いくら石油が必須だとしても、宗教争いをしている国に関与してはならない。昨今の日本は自国民の保護以上にアラブ諸国に支援などで関与しすぎる。ゆえにスキルがないアラブ諸国からの不法入国者が増える訳だ。異教徒の国で、ひたすらイスラム教を広めようとしている外国人たちは、過去のキリスト教の宣教師とは違う点を日本人はもっと認識するべきだろう。日本史でもっとも重要なのはキリスト教への抵抗だ。何故、異教徒をあそこまで拒否したのか、日本史の中でポルトガルによる日本人奴隷の輸出については教えられない。未だに奴隷ではなく、宗教的な教育のためと言い張る人もいるが、現代視点からすれば、十分な奴隷としての定義だ。ある意味、宗教とは文化や習慣の洗脳だ。これはどこでも同じ。それでも日本という国が素晴らしいのは、多種多様な宗教や思想を受け入れても、どれか一色に染まることはない点だ。過去には宗教上の争いで国内での戦争もあった。結果として、どちらも生き残っている。これは思想だろうが、カルト的宗教観であろうが、関係はない。しかし、どれか一色に染まることはないのが日本。
世界でも現実を重視する国とも言われる。そりゃ日夜自然災害に襲われるような国なのだから、誰が神とか思想とかに頼るだろうか。日々生きるため、食べ物や住まいを確保するために必死に生きなければいけないような国なのだ。神を信じて、死んだら天国にいけるなんて、あるかどうかわからないようなファンタジーのために、餓死を選択する訳がない。若者を含めた自殺率がトップクラスな理由もそこにある。生まれてくる選択を自らできないが、死ぬ機会だけは選択できる部分が残っている。それが自殺だ。これはどんな宗教や思想があろうが、止める手立てにはならない。だって、現実に何かを起こせるだけの関与ができないのだから。例えば、いじめられて、どんなに神に縋ろうが、いじめを止めてはくれない。それができるのは人間だけだからだ。災害の被害も同じで、どんなに神に祈ろうが、災害はなくならないし、止められない。止めるための希望が神話になるだけだ。
こういった国民だから、他宗教が現実社会にどのような影響を及ぼすかなど想像もできないのだ。ある意味、自国民は自分たちだけの社会が平和で安全であればいいのであって、他国の社会などどうでもいい。ところが黒船到来以外、外国からの関与は政治的、経済的に大きくなってきて、しかたなく、彼らの価値観に合わせなければなくなったのも事実。その不満が他国の宗教や習慣などから影響が受けにくいサブカルの発展とも言える。ほかにはないから。国を支える憲法にカビが生えようなメンテナンスすら許さない拘りは、ある意味、他国からの関与の否定とも言える。他国から突然の武力攻撃という現実を認識できないで、ファンタジーの平和を目指すために憲法9条を改定すらしたくないのだ。現実として、いくら日本が武力を持って問題解決をしないと、他国に説明したところで、「武力で反撃しないってラッキー。」となって、武器を持って攻撃しやすいのは事実なのだ。ならば何故近隣諸国は核ミサイルの標準を日本に合わせて、領海近くを犯しそうな距離で侵入してきたり、領土問題がある部分への刺激を繰り返すのか。常時、日本のバックボーンとなる米軍の判断を確認しているとも言える。これが現実であって、経済的、思想的かつ宗教的な理由で日本への攻撃をしない訳じゃないのだ。もし、日本国がムスリム国であれば憲法九条なんて絶対に破棄していたに違いないのは、何よりも自分たちの宗教こそ、最高だからだ。ところが日本は天皇という現人神なる価値観が存在し、そのために戦争を選択する国。当然、これも誰一人として天皇が神なんて信じている訳ではなく、自らの利益のために戦争しただけなのだが、表面の解釈のみだ。おそらく、国民にしても誰も天皇そのものが神なんて信じている訳がないのだ。例えば、過去に幾度の自然災害によって村や町が破壊されても、この神道の最高祭祀は、何一つ宗教的儀式をしてない。やっているのは、豊穣などの祭祀のみ。同じく神社すべても暴れる災害の神々を沈める儀式すらうやらない。これは他国の宗教観からすれば「？」なののための宗教なのか、という疑問があるらしい。だが、日本の神話などから見れば、人間の生活など、どの神々は保護してない。農耕や産業の土台となる火などの神はいてもだ。地震や強風、雷の神はいるのだが、人の病や日常の問題を助ける神は、なんと人間ではなく、神使と呼ばれる動物な点も他国ではない宗教観。牛や象が神の宗教もあるが、日本は神の使いが祀られる点が違うのだ。つまり、神の使いには、当然ながら主がいる。ところが想像上の動物である龍そのものには、主がいない。これだけ多種多様な神が存在する日本に人間そのもの、または人に似た何か一つを信じるなんて、ありえないのだ。日本の神々を統治しているのが太陽神。で、天皇はその子孫という設定なのだ。だから「お天道様が見ている」という言葉があるぐらいに、宗教の価値観は日常生活に密着している。一神教は神からやるべきことを押し付けられ、それが実現できないと罰を受ける。日本の神は取引によって天罰を受ける。この違いも大きい。戦後、天皇は現人神ではなく、ただの人間宣言をしている。また政治的権力すら持たないのに、未だに日本国民から敬われるのだ。
こういった価値観を受け入れられない外国人が日本人として生きるのは、難しいと思う。ゆえに国籍は日本人でも心は日本人になれないとも言われる理由でもある。反対に、日本人が他国の宗教、特に一神教を理解するのが難しいのは、同じ理由だ。一神教の神は人間を中心として、自然を支配している。だから地震、洪水は神が人を罰するために起こすと考える。日本は日夜、神に罰を受ける国なのだ。ところが、この異教徒たちは、日本が自然災害を受けたとしても、一度も災害に対しての宗教的な祈りなどの儀式はやってない。教会ですら祈りでだけで、災害を二度と起こさないでくださいとは神に頼めないのだ。だって罰だから。この認識の違いは、将来の災害対応に影響すると自分は考える。つまり、罰を考えている国は、自然災害の被害をできるだけ抑えるという視点がない。だって、罰だから。どことは言わないが日本と似ている災害、火山の噴火、地震や洪水がある国ですら、建築基準をどうするとか、災害に備えた準備をやらないのだ。反面、宗教に依存しない、現実的な国は、建築基準を見直したり、災害発生に備えた準備をすることで、災害被害を最少に抑えている国もある。経済も宗教に依存する国は宗教関係者は豊かになるが、信徒は貧しく、平等性などは存在しない。愛の宗教と言われる宗教でさえ、ホームレスやらを救済するために祈りの場を提供する訳でもない。一部には食事を提供したりしてはいるが、真冬の寒さで凍死する可能性が高くても、祈りの場までは提供しない。
何故なら、祭祀道具は盗まれるからだ。ほかの宗教も貧しいものなどへの施しはするようだが、疾病患者への支援などはやらない。ただ祈っていれば、死後に天国に行けるというだけなのだ。
ホモデウスの虚構について、多くの批判がある。つまり虚構こそが宗教を生んだ土台だからだ。この発想は批判する以前に、そもそも宗教が生まれた原因そのものが触れてはいけないタブーになっているから、批判する人たちと単に認知能力そのものへの批判と分かれている。人の脳は、現実に存在しない物を見せたり、聞かせたりする。これを医学的に説明できない時代は奇跡だとか、霊だとかを生んだ。誰でも体験している寝ている間の夢も、現実ではないが、時にはとてもリアルだったりしている。薬物やアルコールにギャンブル中毒も、快感を得るためだ。つまり、実際に存在しないとしても、それが快感と脳が感じているのなら、人はそれに依存するのだ。これは宗教上の儀式などでの、人間は喜びを感じている。そうなるとこの快感を与えてくれる宗教へ依存する訳だ。この依存が制御できるうちは、プラスになるだろうが、誰もが同じ快感を同時に得られるような宗教儀式みたいな方法だと、参加してない人には制御なんてできないのだ。カルト宗教に依存している人を見てみると理解しやすい。依存をやめさせるためには、その宗教から離脱するだけでは、洗脳による快感は簡単にはなくならないのだ。同時に宗教組織は金になる信徒を手放さないために、必死で引き戻すという現実問題もある。さて、日本国の法律は、こういった人たちを助けるためにあるのかと言えば、否。
日本国の法律は何よりも自由を守るために、例え、こういった宗教による被害が出るとしても、国民を守るための法律はないのだ。ある意味、カルト宗教が生まれる土台は、信教の自由がある国だとも言える。つまり、信教を管理する法律を作るということは、宗教や思想そのものを制御することになるので、「自由」を実現するとなると法的な管理はできないのだ。同時に宗教法人は税金上で優遇されているのも、この信教の自由を守るためだと誰かが説明していたが、そうなんだろうか？ そもそも宗教だろうが、経済活動している企業だろうが、税金上の存在は同じでなければならないだろうに、どうして税金上の優遇があるのか理解できない。これは教育も同じで、大学などで効果を出してないようなところにも補助したりしているがそこまでする必要はあるのか。
まとめると、宗教は思想は、それぞれに選択した理由もあるので、信教が原因と争いにはどちらへの支援をしないのが筋だ。例えば、信教の自由があるからといっても、文化保護の点から、日本国は日本独自の信教は保護しなければならない。これが他国の信教から害だと言われてもだ。もし、社会的に害があるというのなら、それが人間の権利にどのように影響し、それをどう法律で基準を定めるのかを決めればいいだけだ。例としては、子供や同性の婚姻。つまり議論すらタブーとしないで、きちんと時代の価値観への変化に対応する議論をするべきだという意味だ。これが他国の問題から、日本国は口を閉じないと内政干渉になる。昨今、あまりに簡単に虐殺という言葉を使うのだが、戦争そのものが虐殺行為なのだが、それを無視して語ったところで何の意味もない。つまり武器もないし、反撃できないのなら、幸福すればいいだけだ。例えば、ガザの住民はイスラエルに対して「降伏」してないのだろう？ ウクライナだってロシアに対して降伏はしてない。ところが、どの国もウクライナはロシアから虐殺されていると言わないのが不思議なのだ。
確かに欧州や米国、日本などがウクライナを支援しているとは言え、一般の民間人が戦争によって亡くなっているのだ。ウクライナはガザがイスラエルに対して、ミサイル打ったり、殺りく攻撃をしているように、ロシアへ反撃にミサイルをバカスカ打っている訳じゃないのだ。にもかかわらず、どうして「ロシアを虐殺している」と国連を含めてどこの国も訴えないのだろうか。国際裁判所の結果がどうであれ、未だに停戦はしてない。
残念ながら日本にいる無知国民たちは、メディア情報に踊らされ、停戦デモとかやっているようだ。停戦させたいのなら、何故パレスチナに「降伏」宣言をさせないのかだ。つまり停戦が目的ではなく、「虐殺者」というレッテルとパレスチナに与えるためのデモじゃないかと疑いたくもなる理由だ。イスラエル側だって、ハマスを幹部を殲滅したところで、新たなイスラエル殲滅を目的とした組織が生まれるリスクは理解しているのだろう。それでも妥協できないのは、拉致された200人以上の人たちがいる点。世界はこの拉致された人たちの存在があたかもないような意見ばかりで「どこかから金や何かを支援されている？」と疑いたくもなるのだ。虐殺ではなく戦争。ゆえに降伏しない限りは、すでに停戦はありえない。だって、拉致した人質の解放をして、停戦というのを却下したのはハマス側、つまりガザでありパレスチナ側なのだから。ゆえに日本は絶対にガザなどへの人道支援も含めて関与してはならない。
日本国政府は、これを機会に日本人拉致をした国への対応ももっと真摯に反省して実行しないといけない。憲法改定をしない限り、日本人拉致問題は解決できないし、もしかしたら、現在でも日本人が拉致されている可能性だって否定はできない。また、日本国内に存在する同国出身者によるコミュニティーの存在についても、対応せざる得ない。何故ならそこには不法入国や不法滞在者が多数存在しているからだ。まず、不法入国や不法滞在は法律に反した行為であり、法律で裁かれ、処罰を受ける点をもっと日本政府は外国人に説明するべきだ。未だに外務省は「不法入国」や「不法滞在」は法律に反していると各国言語で説明してない。同時にこういった人への関与した人も同じく法律に反しているとも説明してない。そりゃ、次々に観光という名目で入国してくるはずだ。所持金が少ない、滞在先の宿泊所の予約もない状態で入国させる日本も問題なのだが。日本語ができない、英語もできない、金もない観光者っていないだろう？
例え、永住許可や労働ビザを持っていても、収入がないで生活保護を受けていて、納税もしてないような外国人の入国を認めるのもおかしな話だ。日本って労働ビザだとしても、生活保護が受けられるそうだ。難民認定されてない偽難民が観光で入国できるのもおかしな話。入管で観光でできるだけの金銭があるか、宿泊所はあるのか、の判断をして、観光者でないのなら、労働ビザや永住許可ビザであっても入国拒否でいいのだ。
永住許可ビザの条件を改定すればいいだけだ。過去の納税状況から生活保護が受けられる割合と年数を定める。これだけでいい。で、海外に三年以上滞在し、日本国への納税もない状態であれば、永住許可ビザに対して、入国時にリターンビザとして永住許可ビザ代金並みの金額を払うようにしてもらえばよい。つまり永住許可とはあくまで日本国に永住する許可であり、他国に居住するのであれば、許可は取り消しで当然だからだ。また、国籍を取るためには日本語能力と納税義務の履歴が必須とするべきだ。最短で取得できる場合、年金や健康保険分の一定代金を支払うようにすればいい。これは家族がいた場合、家族分を含めて払うのか、ビザ取得者以外に家族が独自のビザ（労働、留学など）を取得してない場合、労働ビザ主が家族分を養えるだけの収入保証があり、その収入に見合うだめの健康保険や年金を前払いしてもらう、という意味だ。雇用先があるのであれば、そこから都合してもらえばいい。だって雇用主との契約があるのだから。雇用主と労働ビザの雇用者間でどうゆう取引があるのか、そこまでは政府は関与しないでいい。ただし、この労働ビザ主が逃走して不法滞在者になった場合、家族を含めて犯罪者として扱うようにすること。これがないから、強制送還で揉めるのだ。
日本政府は真摯に日本国内における外国人問題に着工しないと、まともな外国人たちは日本国に見切りをつけて出ていってしまう。そうなると日本はどうなるのか、政治家はもっと考えたほうがいい。
世界でも現実を重視する国とも言われる。そりゃ日夜自然災害に襲われるような国なのだから、誰が神とか思想とかに頼るだろうか。日々生きるため、食べ物や住まいを確保するために必死に生きなければいけないような国なのだ。神を信じて、死んだら天国にいけるなんて、あるかどうかわからないようなファンタジーのために、餓死を選択する訳がない。若者を含めた自殺率がトップクラスな理由もそこにある。生まれてくる選択を自らできないが、死ぬ機会だけは選択できる部分が残っている。それが自殺だ。これはどんな宗教や思想があろうが、止める手立てにはならない。だって、現実に何かを起こせるだけの関与ができないのだから。例えば、いじめられて、どんなに神に縋ろうが、いじめを止めてはくれない。それができるのは人間だけだからだ。災害の被害も同じで、どんなに神に祈ろうが、災害はなくならないし、止められない。止めるための希望が神話になるだけだ。
こういった国民だから、他宗教が現実社会にどのような影響を及ぼすかなど想像もできないのだ。ある意味、自国民は自分たちだけの社会が平和で安全であればいいのであって、他国の社会などどうでもいい。ところが黒船到来以外、外国からの関与は政治的、経済的に大きくなってきて、しかたなく、彼らの価値観に合わせなければなくなったのも事実。その不満が他国の宗教や習慣などから影響が受けにくいサブカルの発展とも言える。ほかにはないから。国を支える憲法にカビが生えようなメンテナンスすら許さない拘りは、ある意味、他国からの関与の否定とも言える。他国から突然の武力攻撃という現実を認識できないで、ファンタジーの平和を目指すために憲法9条を改定すらしたくないのだ。現実として、いくら日本が武力を持って問題解決をしないと、他国に説明したところで、「武力で反撃しないってラッキー。」となって、武器を持って攻撃しやすいのは事実なのだ。ならば何故近隣諸国は核ミサイルの標準を日本に合わせて、領海近くを犯しそうな距離で侵入してきたり、領土問題がある部分への刺激を繰り返すのか。常時、日本のバックボーンとなる米軍の判断を確認しているとも言える。これが現実であって、経済的、思想的かつ宗教的な理由で日本への攻撃をしない訳じゃないのだ。もし、日本国がムスリム国であれば憲法九条なんて絶対に破棄していたに違いないのは、何よりも自分たちの宗教こそ、最高だからだ。ところが日本は天皇という現人神なる価値観が存在し、そのために戦争を選択する国。当然、これも誰一人として天皇が神なんて信じている訳ではなく、自らの利益のために戦争しただけなのだが、表面の解釈のみだ。おそらく、国民にしても誰も天皇そのものが神なんて信じている訳がないのだ。例えば、過去に幾度の自然災害によって村や町が破壊されても、この神道の最高祭祀は、何一つ宗教的儀式をしてない。やっているのは、豊穣などの祭祀のみ。同じく神社すべても暴れる災害の神々を沈める儀式すらうやらない。これは他国の宗教観からすれば「？」なののための宗教なのか、という疑問があるらしい。だが、日本の神話などから見れば、人間の生活など、どの神々は保護してない。農耕や産業の土台となる火などの神はいてもだ。地震や強風、雷の神はいるのだが、人の病や日常の問題を助ける神は、なんと人間ではなく、神使と呼ばれる動物な点も他国ではない宗教観。牛や象が神の宗教もあるが、日本は神の使いが祀られる点が違うのだ。つまり、神の使いには、当然ながら主がいる。ところが想像上の動物である龍そのものには、主がいない。これだけ多種多様な神が存在する日本に人間そのもの、または人に似た何か一つを信じるなんて、ありえないのだ。日本の神々を統治しているのが太陽神。で、天皇はその子孫という設定なのだ。だから「お天道様が見ている」という言葉があるぐらいに、宗教の価値観は日常生活に密着している。一神教は神からやるべきことを押し付けられ、それが実現できないと罰を受ける。日本の神は取引によって天罰を受ける。この違いも大きい。戦後、天皇は現人神ではなく、ただの人間宣言をしている。また政治的権力すら持たないのに、未だに日本国民から敬われるのだ。
こういった価値観を受け入れられない外国人が日本人として生きるのは、難しいと思う。ゆえに国籍は日本人でも心は日本人になれないとも言われる理由でもある。反対に、日本人が他国の宗教、特に一神教を理解するのが難しいのは、同じ理由だ。一神教の神は人間を中心として、自然を支配している。だから地震、洪水は神が人を罰するために起こすと考える。日本は日夜、神に罰を受ける国なのだ。ところが、この異教徒たちは、日本が自然災害を受けたとしても、一度も災害に対しての宗教的な祈りなどの儀式はやってない。教会ですら祈りでだけで、災害を二度と起こさないでくださいとは神に頼めないのだ。だって罰だから。この認識の違いは、将来の災害対応に影響すると自分は考える。つまり、罰を考えている国は、自然災害の被害をできるだけ抑えるという視点がない。だって、罰だから。どことは言わないが日本と似ている災害、火山の噴火、地震や洪水がある国ですら、建築基準をどうするとか、災害に備えた準備をやらないのだ。反面、宗教に依存しない、現実的な国は、建築基準を見直したり、災害発生に備えた準備をすることで、災害被害を最少に抑えている国もある。経済も宗教に依存する国は宗教関係者は豊かになるが、信徒は貧しく、平等性などは存在しない。愛の宗教と言われる宗教でさえ、ホームレスやらを救済するために祈りの場を提供する訳でもない。一部には食事を提供したりしてはいるが、真冬の寒さで凍死する可能性が高くても、祈りの場までは提供しない。
何故なら、祭祀道具は盗まれるからだ。ほかの宗教も貧しいものなどへの施しはするようだが、疾病患者への支援などはやらない。ただ祈っていれば、死後に天国に行けるというだけなのだ。
ホモデウスの虚構について、多くの批判がある。つまり虚構こそが宗教を生んだ土台だからだ。この発想は批判する以前に、そもそも宗教が生まれた原因そのものが触れてはいけないタブーになっているから、批判する人たちと単に認知能力そのものへの批判と分かれている。人の脳は、現実に存在しない物を見せたり、聞かせたりする。これを医学的に説明できない時代は奇跡だとか、霊だとかを生んだ。誰でも体験している寝ている間の夢も、現実ではないが、時にはとてもリアルだったりしている。薬物やアルコールにギャンブル中毒も、快感を得るためだ。つまり、実際に存在しないとしても、それが快感と脳が感じているのなら、人はそれに依存するのだ。これは宗教上の儀式などでの、人間は喜びを感じている。そうなるとこの快感を与えてくれる宗教へ依存する訳だ。この依存が制御できるうちは、プラスになるだろうが、誰もが同じ快感を同時に得られるような宗教儀式みたいな方法だと、参加してない人には制御なんてできないのだ。カルト宗教に依存している人を見てみると理解しやすい。依存をやめさせるためには、その宗教から離脱するだけでは、洗脳による快感は簡単にはなくならないのだ。同時に宗教組織は金になる信徒を手放さないために、必死で引き戻すという現実問題もある。さて、日本国の法律は、こういった人たちを助けるためにあるのかと言えば、否。
日本国の法律は何よりも自由を守るために、例え、こういった宗教による被害が出るとしても、国民を守るための法律はないのだ。ある意味、カルト宗教が生まれる土台は、信教の自由がある国だとも言える。つまり、信教を管理する法律を作るということは、宗教や思想そのものを制御することになるので、「自由」を実現するとなると法的な管理はできないのだ。同時に宗教法人は税金上で優遇されているのも、この信教の自由を守るためだと誰かが説明していたが、そうなんだろうか？ そもそも宗教だろうが、経済活動している企業だろうが、税金上の存在は同じでなければならないだろうに、どうして税金上の優遇があるのか理解できない。これは教育も同じで、大学などで効果を出してないようなところにも補助したりしているがそこまでする必要はあるのか。
まとめると、宗教は思想は、それぞれに選択した理由もあるので、信教が原因と争いにはどちらへの支援をしないのが筋だ。例えば、信教の自由があるからといっても、文化保護の点から、日本国は日本独自の信教は保護しなければならない。これが他国の信教から害だと言われてもだ。もし、社会的に害があるというのなら、それが人間の権利にどのように影響し、それをどう法律で基準を定めるのかを決めればいいだけだ。例としては、子供や同性の婚姻。つまり議論すらタブーとしないで、きちんと時代の価値観への変化に対応する議論をするべきだという意味だ。これが他国の問題から、日本国は口を閉じないと内政干渉になる。昨今、あまりに簡単に虐殺という言葉を使うのだが、戦争そのものが虐殺行為なのだが、それを無視して語ったところで何の意味もない。つまり武器もないし、反撃できないのなら、幸福すればいいだけだ。例えば、ガザの住民はイスラエルに対して「降伏」してないのだろう？ ウクライナだってロシアに対して降伏はしてない。ところが、どの国もウクライナはロシアから虐殺されていると言わないのが不思議なのだ。
確かに欧州や米国、日本などがウクライナを支援しているとは言え、一般の民間人が戦争によって亡くなっているのだ。ウクライナはガザがイスラエルに対して、ミサイル打ったり、殺りく攻撃をしているように、ロシアへ反撃にミサイルをバカスカ打っている訳じゃないのだ。にもかかわらず、どうして「ロシアを虐殺している」と国連を含めてどこの国も訴えないのだろうか。国際裁判所の結果がどうであれ、未だに停戦はしてない。
残念ながら日本にいる無知国民たちは、メディア情報に踊らされ、停戦デモとかやっているようだ。停戦させたいのなら、何故パレスチナに「降伏」宣言をさせないのかだ。つまり停戦が目的ではなく、「虐殺者」というレッテルとパレスチナに与えるためのデモじゃないかと疑いたくもなる理由だ。イスラエル側だって、ハマスを幹部を殲滅したところで、新たなイスラエル殲滅を目的とした組織が生まれるリスクは理解しているのだろう。それでも妥協できないのは、拉致された200人以上の人たちがいる点。世界はこの拉致された人たちの存在があたかもないような意見ばかりで「どこかから金や何かを支援されている？」と疑いたくもなるのだ。虐殺ではなく戦争。ゆえに降伏しない限りは、すでに停戦はありえない。だって、拉致した人質の解放をして、停戦というのを却下したのはハマス側、つまりガザでありパレスチナ側なのだから。ゆえに日本は絶対にガザなどへの人道支援も含めて関与してはならない。
日本国政府は、これを機会に日本人拉致をした国への対応ももっと真摯に反省して実行しないといけない。憲法改定をしない限り、日本人拉致問題は解決できないし、もしかしたら、現在でも日本人が拉致されている可能性だって否定はできない。また、日本国内に存在する同国出身者によるコミュニティーの存在についても、対応せざる得ない。何故ならそこには不法入国や不法滞在者が多数存在しているからだ。まず、不法入国や不法滞在は法律に反した行為であり、法律で裁かれ、処罰を受ける点をもっと日本政府は外国人に説明するべきだ。未だに外務省は「不法入国」や「不法滞在」は法律に反していると各国言語で説明してない。同時にこういった人への関与した人も同じく法律に反しているとも説明してない。そりゃ、次々に観光という名目で入国してくるはずだ。所持金が少ない、滞在先の宿泊所の予約もない状態で入国させる日本も問題なのだが。日本語ができない、英語もできない、金もない観光者っていないだろう？
例え、永住許可や労働ビザを持っていても、収入がないで生活保護を受けていて、納税もしてないような外国人の入国を認めるのもおかしな話だ。日本って労働ビザだとしても、生活保護が受けられるそうだ。難民認定されてない偽難民が観光で入国できるのもおかしな話。入管で観光でできるだけの金銭があるか、宿泊所はあるのか、の判断をして、観光者でないのなら、労働ビザや永住許可ビザであっても入国拒否でいいのだ。
永住許可ビザの条件を改定すればいいだけだ。過去の納税状況から生活保護が受けられる割合と年数を定める。これだけでいい。で、海外に三年以上滞在し、日本国への納税もない状態であれば、永住許可ビザに対して、入国時にリターンビザとして永住許可ビザ代金並みの金額を払うようにしてもらえばよい。つまり永住許可とはあくまで日本国に永住する許可であり、他国に居住するのであれば、許可は取り消しで当然だからだ。また、国籍を取るためには日本語能力と納税義務の履歴が必須とするべきだ。最短で取得できる場合、年金や健康保険分の一定代金を支払うようにすればいい。これは家族がいた場合、家族分を含めて払うのか、ビザ取得者以外に家族が独自のビザ（労働、留学など）を取得してない場合、労働ビザ主が家族分を養えるだけの収入保証があり、その収入に見合うだめの健康保険や年金を前払いしてもらう、という意味だ。雇用先があるのであれば、そこから都合してもらえばいい。だって雇用主との契約があるのだから。雇用主と労働ビザの雇用者間でどうゆう取引があるのか、そこまでは政府は関与しないでいい。ただし、この労働ビザ主が逃走して不法滞在者になった場合、家族を含めて犯罪者として扱うようにすること。これがないから、強制送還で揉めるのだ。
日本政府は真摯に日本国内における外国人問題に着工しないと、まともな外国人たちは日本国に見切りをつけて出ていってしまう。そうなると日本はどうなるのか、政治家はもっと考えたほうがいい。
