【目覚めよ日本 英国人記者が見た真実】歴史的事実を無視して日本を貶める韓国、中国にはあきれるしかない 日本人は本当の歴史を学び直すとき
zakzak 2015.07.25 ★（４）
私が１９６４年、フィナンシャル・タイムズ東京支局長として初来日したときに、世話をしてくれたのは麻生和子さんだった。吉田茂元首相の三女で、実業家の麻生太賀吉氏と結婚していた。麻生太郎副総理兼財務相や、三笠宮寛仁（ともひと）親王妃信子さまの母である。
和子さんは上品で魅力的な方だった。「日本にも英国と同じように上流階級がある」と思った。和子さんは、母の雪子さんが亡くなると、ファーストレディー代わりとして吉田氏の外遊に随行し、サンフランシスコ講和条約締結の会議にも出席している。戦後史で一定の役割を果たした方であり、もっと話を聞いておくべきだった。
日本に到着してホテルオークラに泊まっていたとき、吉田氏の側近だった白洲次郎氏が黒塗りのダイムラーに乗ってやってきた。次郎氏は流暢（りゅうちょう）な英語を話し、よく一緒に食事をした。彼は、日本人が最も自信を喪失していた時期に、「われわれは戦争に負けたが、奴隷になったのではない」と言い放つなど、日本人の気概を示した人物として知られる。
安倍晋三首相の祖父、岸信介元首相や、父の安倍晋太郎元外相にもインタビューをしたことがある。戦後７０年、故人たちは現在の日本をどう思うだろう。
報道によると、韓国の元慰安婦２人が先日、第２次世界大戦中に受けた扱いが人権侵害だとして、日本政府や日本企業に２０００万ドル（約２６億円）の損害賠償を求める訴えを、米サンフランシスコの連邦地裁に起こしたという。訴訟対象には、昭和天皇や天皇陛下、岸氏、安倍首相、日本企業も含まれていた。
日韓間の財産や請求権の問題は、１９６５年の日韓請求権協定で「法的に完全かつ最終的に解決済み」だ。国交正常化の際、日本は韓国に戦前残した莫大な資産を放棄し、当時の韓国の国家予算の２・３倍とされる８億ドル以上の資金援助や、さまざまな技術やノウハウを提供した。元慰安婦が賠償を求めるならば、その相手は日本政府ではなく韓国政府である。
戦後７０年が過ぎても、歴史的事実を無視して、不条理な要求を日本に突き付け続ける韓国や中国には、英国人ジャーナリストとしてあきれるしかない。戦後、平和国家として世界に貢献してきた日本を、不当なえん罪で貶めるのではなく、「現在と未来を見つめたらどうか」と言いたい。
彼らは「捏造した日本の歴史」を世界に吹聴している。日本を悪者にして、自国の「負の部分」から目をそらさせなければ、国家体制が崩壊しかねないからだろう。韓国はまともな民主主義、法治国家とはいえない。中国の人権弾圧、軍事膨張主義は世界的な脅威だ。
日本人も目覚めなければならない。「東京裁判」などで植え付けられた連合国の戦勝史観の虚妄をただし、日本の誇りある本当の歴史を学び直すべきだ。日本を、家族を、愛する者を守るために命を捧げた先人たちに感謝し、名誉を回復しなければならない。当然、靖国神社にも参拝すべきだ。２０１５年、日本は改めて独立主権国家へと歩み出してほしい。 （取材・構成 藤田裕行） ＝おわり
■ヘンリー・Ｓ・ストークス
１９３８年、英国生まれ。６１年、オックスフォード大学修士課程修了後、６２年に英紙『フィナンシャル・タイムズ』入社。６４年、東京支局初代支局長に着任する。以後、英紙『タイムズ』や、米紙『ニューヨーク・タイムズ』などの東京支局長を歴任。著書に『英国人記者が見た 連合国戦勝史観の虚妄』（祥伝社新書）、共著に『連合国戦勝史観の徹底批判！』（自由社）など。
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◇ Ｈ・Ｓ・ストークス【目覚めよ日本】③韓国も米国も国連も、日本を慰安婦問題で批判できる立場にはない
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