numata727 さんが 2015年06月04日 に書かれた記事をお届けします

「人材育成」こそ最大の成長戦略



「21世紀の資本」フランスの経済学者トマ・ピケティ著「資本の収益率は経済成長率より高いので、平均的な労働者よりも資産家の方が富みを増やしていく」多くの国で資産の内実は住宅不動産である。つまりは「自己所有不動産があるか否か」が大きな分かれ目。問題はこの格差は「遺伝」する。ここまで入力して、パソコンは約30分フリ...
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大本命の浅井康太選手が消えるとは

さすがの宮元武蔵もこの日は最終レースで打ちのめされた。
競輪に「絶対」はないことを改めて思い知らされた。
別府競輪開設６６周年記念１２レース準決勝
鉄壁と評価された中部、近畿トリオであったが・・・

１着三谷　竜生
２着芦澤　大輔
３着江守　昇

２車単 5-9 5060円
３連単 5-9-4 9万150円

ラインは
５三谷竜生－ １浅井康太 －７近藤龍徳－３竹内智彦
２矢口啓一郎－９芦澤大輔－８三宅伸
６藤田大輔－４江守昇
に別れた。

６藤田大輔－４江守昇が先行、中断は２－９－８
５－１－７－３ラインは一瞬は先行と思われたが引いたため５－１－７－３ラインは７番手の展開となる。
３は切り替え６－４－３の展開で先行
中断は２－９－８
５番の三谷竜生が勢いよく捲るとまさかの１番浅井康太が離れる。
浅井康太は本命なのに絶対絶命の位置となる。
そしてそのままずるずる浅井康太は後退。
快調に飛ばす三谷竜生が圧勝し、２着に芦澤大輔、３着に江守昇が入る。
２着、３着はともにラインの２番手選手。
２番手有利のレース展開であった。
それにしても大本命の浅井康太選手が消えるとは、これが競輪。
ファンの多くは「本命は人気に応えるはず」と期待するが、「絶対」はないのだ。

宗教の社会的存立の意義

「何一つ無駄はない。目の前の戦いに、勇気を出して粘り強く挑んでいく」
「友情と縁を結び広げる地道な対話」
人類の手は武器を持つことも、友情の握手を交わすこともできる」
どりらを選択するかだ。
核兵器は自然に生まれたのではなく、人間の手で造り出されたものだ。
聡明で善良な人ほど他人の良さを認める―トルストイ
中年男性の７割「生活つまらない」の調査結果。
目的に生きる我々は社会の柱。
好きだから頑張れる。
悩みがあるから強くなれる。
ひとたび自分の足で立ち上がり、苦難に打ち勝った人は揺るがない。
こうして自身の力を奮い起した友が、他の友へ励ましのうねりを起こしていく。
人を救い世を救うことを除いて宗教の社会的存立の意義があろうか。
民衆も幸福のため、社会の繁栄のため、行動する。
これが真の改革者だ。
善を為すのに遠慮はいらない。
人の心を変えるには一対一で語ることだ。
真心を尽くして、一人を励ましてきた。
真実も語らなければ伝わらない。

困難が人間を磨く。
「思うようにならない」「絶対無理」その時こそ信心を深めるチャンス。
自分を悩ませる人や課題が、自分を鍛えてくれる。
「行き詰まりを感じた時、大信力、大行力を奮い起して、断固乗り越えていくことだ」

人間関係のストレスから精神的な病になる人が多い

国民の１０人に１人が発達障害。
児童虐待、いじめ、アルコールなどの依存、ごみ屋敷、孤独死などにも発達障害関係している。
発達障害支援法は２００５年４月に施行されて以来、１０年ぶりとなる「改正発達障害支援法」が成立。
日常生活を送る上で妨げとなる「社会的障壁」を除去するもとが法律の柱。
基本理念は、発達障害の捉え方を大きく転換するものだ。
例えば、発達障害のため、周囲の音や光などの刺激に不安を感じたり、集中できなくってしまう人もいる。
「今、人間関係のストレスから精神的な病になる人が多い」
障害者が働く場として自然を相手にする農業に可能性がある。

国と地方合わせて２１兆円も税収が増えた

個人の懐がもっと暖かくなる政策が必要

自公政権が最優先に取り組んんできたのは日本経済の再生。
政権発足から３年半で日本のGDP（国内総生産）は増え５０３兆円となり、ようやくリーマン・ショック前の水準に戻った。
雇用は増え、有効求人倍率などは改善した。
国と地方合わせて２１兆円も税収が増えた。
株価も民主党政権当時と比べて倍になり、年金運用益は昨年１２月で３８兆円にも上がっている。
自公政権は、農業改革、電力改革に取り組んできた。
農地を集約するための法律をつくり、昨年は農協法を改正した。
自公政権の規制緩和の効果が出ている。
また、観光政策に取り組んできた結果、政権交代前、日本を訪れる外国人観光客は年間８３０万人だったた。
韓国は１１００万人を超えていた。
ビザを緩和したら、外国人観光客は増え始め、昨年は１９７４万人になった。
政権交代時から１１００人増えた。
免税品も政権交代時の１兆１０００億から昨年は３兆５０００万円までになった。

今後の課題は、多くの国民の景気回復の実感が得られるように取り組んでいくことだ。
中小企業や一般家庭の家計などに景気回復の効果を波及させていく。