デスクの端に夏が来た今後、ワクチンは、わずか４年の間に２倍の爆発的な成長を遂げると予測されています。
つまり、４年以内に世界中で今の倍の量のワクチンが市場に流通する準備が製薬業界で進行中なのです。それは、およそ世界で約４兆円の売り上げになります。
これらの情報は、投資家のための市場予測会社の資料に書いてあるもので、専門家の間では３０万円から数十万円で取引されています。
今後も新しい病気の予防ワクチンや聞いたこともない病気を予防するワクチン、また予防する必要のない病気のワクチンが市場に売り出されてくることでしょう。
なかには、大人になってから、タバコやアルコールの中毒にならないようにするためのワクチンまで開発されているという話もあるくらいです。
ワクチンは予防医療であるため、その対象は健常者すべてです。地球の人口全てと言っていいほどの莫大な潜在顧客がいるということです。
そのビジネスは、ワクチンだけにとどまりません。ウイルスや病気の有無の検査から始まります。
そして、検査の結果が良性の場合、ワクチン接種。悪性の場合、治療が推奨されます。なかでもヒトからヒトにうつる感染症のワクチンは、対象者のみならず、潜在的な感染関係者までが、接種対象者に含まれます。そのため、いくつかの国や地域（アメリカ・オーストラリア・韓国など）では、９歳から１５歳までの男児に子宮頸がんワクチンの接種が推奨されています。このように、公衆衛生の名のもとにワクチン接種対象者の範囲がますます拡大されつつあるのです。
そして、２００７年以降、ギリシャのように国家政策として、子宮頸がんワクチンの義務化を児童に課す国が出てきています。
その他の多くの欧米諸国では、接種を促進させるために公費負担で無料化を推進しています。
そして、アメリカでは、子宮頸がんワクチンの接種の義務化に動き出しており、接種を受けない児童に学校への登校および進級を禁止する法律の施行を多くの州議会が審議中です。中には、そのような法律を実際に施行し始めた州もすでに出てきています。
現在、国内では、子宮頸がんワクチンへの公費助成を表明する自治体が、全国に広がっています。２００９年１２月、新潟県魚沼市のほか、埼玉県志木市、兵庫県明石市でも、小学６年生から中学３年生の女子を対象に全額補助を行う方針です。名古屋市では、半額補助。また２０１０年４月から、東京都杉並区では、中学一年生を対象に全額負担（本来は１回１万５千円、３回接種が必要、計４万５千円）を開始するとのことです。
国内で議論されている接種の公費負担や無料化について、それが製薬会社による政策と世論誘導によって導かれたものでないか、慎重に見極める必要があります。
「米国国立がん研究所の翻訳書類」より
①子宮頸がんの原因とされる「ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）」は、ごくありふれたウイルスである。
②ワクチンは、すべてのＨＰＶ感染を予防するものではない。効果は限定的である。
③ＨＰＶに既に感染していたら、ワクチン接種は、がん発症の危険性を増す可能性がある。
④発がん性のＨＰＶに感染しても９０％は、自然に消えてしまう。
⑤子宮頸がんの原因が、ＨＰＶでない可能性もある。－２００３年のＦＤＡの書類より
⑥子宮頸がんキャンペーン自体が、世界的な「医療詐欺」である可能性がある。
⑦ワクチン中の成分「アジュバンド」が、人体に与える長期的な影響は不明である。
子宮頸がんワクチンの何が問題か、簡潔に言うならば、
「基本的な情報が国民に与えらないまま、一方的に接種が呼びかけられている」ということにつきます。これまで述べきた情報、リスクをすべて知ったあと、ワクチン接種を受けたいと思う人がどれほどいるでしょうか。おそらく多くの人が躊躇するのではないでしょうか。
それでもワクチンの接種を選択する人は、おられるかと思います。
ワクチンを打ったら、安心できる、という考え方もあります。
どうせ副反応がでるのはごく一部の人だけだ、という考え方もあります。
重い副反応なんて、自分には起きないだろうと思われる方がほとんどかもしれません。
止める権利は誰にもありません。
あなたの体であり、あなたの命です。
けれど、これまでにワクチンをはじめとする、様々な薬害により、重症となった方、命を落とした 方が存在するという厳然たる事実が消えることはありません。
ワクチンに対する認識があまりにも安易な社会になりつつあります。
「ワクチン」という言葉でごまかされてはいけません。製薬会社の添付文書にもあるように「劇薬」です。
「サーバリックス添付文書」
（クリックで全文を参照します）
以上の情報を、これまで慣れ親しんできた常識に基づいて処理するのではなく、冷静な理性のもとに吟味することが、各人にとって良い選択につながるものと考えます。
