチスとシュローダー男爵そしてダレス兄弟
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・ロスチャイルド財閥-134 ナチスを支援したフォード社（共和党/ロックフェラーがバック）
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・ロスチャイルド財閥-133 ナチスドイツを支援したロックフェラー財閥所有の「スタンダード石油」
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ネットの中には、安倍・高市を愛国保守と信じる阿呆も多くいるので、事実を再度紹介しておきます。
日本を露骨に侵略してくる習近平を国賓で招待し、ドル国際体制を崩す中国版SWIFTである人民元決済システムCIPSを日本に導入し、既にみずほ銀行と三菱UFJ銀行は採用しました（2019.7.2日経記事）。2016年安倍政権下で総務大臣に就任した高市早苗。
演説とは真逆にHuawei基地局をソフトバンクと癒着し大量導入。そしてHuaweiスマホも大々的にプロモート。 これで中国は露骨なスパイ活動をしなくてもデータセンターに蓄積された大量の情報を中国当局が閲覧するだけで日本の政府情報、国民の個人情報はすべて駄々洩れ。
これは、民主党の小沢一郎が韓国人秘書を雇い、政府の情報を合法的に感覚にリークしていたのと同じやり方です。 そして忘れた人も多いかと思いますが、高市総務大臣がHuawei基地局を大量導入した頃、中国から謎の植物や指輪など、日本の一般国民宅に一方的に送りつけられ、請求所まで送られてきた事件が多発しました。
一般の日本人の住所など個人情報を彼らが知る由もなく、Huaweiスマホを購入すると、通信サービスやPayPayサービスを受けるために、名前、住所、電話番号、沙rには銀行口座まで登録しなければなりません。 もうお分かりですね。 Huawei の基地局に蓄積されたデータに全てあるのです。
また、VISAかーどなど、クレジット決済システムは、日本では旧電電公社（現NTT）が開発したCAFIS（キャフィス）が独占でした。長年にわたりトラブルゼロで、安全安心かつ、1回あたりの使用量が約3円の低価格料金で、値上げも一度もありませんでした。
親中の阿部・高市・オフトバンクがこれに眼をつけ、銀行法まで改正し、当初PayPay試使用料金を無料にして普及させたのがPayPayです。 その夜分は孫社長が大規模投資するアリババのアリPayです。 安倍・高市が愛国保守と信じる方が多くいる中、安倍・高市・二階が政府上げてプロモートした結果、CAFISは駆逐され、知らぬ間にPayPayの登録者数は3000万人以上。
そして十分普及したので有料に。 これをチャンスとばかりに楽天が無料でぶつけてきて、なんとかPayPay有料化の話はとりあえずPendigとなりました。最近の話は知りまん。
そしてVISAも対抗するために最近では、パスワードを入力しなくてもワンタッチで決済するシステムを導入しています。 地方自治体の水道料金たでき料金などにＰaypaｙ決済を、安倍・高市・二階、及び安倍派の議員らがプロモートし、銀行振り込みではなくPaypayでないと支払えない自治体も登場。
多くの阿呆が高市早苗を愛国保守と信じていますが、彼女は親中・民主党の巣靴である松下政経塾を卒業後（wikiで松下政経塾を検索してごらんなさい。反市民主党の政治家だらけです）、反日・親中の小沢一郎率いる新進党に入党し、小沢と反日活動をやっていたバリバリの反日左翼です。
ちなみに小沢一郎は、自ら「自分は人民解放軍＝中国共産党の軍隊 の野生司令官と公言し、世界を驚かせた政治家」ネットでも簡単に検索できます。
再婚で話題となった高市早苗の再婚相手が山本拓。 彼も新進党で小沢と反日活動をやっていたド左翼。 高市の実の弟は山本拓の秘書という一族挙げての反日左翼主義者です。
国民からそっぽを向かれた山本拓と高市早苗は、自民党に鞍替え。 山本は親中の二階派に所属。高市は保守右翼のコスプレ中w。
親中になびく安倍政権（日本高度を中国に大量売却、中国人留学生問題、中国人・ベトナム人大量移民など）を、ジャパンハンドラーである米シンクタンクCSIS（戦略国際問題研究所）を公然と非難した直後、安倍首相は電撃辞任。 菅政権の誕生となりました。
以後、菅政権・岸田政権はいうまでもなう反中政策です。 そして安倍さんが再び首相に返り咲こうと活動を始めた矢先に暗殺されました。私はCIAの関与を疑っています。
やはりドル体制を崩しにかかる中国版CIPSの日本への導入がきいているのではないでしょうか？ 安倍、お前は何をやっているんだ？というところでしょう。これがアホボンと称される所以です。 永田町では3流大学卒の2世議員の事をこう呼ぶらしい。
お馬鹿なネット民は。このくらいの時事を知っておきなさい。ドアホらが。
話を、また第二次大戦頃の国際情勢に戻します。 ドイツは大ポーランド戦において、電撃的成功を収めつつある一方、活発な外交戦を展開しました。 まず開戦の間もないトルコ外交です。
そのキーマンは先の大戦で米国で暗躍したフォン・パーペンです。 彼はトルコを動かして、東地中海における英・仏両軍の生命を断つべく奔走しました。
即ち、トルコを枢軸陣営に引き込むことができれば、すべてはトルコ領であり、今なおドイツが欲しくてたまらないイラクのモスール油田ですが、
もしトルコがモスールを占領すれば、ここから地中海のパレチナ（イスラエル）のハイファ、及びシリアのトリポリに通じるパイプラインは空なり英国艦隊はその血液となる石油を奪い取られることになります。
フォン・パーペンは、モスール油田をトルコのために脱会祖てやろうと思い、あしたが、彼の努力は水泡に帰し、トルコは裏切って強い側の英・仏と相互援助協定を無んだのでした。
ドイツ石油外交の敗北です。私が石田外交御評価するのは、欧米先進国を一つにまとめ、日本を露骨に侵略してくる中国・ロシアを一部の隙もなく、敵国に仕上げていることです。 第二次大戦の日本はこれでやられたのです。四方八方的だらけ。
今回は、通路に拒否権を与えている何かと問題の多い国際連合から、ＮＡＴＯを軸として中露を外した国際体制づくりを作ろうとしています。それが、日本にNATO事務所を作ろうとしたり、アフリカ・中東から中国利権を外そうとしている岸田外交です。 そして日本・アメリカとヨーロッパに挟み撃ちにされた中露は、今までのように好き放題の悪事は出来ないようになります。
国際間の、安全保障、外交は,nuissancevalueを上げることは基本中の基本です。東大法学部卒、世界で国家元首にノミネートされる王族や大統領候補者が留学を許されるジョージタウン大学に留学経験を持つ5ケ国語堪能な、元外交官の松川るい議員も同じ意見です。
ちなみにジョージタウン大学はクリントン米大統領も留学経験を持ち、日本の女性での卒業生は国連の緒方女史と魔t河銀だけです。 現在、政財界で、日本初の女性総理に最も近い政治家とされているのが松川るい議員です。
ジョージタウン大学は、世界トップレベルの国際政治の名門校で、もう亡くなりましたが、まじで自分自身がDＳの人間であった名物キグリー教授が、この世界を動かしている勢力の実態を教えてくれ、その人脈形成もできるのがこの大学の特徴です。
・ロスチャイルド財閥-103 ジョージタウン大学とキグリー博士
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トルコの次は、ルーマニアが独・英両国の外交戦の舞台となりました。 ルーマニアは世界第4位の石油国で、原油生産量は1938年度の687万トンに達し、同国の平均消費量の411.3%にあたっています。 即ち、520万トンは余分の石油で、これらは欧州諸国に輸出され、ルーマニアの重要な財源となっていました。
しかし、ルーマニアの石油の実権を握っているのは英・仏・米の三ケ国であり、この三主役以外の白（ベルギー）、蘭・伊と共にドイツはその他大勢のわき役に過ぎませんでした。
ルーマニア石油の大部分は米国の資本下い汲み出されていました。こうした経済状況とはいえ、地理的な政治学上、ルーマニアはドイツによらざるを得ませんでした。 1938年秋のミュンヘン会議以後、ドイツのチェコスロバキア進出は流尾マニアにとって直接的脅威とンりました。
しかもｈ北からはソ連の脅威、ルーマニアは右か左か、そして遂に枢軸陣営に飛び込んできたのです。 1939年3月には、ドイツ・ルーマニア通商協定の締結。ｓかしその年の9月、ドイツ軍のp－ランド進撃が始まると、ルーマニアはその去就に迷わざるを得ませんでした。
なまじ、石油を抱いているためい、そしてその石油を最も欲しがっていたドイツ。 さらに黒海からドイツへの水路であるドナウ河の河口を握っているいるために、ドイツの圧力がのしかかってきたのです。
こうして、ルーマニアは独・伊vs英・仏の外交戦の戦場と化しました。
続く。 次の投稿は「日本の進路」を予定しており、それで世界大戦の主原因は石油シリーズの最終とｓ、そお次からは、世界の阿片の歴史やその脳科学について書いていきたいと考えています。
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