ゴルフ場で転落？

とうとうというか、ついにというかゴルフ場で転落してしまいました。

ＯＵＴ残り３ホールめ、

２オン狙いのボールが右崖に、キャディさん曰く、ＯＢですね。！！

いやー、崖につかまっていると思うんだけどなー？と口に出さずに

現場に直行ないなーやはりと思った瞬間、角度６０度の壁の下の側溝に

吾輩の新品ボールが光っている。

やったーと思い崖下から打ち上げるもボールは逆に絶壁の下へ、

クーと言いながらも球を追いかける私、とたんに足がもつれて下まで転落

うー！、と一時呼吸停止状態・・・目の前には、ボールが

どうにか立ち上がるが左腰に激痛・・・

何のこれしきと目の前のボールをたたくこと３回ようやくフェアウェイ横に、

這い上がるとウェアは、ほこりまみれに、腰には、鈍い痛み、やめようかと思うが

あと２ホール、次はショートだしと欲をだしティーショット腰に走る激痛

ぐっと我慢して「やばいことになっているな！」と思いつつ最終ホールへ

ナイスショットの声が聞こえるが頭に入らない、うーーーーとこらえつつ

顔は蒼白、冗談に腹がたつほどの痛み、やばいなーと更衣室へと這い上がるが

腰を下ろしたとたんに激痛が、そこに携帯電話の音が、習性というか上ずった声で電話に対応し

終わってみると２０分ほど経過、風呂はやめよーと思いつつ階段をつかまりながら降りていくと

風呂から出てきた同僚とばったり、今日はこのまま帰るはとプレー代を清算し

車で帰宅。座ったとたん左腰が動かない。激痛のなか湿布を取り出し何とか自分で貼ったが

動けない。医者に行くにも運転は無理だし、時間も終わってるし、何か杖がないかと帰った家内にいうと

剣道の竹刀を持ってくる。家内の薄笑いが気になる・・・クッ

何も言えずに我慢。

帰宅した息子に腰に包帯をしめてもらい何とか寝れそう。うちの長男は優しい！おまけに柔道整骨師だ。

翌日、整形外科へ、折れてませんよとなんだかがっかりした様子の先生の顔、軟骨が減っている部分を指さされ、これは老化の一つですなと

だめ押し、筋肉鍛えないとね！とさらに追い込む先生・・・。

電気マッサージへ３０分ほど、のち腰にはコルセット、湿布と痛みどめの薬をもらって帰宅。


教訓

「崖に落ちたボールは拾うな！」おれも、もう、若くないんだ！！実感・・・涙

アー、しばらくバイクも乗れんなー。ゴルフ？何それ・・・

消費税関連法案閣議決定！

いよいよ３０日に「消費税関連法案」が閣議決定される。そして果たして法案は可決されるのか？

中身はというと、

１、消費税率を、平成２６年４月から８％に、２７年１０月に１０％に引き上げる。

２、増税分は地方や社会保障関係費に充てる。

３、増税にあたり名目経済成長率３％、実質経済成長率２％程度を目指しつつ、総合的に勘案したうえで

　　増税停止を含む所要の措置を講ずる。

４、歳入庁創設や給付付き税額控除導入などの低所得者対策を検討

５、１０％引き上げ後の追加増税条項は削除

と、いった法案の内容である。

１、まず、民主党は、小沢一郎がいうように「マニュフェスト」で消費税の増税はしないと確約した。

２、日本の現状の景気は、まだ、地を這う程度であり中小企業ではどん底の状態にある。

３、白川日銀総裁もようやく１％インフレターゲット目標を設定したが円は、対＄で８２円程度しか下落していない。

４、東日本大震災の復興増税は既に可決され既に実行されている。しかし、依然として現地での計画が見えてこない。

５、原子力再稼働問題、福島原発処理なども、さっぱり今後の方向がつかめない。

こんな暗闇の中で、「とにかくお金がないから国民からふんだくれ」というのが今の状態である。

国会議員や公務員の削減は後回し、尖閣諸島もしらないふり、沖縄普天間基地移転もそっちのけ。

とにかく税金だけ上げないと国がパンクすると脅かしている。もう、日本の政治は、終わっているようである。

早く橋本総理大臣でも誰でもいいから何とかしてほしい。消費税を上げれば駆け込み需要の後は

どん底に落ち込むことになるのであろう。おそらく、１０％を価格に転嫁できるのは東京電力のような

大企業だけであろう。中小企業は、どうやって消費税を納めるのだろうか？いやその前に仕事があるだろうか？

日本人の自虐史観と日本人の誇り

日本人の「自虐史観」は、いつから、どうして始まったのか？

戦後、日本が根本的にだめになったというか、気骨精神が失われ、

世界的に見ても稀な日本民族の誇りをうしない威厳をなくした根本は、日本人が戦争に対する

罪悪感からいまだに抜け出ていないことにある。たった一度の戦争に負けただけで

ここまで骨抜きにされたのはなぜか？

それは、Ｄ，マッカーサーの戦後日本政策に起因する。

戦後の日本の変わりようを見て、スカルノ・インドネシア大統領は、

マッカーサーは、日本を物質的に破壊しただけでなく、精神的にも破壊してしまった。

と、嘆いておられたという。アメリカが、当時最も恐れたのは、「武士道」に象徴される日本の精神力であった。

武器が無くなっても、竹やりを持ってしても敵と戦うというその精神力をとても恐れたようである。その精神力を

破壊しようというのがアメリカの政策であり。マッカーサーはこれを遂行し、最も成功したといわれる。

たとえば、日教組によるゆがんだ教育とＡ日新聞などの左翼思想的偏向報道である。

つまり、日本人に徹底的に自虐史観を植え付けた。

米国は、日本を悪者にすることによって、米国は民主主義や自由主義を旗印にせざるをえなくなり

それまでのアメリカの植民地政策を大転換することになったのは、日本に取っては皮肉なことであったが

世界にとっては、よいことであった。そうすることによってのみ

アジアやアフリカで受け入れられるということを悟ったからに他ならない。

その欧米諸国の変わり身のはやさ、手前勝手な二枚舌の理論にまんまと載せられたのはアジアの

民であった。


３００年以上にわたりアジア諸国を植民地化し、むさぼりつくした西欧列強に対し

唯一、単独で立ち向かった日本の明治維新の英雄たち、そして極めて短期間に一流の国家に仕上げ

大国ロシアを破ったことは、誠に持って日本人の誇りとすべきものである。

たかだか、２５０年足らずの新興国である「アメリカ」が、当時行ってきた植民地政策を

アメリカは、なんと説明するのか？相手を追い込んで戦争を仕掛ける「米国」の

戦略は、武士道とはおよそかけ離れた大国主義の専横にすぎない。いまだにこれは続いている。

いつまで、日本の政治家は、対米朝貢外交を続けるのか？いい加減にアメリカと決別したらどうか？

中国、韓国の批判を恐れて靖国神社も、参拝できないようなふぬけの首相ばかりが続く日本の政治家では、

日本はやがて中国か、米国の隷属国家に成るしかないであろう。

弁護士報酬

みなさんは、通常、弁護士に相談することは非常に希です。

しかし、いざ、弁護士に頼むとなると「弁護士報酬」が気になる。

ご存知のように弁護士報酬は、他の税理士や司法書士同様に、平成１6年4月 から

自由化されている。この結果、大きく変動したのが税理士業界である。報酬は、大幅に低下した。

しかし、弁護士について言えば、全く変わっていないといってもいいのではなかろうか？

いまや、弁護士報酬に報酬規程など存在してないのであり、金額は自由である。

つまり、高いと思うなら値切ればいいのである。

近年、弁護士が多すぎて過剰になっていて若い弁護士は、仕事がなくなっているというのにである。

本来、何の価格でも「需要と供給」により決定されるはずであるから供給過剰なら

価格は下がって当然なのである。しかしながら、下がったという印象はほとんど感じられない。

なぜか？

１、まず、仕事の内容がはっきりと説明できないためどのくらいの仕事か理解できない。
　　本来、説明すればわかるのだが、説明すると安くなってしまう。

２、業界のトップが、旧いお偉いさん達が牛耳っているため若い弁護士の意見が反映されていない。
　　もっと、若い弁護士が積極的に弁護士を使うことを宣伝すべきである。
　　中には、昔の弁護士の報酬規程を持ち出す人もいまだにいるのには驚かされる。

　　一般に我々市民は、経歴の長い方が有能である（一部には確かにある）と、思っている節がある。

３、若い弁護士さんたちは、自分たちが「弁護士」という資格に胡坐をかいて営業的なものを行う
　　積極性がない。もっと、ホームページなどで積極的にアピールする必要がある。

４、弁護士の得意分野がわからない。３とも重なるが弁護士が「どこの分野」を得意としている
　　のかが不明であるため、顧客側が頼むときの選択ができない。

５、報酬が、他の業界からしてきわめて不明解である。　金額が高すぎるとか安いとかではなく
　　「この時間かかったからいくら」「裁判所に何回行ったからいくら」というような基準を
　　設けるべきである。


　ほんの一例であるが、若い弁護士は、勉強ばかりしてきているから営業的なセンスがないのは

　当然だが、ＴＶに出られるような弁護士はほんの一握りだとすれば、も少し営業的な側面を

　考えるべきであろうと思う。　　　

パートさんの社会保険

今年の確定申告も本日で締切、終了となりました。みなさんお疲れ様でした。

気が付いたのは、やはり、東北大震災への寄付金控除が目立ちました。

被災地は、いまだに仮設住宅が建ちあがった段階です。これからが本当に大変だと思われます。

なお一層の寄付金が必要と思われます。もっと税額控除の幅を広げてほしいものです。

政党への寄付金はいいですから・・・

さて、パートさんへの社会保険の加入が、現行の年収１３０万円以上・週３０時間以上から、

年収９４万円以上・週２０時間以上に変更するとのこと

当面、５００人超の会社だそうであるが、いづれは全社に適用になるであろう。

このようなことをなぜやるのか？

会社は、当然反対、半額は会社が負担するのだから経費が増加する。

パートさんたちも、社会保険負担分だけ手取りが減ることになる。

２０１６年４月からの適用になる予定だそうである。この結果、４５万人が新たに

厚生年金・健康保険の対象になるそうだ。

スーパーや外食産業などが一番影響が出そうである。企業の負担は８００億円の

増加となるという。

結果、会社側は、週２０時間未満にに、９４万円未満になるように勤務形態をシフトするであろう。

政治家さんたちの奥さまはパートに出ている方は少ないだろうから、生の意見が聞けないのであろうが

こういうのを「悪法」というのだと思う。

２０１６年までに、企業は、おそらく対応してくるであろう。

そうしたらまた時間と金額のレベルを下げるのか？

６０歳でもらえるはずの年金は、先送りになり、結果停年延長でごまかし、

父親の停年延長のおかげで、就職先のない若者はプータローになり、

家事の合間に働きに出る奥様達の少ない給与から年金の足りない分をふんだくる。

もう、完全に悪循環ですね。

出るのは、ため息・・・・

新聞は、何故か、なにも反対しない。前原政調会長に嫌われると困るから？