事実のデータを見ろ！ ドアホらが！！
説明してやっているので、ちゃんと読みなさい。
頭が異常なほどの弱い、自民党、特にアホボン率いる安倍派が政権を取ってお馬鹿政治を繰り返し、世界のトップレベルを誇った
日本の産業、経済、日本国民の平均給料を没落させ、東南アジアの後進国より下に成り下がり、世界の笑いものの成っている日本を認識しなさい。
日本没落の原因
①積極経済
アホノミクスとも呼ばれる、アベノミクスによる異常な通貨と国債の発行による国富の減少
➁新自由主義
アホボン安倍が癒着する竹中平蔵率いるパソナ（人材派遣会社）を使った労働の非正規化
中国・ベトナムと癒着した産業移転
③ アホのくせに政府・政治家によるが産業への介入
特に、世界最強を誇った日本の半導体・ディスプレイ・太陽電池などエレクトロニクス分野で、トップ企業の事業を、技術の中身が分からない素人の政府（政治家たち）が、合併させ、ど素人の産業革新機構を中心に運営した。
DRAM、液晶ディスプレイ、有機ＥＬ、デジカメ、太陽電池など産業は壊滅。 金を注ぎ込めば産業が成功し伸びるとでも思ったのか？
④アホボン安倍、二階、高市早苗の親中政策
初本は日本を露骨に侵略してくる習近平を国賓で招待し、中国に技術移転（高速鉄道・ハイブリッド車など）、そしてドル体制を崩す中国版ＳＷＩＦＴであるＣＰＩＳを導入し、みずほ銀行、三菱ＵＦＪ銀行はすでに人民元決裁を採用（2019.7.2日経記事）。
2026年アホボンに双務大臣に任命された高市早苗は、米中覇権戦争の最中、演説とは真逆に、トランプ、アメリカを裏切り、ソフトバンクと癒着し安全保障上大問題のＨｕａｗｅｉ 基地局を大量導入。
2017年のソフトバンクのメーカー別基地局のシェアは、Huawei 59.9%、エリクソン1.2%、ノキア15.5%、ZTE8.1%（総務省公表データ）
高市早苗は、Huaweiだけではありません。 VISAカードなどクレジットカードの決済手段として、日本は電電公社（現NTT）が開発したCAFIS（キャフィス）が安全安心低価格のデファクトスタンダードでしたが、アホボンと組み銀行法改正してまでソフトバンクのＰａｙＰａｙ（ソフトバンク）を政府あげてのプロモーション。
現在ではCAFISは駆逐され、ＰａｙＰａｙは3000万人以上の実質デファクトスタンダードに。
ちなみに、2019年ソフトバンクは2019年7～9月の決算⒢7002億円の大赤字、倒産危機を迎えましたが、なんとそれを救ったのは日銀を使ったETFで、日本の巨額の税金を使ってソフトバンクを救いました。
アホボンは、ウィグル問題で世界から非難を浴びているユニクロ（ファーストりティリング）にも日銀の金を使って巨額のユニクロ株を購入。
なんどユニクロ株の20%以上は日本銀行と言う異常さ。世界からまた非難を浴びました。
アホボンと高市早苗と癒着する親中の大物フィクサーの名は、ＳＢＩホールディングスの北尾吉孝（会長兼社長、元ソフトバンク常務）。
北尾は、安部政権下で新生銀行にTOBを仕掛け、今は新生銀行（旧長銀）も2021年にはSBI・新生銀行となりました。
報道によればこの銀行は第4のメガバンクとなり、人民元決裁を導入するとか、注目しておかねばばりません。
親中政策のアホボン安倍をジャパンハンドラーズの米シンクタンクＣＳＩＳが公然と非難。 アホボンは健康を理由に電撃辞任。
アホボン、入院もせずに元気でしたけどね。w
これで菅政権、岸田政権が誕生し、彼らは反中露政策、これはよかった。
再度首相に返り咲こうと活動を始めた矢先、アホボンは暗殺されました。
⑤統一教会と癒着し、一般国門の財産を略奪し、選挙・政治利用したアホボン率いる安部派（旧細田派）
言うまでもないでしょう。 こんな売国政治をしていて、日本経済が良くなる筈がありません。
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