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先月の結婚式出席の時・・・
初めは、駐車場の問題もあり電車とタクシーで行こうかとも考えて、
スマホにタクシーの配車アプリをインストールして置きました・・・が、
結局、余りの酷暑に車で行こうということになり、
結局、配車アプリを使用することもなくアンインストーしてしまいました(^-^;
ここ何年も、飲み歩くことも・・・出張もなくなってしまったし・・・
旅行にしても、今は車で行ってるので
タクシーを利用することがなくなってしまいました・・・
ただ、将来において免許証を返納したら・・・タクシーも乗るかも・・・いや、高いから乗らないかも(笑)
今朝は、そんなタクシー業界の現在を取り上げた記事を転載してみようと思います。
~以下、8月19日読売新聞朝刊より抜粋~
米配車サービス大手ウーバー・テクノロジーズは7月下旬、自明のアプリを使ってタクシーを呼べる実証実験を兵庫県の淡路島で始めた。県や地元タクシー会社との共同事業で、到着までの時間やおおよその料金が事前に分かるのが特徴だ。淡路島では路線バスの減便や廃止が進んでいる。県の担当者は「効率よい移動手段としてタクシー利用を促したい」と話す。海外からの旅行者向けにアプリは外国語にも対応した。
ウーバーは一般ドライバーが有料で客を乗せる「ライドシェア」を海外で展開している。タクシーにとっては脅威だ。だが、日本ではこうした行為は「白タク」として原則禁止されており、タクシー会社と組んだ配車サービスに注力することにした。大手の第一交通産業(北九州市)とも提携に向けて協議している。
国内では日本交通(東京都)が2011年に配車アプリのサービスを開始。若年層の利用を掘り起こすのが狙いの一つだ。
スマホの普及でアプリの利用が増えたことで、最近はタクシー以外の業界も配車サービスに関心を強めている。
トヨタ自動車は今年、日本交通グループ会社に出資した。両社はKDDIとスマホの位置情報や天気などのデータからAIでタクシーの需要を予測し、運転手にも情報を提供している。客を見つけやすいルートが分かり、運転手の収入も増加。客待ち時間減少にもつながったという。
ソニーは国際自動車など都内で営業するタクシー会社7社と新会社を設立し、今年度中にAIを活用したアプリを導入する。「家庭用犬型ロボット『アイボ』などで培ったAI技術を新たな領域に広げ、ビジネスチャンスにしたい」(ソニー広報)という。
ウーバーにも出資しているソフトバンクグループは今秋、中国の配車大手「滴滴出行(ディディチューシン)」と東京や大阪などの主要都市で、実験的にアプリを提供する。
日本のタクシー業界では、将来、ライドシェアが解禁されるのではないかとの警戒感が根強い。そのため、業界では「タクシーがITで武装すれば、ライドシェアのニーズは高まらない」(大手タクシー会社幹部)との声もある。アプリを通じて顧客を囲い込む動きは激しさを増しそうだ。
初めは、駐車場の問題もあり電車とタクシーで行こうかとも考えて、
スマホにタクシーの配車アプリをインストールして置きました・・・が、
結局、余りの酷暑に車で行こうということになり、
結局、配車アプリを使用することもなくアンインストーしてしまいました(^-^;
ここ何年も、飲み歩くことも・・・出張もなくなってしまったし・・・
旅行にしても、今は車で行ってるので
タクシーを利用することがなくなってしまいました・・・
ただ、将来において免許証を返納したら・・・タクシーも乗るかも・・・いや、高いから乗らないかも(笑)
今朝は、そんなタクシー業界の現在を取り上げた記事を転載してみようと思います。
~以下、8月19日読売新聞朝刊より抜粋~
タクシー到着時刻 料金もわかる
配車アプリ 競争激化
スマートフォンのアプリを使ったタクシーの配車サービス競争が激化している。国内のタクシー会社はIT(情報技術)企業やメーカーなど異業種との連携を加速させ、人工知能(AI)を活用した新アプリの導入などで利便性を高めようとしている。
米配車サービス大手ウーバー・テクノロジーズは7月下旬、自明のアプリを使ってタクシーを呼べる実証実験を兵庫県の淡路島で始めた。県や地元タクシー会社との共同事業で、到着までの時間やおおよその料金が事前に分かるのが特徴だ。淡路島では路線バスの減便や廃止が進んでいる。県の担当者は「効率よい移動手段としてタクシー利用を促したい」と話す。海外からの旅行者向けにアプリは外国語にも対応した。
ウーバーは一般ドライバーが有料で客を乗せる「ライドシェア」を海外で展開している。タクシーにとっては脅威だ。だが、日本ではこうした行為は「白タク」として原則禁止されており、タクシー会社と組んだ配車サービスに注力することにした。大手の第一交通産業(北九州市)とも提携に向けて協議している。
国内では日本交通(東京都)が2011年に配車アプリのサービスを開始。若年層の利用を掘り起こすのが狙いの一つだ。
スマホの普及でアプリの利用が増えたことで、最近はタクシー以外の業界も配車サービスに関心を強めている。
トヨタ自動車は今年、日本交通グループ会社に出資した。両社はKDDIとスマホの位置情報や天気などのデータからAIでタクシーの需要を予測し、運転手にも情報を提供している。客を見つけやすいルートが分かり、運転手の収入も増加。客待ち時間減少にもつながったという。
ソニーは国際自動車など都内で営業するタクシー会社7社と新会社を設立し、今年度中にAIを活用したアプリを導入する。「家庭用犬型ロボット『アイボ』などで培ったAI技術を新たな領域に広げ、ビジネスチャンスにしたい」(ソニー広報)という。
ウーバーにも出資しているソフトバンクグループは今秋、中国の配車大手「滴滴出行(ディディチューシン)」と東京や大阪などの主要都市で、実験的にアプリを提供する。
日本のタクシー業界では、将来、ライドシェアが解禁されるのではないかとの警戒感が根強い。そのため、業界では「タクシーがITで武装すれば、ライドシェアのニーズは高まらない」(大手タクシー会社幹部)との声もある。アプリを通じて顧客を囲い込む動きは激しさを増しそうだ。