寒いので，暖房のヒーターを係に出してもらった。ところが、部屋にプラグの合うソケットがない。大学から電気係が来るのを舞って，やっと土曜日に来て，新しいソケットをつけてくれたので，ヒータが使えるようになった。去年のヒーターはプラグが壊れたと言う。もうひとつ、風呂場の水道の蛇口がかなり水漏れをするのでそれも水道係を呼んだが，コチラは直らなかった。屋上に一旦水を溜めてから，蛇口に来るのだが，蛇口と便器の水漏れで，タンクの水が直ぐなくなる。しょっちゅう水を屋上にポンプで上げてもらわなければならない。
デリー外語会でお会いした人達の中に、東芝、HITACHIの責任者がいたが、デリーでは物を作っていないため、この大学卒の就職先として不適当ということであったが、NTTに断られたウトパル・カント君の名前が白板に書いてあったので聞くと、米国系のジオメトリックという会社に就職が決まったのだと言う。彼の就職のためにデリーで多くの日本人に話しを聞いたのだから、これで、一安心である。折角、日本に関心を持って、日本語授業を受けているのだから、それに何とかこたえられると良いのだが、ウトパルカント君の場合は、就職は、米国系企業になったとはいえ、決まったのだから、それはそれで良い。
アマダが日本語をディプロマ課程まで学んだ学生を研修生に受け入れたいというのだから、来年は日本語学生の中から研修生で日本に行くかもしれない。
昨日、大学へ行くのに、大学の車のガネーシュ運転手がヘモグロビンが通常の半分の６前後になったとかで、入院したため、タクシーでいった。就職係との話し合いは、担当のジャイン準教授が来るのを待ったために時間がかかっただけで、比較的に直ぐ終わり、もう一つの用件であるサーティフィケート課程の証明書に署名するのも、紙がまだないため、印刷できていないと、言われ、タクシーが街に出かけて戻って来るのを相当待った。私もタクシーを使って、サダルに行き、先日、デリーに本や酒を持っていった時にその重さで切れたザックの紐を縫い付けるのに修理屋に預けた。それを今日貰いに歩いていった。たった２０ルピー（４０円）で直っていた。
デリーの国際交流基金で講演したのを聞いて下さっていた詩人スレーシュ・サリル氏に教わったジャバルプルの作家ギャーンランジャン氏に電話をかけて近日訪問することになっているので、その作品を読もうと思い、サダルにある２軒の本屋に寄ったが、昨日も今日も雑誌も本も売り切れだった。
大学が出してくれたタクシーで大学の就職係の所に行った。デリーで会った日本企業の人達に日本企業に就職したい学生を紹介するのに、就職係と打ち合わせするためだ。この大学は、機械科やコンピュータ科などがあり、卒業生は、販売などの事務職ではない会社が望ましいと言う。大学にアマダなどの会社から、研修生の募集が来ていて、日本語ディプロマ課程の免許を持っている学生が望ましいと言われているそうだ。
日本語授業が必要だということになる。来年４月で契約切れだが、延長になるかもしれない。
久しぶりで行ったデリーでは、ウニタさん一家、最近ジャバルプルの小生の大学からネルー大学に転任したアシュトーシュ助教授、中国からヒンディー語の修士課程に来ているワルダ時代のフーさん、外語会の面々、クラレインディアの日本人社員たち、日本商工会議所長、詩人スレーシュ・サリル氏、ガンガー・ヴィーマル氏など、短時日で多くの人と再会できた。
汽車が行きもデリーに、帰りもジャバルプルに約3時間遅れで着き、20時間を超える夜行列車で、いささか疲れた。昨日迎えてもらった大学の車のガネーシュ運転手が今日は、ヘモグロビンが急に減ったとかで、今日緊急入院したので、大学に行くのは取りやめにした。
住めば都、ジャバルプルに帰って、ほっとしている。日本は早い降雪で、荒れ模様のようだ。選挙結果も私の期待からは遠いことになって、これからどうなることやら。株価だけが取り柄の政権なのに、それも急落している。これが戻せなかったら、まるで駄目であろうから、何とかするかもしれないが。
昨日、車を回してもらい、クラレインディアに行った。新しい、広い事務所に引っ越していて、事務机が２０人分もあり、会議室が二つ、大と小があった。日本人社員が1名増えて3人になり、インド人社員が10数名もいる。大発展しているのが分かり、クラレインディアの立ち上げをお手伝いした者としては、大喜びである。
ボンドが相当売れるようになっているという。自分の経験から、その売り上げの回収が大変でしょうと言うと、そうですよ、と我が意を得たりの感で小田社長が同意した。
昨夜は、デリーでも雨が降っていたにもかかわらず、デリー外語会が鹿公園の中のPark Baruchi Restaurant で開かれ、デリーでヒンディー語やインド史を学ぶ３人の学生を含め、１３人の集まりであった。インド旅行のサイトでインドで一番の食堂というだけあって、美味しく且つ安かった。とは言っても、学生を除く一人１５００ルピーは、ジャバルプルでは、家族が何回か食べられる料金だ。前回のモーティー・マハル・デラックスの２０００円よりは安いというだけの話しだ。このネルー大学の宿舎は、今、ワイファイが故障というので、リライアンスの有料ワイファイで記している。
デリー大学のウニタ教授の御主人にネルー大学の宿舎を取ってもらったので、国際アラーワリー・ゲストハウスに泊まっているが、今朝ネットが題しか書けなかったのが、夕方、部屋ではなく、食堂で今繋がった。
昼は、日本商工会議所の西本所長が設けて下さった『富士』という食堂で、日経新聞の岩城支局長や、小川弁護士、あずさ監査法人の人達と日替わりランチ、８００ルピー（１６００円）を割り勘で食してから、西本所長に送ってもらって、国際交流基金に行き、『竹取物語』について、講演した。十年前に『竹取物語』ヒンディー語訳をしているので急にメイン・スピーカーということで話しをさせられたが、一番しやすい、時代背景を話した。聞き手は、デリー大学とネルー大学の大学院生で、それに、スレシュ・サリル詩人が加わった。主賓ガンガー・プラーサド・ヴィマル教授が私の話しを受けて東洋の共通性につて話した。氏とは、ワルダでお会いして以来だ。そのあと大学院生が内容の説明をしたが、一部漢字の読みが違っているのを除くと、よく勉強している。帰りは、ウニタ教授の車で送ってもらった。ネルー大学でインド史を学んでいるという日本の学生が同乗した。
前回の植草一秀と前々回の小沢一郎の立場を読んでいただいて、世界における日本の立ち位置が、どういう所にあるか、説明を要しないのではないかと思う。
小泉、竹中政権以来、日本の国民は多くの貧乏人を増やして来たが、それでも足りず、年金、健保、更には、郵貯にも手を出して、植民地宗主国に富を貢ぐのである。既に、１兆ドル以上の米国債の紙切れは、米国支配下の日本財務省金庫に死蔵されていて、貸した金は返されるあてがない。返せなどと言ったら、鳩山首相よろしく、忽ち引きずり降ろされるのが関の山。私は、かねてから、大化の改新にそっくりの明治維新は、政府が自画自賛の教育を国民に押し付けたが、その官僚制度によって、３５０万人もの戦死者を出して、植民地にされ、大失敗に終わったと記している。植民地の国民は、働いた財産を宗主国に貢ぐのが当然だから植民地なのである。インドと中国はそれに懲りているから、決して自国に米軍基地を作らせない。作らせたら、終わりである。それは、原発も同じで、それを作らせたら、外国軍基地と同じ役割をするようになる。日本はエネルギーの問題解決のために手を尽くしたにもかかわらず、前の戦争に持ち込まれたと言って良い。今は、国民全体が、原発というエネルギー政策に浸かり切っているのだ。これを推進する省庁を弱体化できるのは、小沢一郎しかいない。国民が後押ししていることを明らかにすれば、CIA、米軍得意の暗殺、旅客機墜落は出来まい。
この総選挙で、国民の覚醒を見せつけられると良いのだが。いかがなものか。
再三お勧めしているので、既にお読みのこととは思いますが、植草一秀の『知られざる真実』をここに引いて、なぜ、小沢一郎にしか改革が出来ないか、その重要な事を明かしたい。
2014年12月10日 (水)
アベノミクスで日本の経済地位は大暴落
安倍政権が推進している「円安誘導政策」により、日本経済は衰退の一途を辿っている。「円高」とは、日本経済が高く評価されることの表れであり、「円安」とは、日本経済が低く評価されることの表れである。
安倍政権は円安を誘導しており、これに伴い、世界のなかの日本経済の地位が暴落している。
１人当たりＧＤＰを国際比較してみる。
国民生活の豊かさを国際比較するとき、もっとも分かりやすい指標は、一人当たりＧＤＰである。
人口は国ごとに異なるから、国民生活の水準を比較するには、ＧＤＰの総額を比較することは意味がなく、一人当たりのＧＤＰを比較する必要がある。
この一人当たりＧＤＰの規模が安倍政権によって暴落している。
安倍政権が発足する直前の２０１２年の日本の一人当たりＧＤＰは４６５００ドルで世界第９位だった。
これが２０１３年には３８５００ドルに激減した。
さらに、２０１４年は１ドル＝１２０円で換算するとなんと３３５００ドルに減少する。
世界ランキングは第９位から第２９位に転落する。
日本にいると実感を伴わないが、日本で得た所得を持って海外に出てみれば分かる。
日本の国民一人当たりのＧＤＰの価値がドル表示で激減し、日本の地位が没落しているのである。
一人当たりＧＤＰ世界ランキングは、第９位から第２９位に急落し、財政危機が叫ばれた、あのイタリアを下回ることになる
これはＧＤＰ総額についてもあてはまる。
名目ＧＤＰの規模で日本はほんの少し前まで世界第２位の水準を誇っていた。
それが、２００９年に中国に抜かれた。
それから５年。
日本の名目ＧＤＰは中国の半分になろうとしている。
中国の通貨単位は人民元だ。
２年前の為替レートは
１人民元＝１２円だった。
これが、１人民元＝２０円になろうとしている。
日本のＧＤＰは中国の半分以下になってしまう。
ＧＤＰ規模の世界ランキングも、今度はドイツにも抜かれて、世界第４位に転落してしまう。
安倍政権が推進する円安誘導政策は、日本衰退政策と呼び換えてもいいものである。
為替レートを自国通貨高に維持することは、一国経済にとって「城壁」を築くことを意味する。
時価総額１００億円の日本企業があるとしよう。
１ドル＝５０円なら、この企業を買収するための金額は２億ドルである。
ところが、為替レートが１ドル＝２００円になると、たったの５０００万ドルでこの企業を買収することが可能になる。
自国通貨の下落を誘導することは、一国経済を海外の投資家に対して、大バーゲンセールの状態に置くことを意味する。
これを「売国政策」と呼ぶ。
中国人民元の対円レートが、安倍政権が発足してからの２年間で約２倍の水準に上昇した。
このことは、中国人民元の購買力が２倍に跳ね上がっていることを意味する。
その結果として、中国マネーが怒涛の如く日本に襲い掛かり、日本の重要な経済資源の所有権が中国に流出する事態を招いている。
中国だけではない。ドル通貨圏の大資本が日本の不動産、優良企業の所有権を次々に獲得する事態が広がるのである。
集団的自衛権行使を容認する憲法破壊行為を推進し、米国が創作する戦争に日本が加担する状況を作り出す一方で、日本が中国に買い占められる状況を創作しているのが安倍政権の現実である。
このようなことで国を守ることはできない。
そして、もうひとつ、極めて重大な提言を示す。
現在の１ドル＝１２０円の円安状況を踏まえて、日本政府は１．３兆ドルの米ドル資産＝米国国債を全額売却するべきことだ。
国民に重税を押し付ける前に、１．３兆ドルの米国国債を売却し、巨大な為替差損を取り戻すべきなのだ。