おはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士の長岡力（ながおかつとむ）です。
昨日は60歳代の世代は支出が高く裕福であることを確認しましたが、今日は平成23年版高齢社会白書23ページの「1世帯当たりの貯蓄・負債、年間収入、持家率」を見てみます。
これを見ると、世帯主の年齢階級が高くなるにつれて、1 世帯当たりの純貯蓄は増加しており、特に60 歳以上の世帯では他の年齢階級に比べて大きな純貯蓄を有していることが分かります。
また年齢階級が高くなればなるほど、貯蓄額と持家率が増加する一方、世帯主が40～49 歳の世帯をピークに負債額は減少していくことも読み取れます。
今、多くの企業や地域がこの裕福な高齢者であるアクティブシニアをターゲットにマーケティングしていますが、その妥当性が検証できると言えるでしょう。
昨日は60歳代の世代は支出が高く裕福であることを確認しましたが、今日は平成23年版高齢社会白書23ページの「1世帯当たりの貯蓄・負債、年間収入、持家率」を見てみます。
これを見ると、世帯主の年齢階級が高くなるにつれて、1 世帯当たりの純貯蓄は増加しており、特に60 歳以上の世帯では他の年齢階級に比べて大きな純貯蓄を有していることが分かります。
また年齢階級が高くなればなるほど、貯蓄額と持家率が増加する一方、世帯主が40～49 歳の世帯をピークに負債額は減少していくことも読み取れます。
今、多くの企業や地域がこの裕福な高齢者であるアクティブシニアをターゲットにマーケティングしていますが、その妥当性が検証できると言えるでしょう。
