目一杯じゃダメ！

「思うんだけど、100％がいい物じゃないね。7割方、届かない感じが俺らの想像力を掻き立てるね。そこなんだよ。なんもかんも目一杯じゃダメなの」。こちらも所ジョージさんは斯く語りきだが、やはりこの人は悟りを開いているとしか思えない。言っている事は解る。所さんはクリエイターなのだ。だからこその名言だ。さて家庭の記録映像を元にした編集作品だが、昨日は、BGMの選定も終わり、余計なSEをカットしたのでスッキリとした。それとこの前に買ったHD規格のビデオカメラだが、その編集作品で使う８ミリフィルムの撮影テスト段階で「これって本当にHD？」てな疑問が沸く程に解像度が悪い。どうやら“安物買いの銭失い”になりそうだ。またビデオカメラでも探そう。それは送料を含めて3500円程度のものだった。ちなみにその編集作品は、エンディングタイトルのテロップを打ち込めば完成だ。今日はコンバーターを使ってテレシネをしてみよう。そんな処か？



さて時事だが、野党では国民の左翼アレルギーを察し、保守中道路線の政策を掲げる諸派の政党が、選挙の度に議席を増やしているが、早い話が万年与党の自民党が、親中派の岸田総裁となり、総理も務めている事から、その政策にも不甲斐なさを感じ、見た通りの有り様なので「国民は失望した」と言う事だ。一応、見せ掛けの対中路線ではあるが、出来ればやりたくないのも見え見えで、更に辻褄の合わない増税なのだから、そりゃあ国民は、愛想を尽かすのも当たり前だろう。大体、何でもかんでも給付金では、国民に経済的な余裕を与える事を否定をしているようで、 まるで社会主義国家だ。思わず「中共政府の真似をするんじゃねぇよ！」と文句のひとつでも言ってやりたくなる。然も公明党の言いなりなのもバレバレだ。そこで共産党嫌いの【国民民主党】との連立は、誰が言い出したか、話が出ているが、こちらも何とも言えず、岸田内閣の次が少しでもマシな事を願うしかない。もうどんな手を使っても、自民党の起死回生は無理だろう。だからこそ、諸派の保守系政党を育てたい。そう思うのも仕方がない状況だ。安倍内閣は、近年では奇跡と言っても過言ではない内閣だった。それだけに（武漢肺炎ウイルスで）中共に潰されたような終焉は残念だった。日米政府共々、保守系政権が潰れた。



そんな中共政府だが、日本にちょっかいを掛ける割には、いつも自爆をしている。だから日本政府に何やかんや言っても、結局は達成に至らないので、チベットや香港のようには（今の処は）行かないのだろう。どうやら理性よりも感情が優先するのが、一番の欠陥のようだ。だから例の処理水の件でも国際的に孤立しており、あれでは自業自得だろう。福島原発の処理水については、特亜諸国のみが難色を示しているのだ。おまけにそんな最中、裕福層の中国人が日本に海産物を食べに来るのだから、中共政府の対日政策は、益々本末転倒となる。中国共産党も質が落ちたか？空回りばかりだ。

自民、国民民主党に連立協議の打診検討…「与党と協調路線」玉木代表の再選で
https://www.yomiuri.co.jp/politics/20230903-OYT1T50038/
玉城氏、表情厳しく「対応検討」　宜野湾市長「判決尊重すべきだ」―辺野古訴訟
https://www.jiji.com/jc/article?k=2023090400955&g=soc
〈独占〉東山紀之（56）がジャニーズ事務所の新社長に決定！　かつては藤島ジュリー景子氏（57）と交際の噂も…
https://bunshun.jp/articles/-/65544
中国・習政権が〝自滅〟　処理水問題・経済崩壊で無能ぶり露呈　来日した中国人「お寿司がおいしい」と公言する喜劇も…
https://news.yahoo.co.jp/articles/35c6e1bd42ea241935f6a961dc2bff5be3d6b5f6

此処でジャニーズ事務所の事でも取り上げよう。唐突だが、東山紀之さんが同社の社長に就任するらしい。正に“火中の栗を拾う”状況だが、そこで下世話な詮索も馬鹿馬鹿しいだろう。東山氏が同社の役員なのは、それとなく知られていたからだ。なので別に社長に就任するのも、現社長が氏に起死回生を託したとしか思えない。とは言うものの、これから先の光も見えまい。創業者の数々の“性暴力事案”による被害者の集団訴訟は免れないからだ。しかしながら立憲民主党がこの事案を政局に利用しようと企んでいるようで、このままでは自爆する可能性がある。それもあるのか、既にネットでは批判の的にされており、場合によっては「被害者の会」が大損こいて共倒れだろう。すると喜ぶのはジャニーズ事務所だ。世論を味方にするのも、敵にまわすのも「被害者の会」次第である。まづ容疑者が既に死去をしているので、刑事告訴をしても、事件として立件させるのも難しいだろう。（現実的には「事務所が隠蔽をしていた」として、事件化をするしかないのだ。）なので民事となるが、そこに立憲民主党が言うように政府が民事介入をするのは無理がある。本来は当事者同士の話し合いとなるので、この場合は事務所に損害賠償を求めるべきだろう。その辺が立憲民主党が絡んだ事で話の方向性がおかしくなった。こちらを政局に利用をする事自体が間違いだ。そこに「被害者の会」も気がついてほしい。