舞妓プラズマテレビ
【はぁ？『中国旅行拡大！？』原因不明の肺炎大流行してるのに中国が外国人呼び込むビザ無渡航を拡大したぞ！ＷＨＯも外務省も渡航制限なし？アホ？】中国ではマイコプラズマ肺炎の子供の待ち時間が24時間の状態で
GIAの作戦は第二段階に突入した｜トランプの○○が発表され、間もなくこの世界は変わり始める｜11/20/23/1023 UNN キンバリー・ゴーグェン氏の世界情勢レポート【要約】
海保予算より大きなネコババ額
2024年度の予算編成が進められる中で、国土交通省が財務省への「貸付金」の残債約5900億円について、来年度の取り扱いを具体化させようとしています。この財源は税金でなく、自動車ユーザーが支払った保険料運用益。30年前に始まった貸付1兆1200億円の残りです。5年前から返済（繰戻し）が再開されましたが、完済の時期は不透明のままです。
田村秀男が語る『ザイム真理教』の功罪
2023.11.24【緊急】WHOパンデミック条約11月末の期限とは【及川幸久−BREAKING−】
369不動さん
1 WHOは公衆衛生上の緊急事態を一方的に宣言する事ができる
2 WHOは緊急事態の態様を一手に引き受ける
3 WHOは国民 国家に対する監視 機能システムを持つ
4 WHOは具体的な治療法を 義務化できる
5 WHOは緊急事態が終了する 条件について単独で決定する
以上5項目 要するに 緊急事態を一方的に宣言しWHOの監視の下 個人 国に対し強制的に治療を行う事ができる システムになっている
この法案の回答期限が今月末に なっている 国会で議論もされず 国民にも知らされず 与党政府は whoの副議長国で有り推進している