おはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士 地域活性化伝道師の長岡力（ながおかつとむ）です。
昨日は2015年版ものづくり白書の28ページの「図121‒8 実質経済成長率の要因分解」を見ましたが、今日は30ページの「図121–9 GDP に占める製造業比率の主要国比較」を見ます。
下図から、日本・米国・ドイツ・中国・韓国に加えて、英国・フランスを加えた計7か国の各国 GDP に占める製造業比率を見ると、中韓は製造業の割合が30% 程度、次いでドイツや日本が20%程度と総じて高く、米国、英国、フランスは約10% となっていることが分かります。
次に、就業者に占める製造業の比率を見ると、中国が30% 程度、日本、ドイツと韓国は20% 弱、米国、英国、フランスは約10%となっていることが分かります。
この結果について白書は、2000年代を通じて中国がほぼ横ばいなのを除いて、いずれの国も減少しているが、特に英国、フランスの減少幅が大きくなっている。また、米国においては、2010年を頭打ちに2012年に微増している、とあります。
また、こうした背景として白書は、効率的に生産する体系が取られるようになったことが考えられるが、近年では米国・ドイツを始めとする各国において製造業の重要性が見直されつつある、とあります。納得ですね！
昨日は2015年版ものづくり白書の28ページの「図121‒8 実質経済成長率の要因分解」を見ましたが、今日は30ページの「図121–9 GDP に占める製造業比率の主要国比較」を見ます。
下図から、日本・米国・ドイツ・中国・韓国に加えて、英国・フランスを加えた計7か国の各国 GDP に占める製造業比率を見ると、中韓は製造業の割合が30% 程度、次いでドイツや日本が20%程度と総じて高く、米国、英国、フランスは約10% となっていることが分かります。
次に、就業者に占める製造業の比率を見ると、中国が30% 程度、日本、ドイツと韓国は20% 弱、米国、英国、フランスは約10%となっていることが分かります。
この結果について白書は、2000年代を通じて中国がほぼ横ばいなのを除いて、いずれの国も減少しているが、特に英国、フランスの減少幅が大きくなっている。また、米国においては、2010年を頭打ちに2012年に微増している、とあります。
また、こうした背景として白書は、効率的に生産する体系が取られるようになったことが考えられるが、近年では米国・ドイツを始めとする各国において製造業の重要性が見直されつつある、とあります。納得ですね！
