【Ｙｅｓ！高須のこれはＮｏ！だぜ】「報道ステ」スポンサー降板 安保法案賛成派の意見も出してほしかった

【Ｙｅｓ！高須のこれはＮｏ！だぜ】「報道ステ」スポンサー降板の真相　安保法案賛成派の意見も出してほしかった
　zakzak　2015.11.11
　人生楽しんでますか！？　高須克弥です。新連載を始めることになりました。よろしくお願いします。
　さて、世間では「Ｙｅｓ！」で知られるボクだが、この連載ではボクが「Ｎｏだぜ！」と思うことを率直に述べていきたいと思うんだ。まずはボクが「報道ステーション」（テレビ朝日系）のスポンサーを先月いっぱいで降板した件について話しておこう。
　この件はニュースにもなったが、先月１６日にボクが番組を見た後にツイッターで「失望しました。スポンサーやめます」と投稿したことが発端。夕刊フジでも「安保法案『偏向報道』に“ＮＯ”」と報じていた。
　これはまったくその通りで、ボクが番組スポンサーを降りることを決めたのは、安全保障関連法案を巡る番組の内容があまりにも偏向していたからなんだよね。
　これについて「高須はテレビ朝日を敵視している」という意見もあるようだけど、そんなことはないよ。だって高須クリニックは現在、「ビートたけしのＴＶタックル」（テレビ朝日系）の番組スポンサーだからね。
　番組キャスターの古舘伊知郎くんに対して怒りを覚えたわけでもない。実は古舘くんとはボクがクリニックを開業したばかりのころからの友人なんだ。もし彼が別の番組に出演することがあれば、喜んで番組スポンサーに名乗りを上げるよ。
　安保関連法案について報道するなら、抗議活動の様子など反対派の声ばかりを取り上げるんじゃなくて、賛成派の意見も対等に出してほしかったんだよな。だからこそ、番組内容と制作サイドの姿勢に“Ｎｏ”を突きつけたんだ。
　古舘くんがコメントで批判するかたちでもいいから賛成派の意見も出せばよかったのに全く報じられなかった。彼は頭のキレも滑（カツ）舌もいい。だけどあの番組では、制作サイドが用意した素材に合わせてやるしかないんだろうね。
　ボクは、おもしろい番組が大好きなんだ。昨年、児童養護施設を舞台にした芦田愛菜ちゃん主演のドラマ「明日、ママがいない」（日本テレビ系）の内容が行き過ぎだとして、番組スポンサーがＣＭ放映を見送ったことがあったよね。さまざまな方面から批判されたドラマだったけど、ボクは意欲的な作品だったと思っていたんだよ。だから当時、関係者に連絡を取り「スポットＣＭだけでも出して番組をサポートしたい」と提案したんだ。結局は実現しなかったけどね。
　最近、古舘くんとは会えていないが、以前に仲間たちを集めて都内のホテルで彼を励ます会をやったことがあった。ボクは最初の乾杯だけ顔を出して「あとは好きに飲んでください」とその場を後にしたんだけど、そしたら後日、い～っぱいの請求書が届いたよ。本当に“好き”にお酒を飲んでたようだね。あれは高かったなあ…。
　安保関連法案については、まだまだ語りたいことがあるけど、それはまた次週！
　■高須克弥（たかす・かつや）　美容外科医で医学博士。美容外科「高須クリニック」院長。愛知県出身。日本に「脂肪吸引手術」を普及させた先駆者で、「Ｙｅｓ、高須クリニック」のＣＭフレーズでもおなじみ。芸能界、財界、政界と幅広い人脈を持つ。高須院長に悩み相談ができる公式Ｔｗｉｔｔｅｒアカウント（＠ｙｅｓ＿ｊｉｎｓｅｉ）。
　◎上記事は[zakzak]からの転載・引用です
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高須クリニック、「報ステ」スポンサー降板　安保法案「偏向報道」に“ＮＯ”
　zakzak　2015.09.18
　安全保障関連法案の審議が大詰めを迎えるなか、反対意見に終始するテレビの報道ぶりをめぐり、ついにスポンサーからも不信の声が上がった。美容外科「高須クリニック」の高須克弥院長（７０）が、テレビ朝日系「報道ステーション」のスポンサー契約を今月末で打ち切ることを自身のツイッターで明らかにしたのだ。
　高須院長は１６日夜、ツイッターで「失望しました。（同番組の）スポンサーやめます」と表明した。ＣＭで“Ｙｅｓ”といっていた高須院長が「報道ステーション」に“Ｎｏ”を突きつけた格好だ。
　きっかけは１６日に放送された「報道ステーション」。古舘伊知郎キャスターが「平和安全法制というネーミングが正しいのか、甚だ疑問だ」などと述べながら国会から中継。抗議活動を詳しく報じ、スタジオのコメンテーター２人が法案の問題点を指摘していた。
　高須院長の表明は、この放送について、別のツイッターユーザーが「両方の意見をバランス良く報道するという原則を完全に放棄している」と書いたツイートを受けたものだった。
　安保法案の報道をめぐってはアンカー自ら「廃案」を訴える番組も。
　「どうも日本の民主主義の将来は暗い」。１７日夜のＴＢＳ系「ＮＥＷＳ２３」では、アンカーを務める毎日新聞の岸井成格特別編集委員が語気を強めた。１６日には河野洋平元衆院議長が与党の対応を批判したインタビューを放送。岸井氏は「メディアも廃案に向けて声を上げ続けなければいけない」と強調していた。
　放送法はテレビ局に「政治的公平」や「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにする」ことを義務付けている。
　民放連の井上弘会長（ＴＢＳ会長）は１７日の定例会見で「各社が使命感を持って対応していると思う。個々の番組への論評は差し控えたい」と述べるにとどめた。
　ＮＨＫは総合テレビで同日、参院特別委を中継。午後には委員長の不信任動議の賛成討論で、野党議員が演説する様子を４時間近く放送した。夕方の大相撲中継は一時Ｅテレで放送した。
　一方、１８日付の新聞各紙も、安保法案が参院委で可決されたことの伝え方は大きく割れた。各紙１面トップで扱っているが、産経、読売、日経の３紙が主見出しで「可決」と伝える一方、朝日、毎日、東京の３紙は「強行」と決めつけた。
　◎上記事は[zakzak]からの転載・引用です
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