【震災後のメディア】
昨年3月の東日本大震災後、主要民放局が平日夕方に放送しているニュース・情報番組が相次いで“硬派”化している。
フジテレビ系「スーパーニュース」(月~金曜午後4時50分)が常設の芸能コーナーを廃止したのを皮切りに、主要コンテンツだった「芸能・グルメ」から距離を置く番組が続出。
震災を契機に、番組に対する視聴者と作り手双方の“眼”が変わってきた。
(三品貴志)
◆視聴率気にするな
「視聴率は気にするな。
『脱芸能』『脱グルメ』で原点回帰を」
フジテレビの箕輪幸人取締役報道局長は今年6月の取締役就任直後、スーパーニュースの担当者にそう告げた。
番組は7月、約10分の芸能コーナー「文化芸能部」を廃止。
約20分の特集コーナー「スーパー特報」では9月以降、それまで1カ月に10回近く取り上げていたレストラン紹介、食べ歩きといったグルメ企画を一掃し、被災地の欠陥住宅トラブルといった社会問題の特集が目立つようになった。
また、午後5時台の1時間を丸ごと使い、沖縄県・尖閣諸島をめぐる問題や、拉致事件に焦点を当てた特別企画を放送するなど、新たな試みも実施している。
豊田皓(こう)社長は10月の定例会見で「ニュースの本質へ切り込むことで視聴者から信頼される」と意図を説明。
リニューアル後は視聴率が微増傾向にあり、「結果も出てきている」と手応えを語った。
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