ローマの休日（他人を犠牲にして得る娯楽・利益）

映画史に残る不朽の名作『ローマの休日』（オードリー・ヘプバーン主演、1954年日本公開）が日本政府に近い読売新聞系列の「金曜ロードショー」で５月１３日夜９時に放送されるが、今回のため日本テレビは「鬼滅の刃」や「ルパン三世」の声優たちで新たにオリジナル吹き替えを行っている。

『ローマの休日』は、ローマ滞在中に自由を求めて宮殿を抜け出した王女アン（オードリー・ヘプバーン）と、町で偶然出会ったアメリカ人の新聞記者ジョー（グレゴリー・ペック）の恋を描くラブストーリー（★注、当時のハリウッド映画の定番のハッピーエンドではなく王女は恋を諦め記者はスクープ記事を諦めて別れる悲恋として描かれる）

今も続く朝鮮戦争（１９５０年開戦）と赤狩り（WW2終了直後から始まり１０年続いたアメリカの狂気マッカーシズム）

日本語版タイトルは英語を日本語に直訳したものだが、この映画の正しいタイトルは「Roman Holiday」（＝ローマ人の休日、「ローマの休日」はホリディ・イン・ローマ）

映画「ローマの休日」の原題の「ローマ人の休日」とは古代ローマ帝国においてコロッセウムでキリスト教徒をライオンに食わせるとか剣闘士の戦い（奴隷同士の殺し合い）を、ローマの民衆たちが見世物として楽しんでいた史実に由来する慣用句で「他人を犠牲にして得る娯楽・利益」という恐ろしい英語表現で、密かにタイトルにもう一つの意味が隠されていた。脚本を担当したダルトン・トランボは当時のアメリカで吹き荒れた「赤狩り」（マッカーシズム）の標的になって投獄され、ハリウッドから追放されたハリウッド・テンの一人で、「ローマの休日」には別人（偽名）で参加。死後の１９９３年「ローマの休日」アカデミー原案賞がトランボに贈られた。2011年米脚本家組合が『ローマの休日』のクレジットをトランボに変更したと発表した。（★注、今回は映画「ローマの休日」が終わった後に流れるクレジットの脚本担当びダルトン・トランボの名前が楽しみ）

居眠りバイデンのローマの休日

ケネディ大統領以来２人目のカトリック信者のバイデン米大統領とフランシスコ・ローマ教皇（正体不明、奇妙奇天烈摩訶不思議な新コロ騒動真っ最中のバチカンで三密会見）2021年10月２９日　ＡＦＰ通信

初めての外遊？2021年11月イギリス・グラスゴー国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議（COP26）で本当に寝ていたSleepy Joe（居眠りバイデン）

ＭＫ@sofimari21

ローマ教皇ーどうもありがとう ボケ爺ーあなたは有名な黒人野球プレイヤー 介護役の女性めっちゃ焦る 徘徊、幻覚見てるボケ爺が世界を操ってる

倉田真由美@kuratamagohan

マスクをやめた海外は、「諦めたから」ではなく「意味がないと分かったから」でしょ。

 

外遊中はノーマスク。日本に帰国した途端にマスクする岸田文雄

 

自頭2.0（目覚めてる庶民）@Awakend_Citizen５月１２日

いやあんた海外でさんざんノーマスクで談笑してたやん

【速報】岸田首相「今の段階でマスクの着用緩和は現実的ではない」

2022年5月12日　FNNニュース

岸田首相は12日の参院厚労委員会で、新型コロナ対策のマスク着用の在り方について「今の段階でマスクの着用を緩和するのは現実的ではないと考えている」　と述べた。（抜粋）

 

５月５日英国ギルドホールにおける岸田総理基調講演「新しい資本主義」て何？？？

ギルドホールにおける岸田総理基調講演

令和4年5月5日　首相官邸

本日、世界随一の金融街であるロンドン・シティで講演の機会を持てたことを感謝しています。この講演の実現に御尽力いただいたシティ・オブ・ロンドン・コーポレーションの皆様に、心より御礼申し上げます。　

ロシアによるウクライナ侵略は明確な国際法違反です。特に、核兵器使用の脅威を、現実のものとして考えないといけない状況となってしまった。私が広島出身で親類縁者には被爆者もおり、子供の頃から何度も核兵器の話を聞いてきました。それが、私の原体験になっています。（★注、一日も早い即時停戦を呼びかけるべきだが、居眠りバイデンの言う通りに日本やＮATO諸国は全員「ローマ人の休日」を楽しんでいるのですか不気味）

ウクライナ侵略により、原油・資源・穀物高、市場の不安定など、世界の経済は激震に見舞われています。コロナ禍と相まって、多くの国が経済的苦境に立たされています。（★注、岸田文雄は案外正直で不思議な新コロ騒動やもっと不思議なウクライナ騒動が現在起きている「世界経済の激震」の目くらましのインチキ騒動（猫だましの赤いニシン）である事実を密かに誰にも分からないように白状しているのです）

Ｉｎｖｅｓｔ　ｉｎ　Ｋｉｓｈｉｄａ（岸田に投資を）5月５日子供の日の岸田文雄の子供騙し
　
新しい資本主義メッセージは「日本経済は、これからも、力強く成長を続ける。安心して、日本に投資して欲しい。」、Ｉｎｖｅｓｔ　ｉｎ　Ｋｉｓｈｉｄａです。（★注、いくら何でも「力強く成長を続ける日本」の真っ赤な嘘には絶句するしかない。世界的に珍しいデフレ経済で３０年間も経済成長が止まり、穏やかに「ゆっくりと死につつある日本」とは、東欧や旧ソ連圏での政府転覆を繰り返した「民主ソサエティ」（OSF）ジョージ・ソロスの言葉）

資本主義は２回大きな転換を経験しています。レッセフェール（自由放任主義）から福祉国家、福祉国家から新自由主義への転換です。これら２回の転換では、「市場か国家か」、「官か民か」大きく揺れてきましたが、３回目の転換「新しい資本主義」においては、「市場も国家も」、「官も民も」、すなわち官民連携で新たな資本主義を作っていきます。官はこれまで以上に、民の力を最大限引き出すべく・・・私は、貯蓄から投資へのシフトを大胆・抜本的に進め、投資による資産所得倍増を実現いたします。（★注、自由放任の新自由主義「貯蓄から投資へのシフト」の今の資本主義の失敗は誰の目にも明らか。　口先だけで胡麻化す岸田文雄には誰一人騙されない）

ロシアによるウクライナ侵略は、エネルギー安全保障をめぐる環境を一変させました。（★注、「一変させた」事は事実だが、嫌がる日本やEUなど自分の同盟国に世界帝国アメリカの居眠りバイデンが強制して起きた人為的な災難。わざとアメリカが世界経済を大混乱に陥れている）
世界全体でのエネルギーの脱ロシアに貢献するためにも、再エネに加え、安全を確保した原子炉の有効活用を図り既存の原発一基が再稼働すれば、年間１００万トンのＬＮＧ（液化天然ガス）と同じ効果があります。
（抜粋）

やっと終わったらしい人為的CO2地球温暖化の詐欺

３０年間もダラダラ続いたが今回の資本主義の総本山ともいうべき「シティー」ギルドホールでの岸田文雄日本国総理の「新しい資本主義」では一応は一言だけ「喫緊の課題である気候変動問題に加え、・・・」と枕詞として出てくるだけで具体的には何も無し。世界有数の地震大国である日本での原発再稼働など悪い冗談以外の何物でもない。（★注、そもそも２０１１年のフクシマの核事故が継続中。メルトダウンして地下深くに１０００トンのウラン核燃料が溶け落ちて行方不明だが、再臨界が怖くて今でも営業運転当時と同じ量の冷却水を原子炉に抽入し続けて大量の放射能汚染水が溜まり続けていて、少しも収束していないのである）

１９９５年の阪神大震災以後の日本列島では今までとは大きく違い震度７以上や１G（９８０ガル）以上の猛烈な地震が普通に起きている。現在の耐震基準では（１９９５年以前に造られている）既存の原発は全部アウトで本来、日本が法治国家であるなら決して稼働することが出来ないのである。（★注、２０１１年３月１１日民主党菅内閣で出された放射能「非常事態宣言」により既存の安全基準が停止されたが、１１年経った現在も「非常事態」宣言が出っ放しの極めて危ない異常な状態）

同じ５月５日英シティー・ギルドモール岸田文雄「新しい資本主義」なのに、

同じ全国紙でも日経と読売と産経ではタイトルや記事の内容が大きく違うが今回の場合は２万字近い長文で記者が「何を受け取ったか」大問題。たぶん、一番正しいのは日本共産党機関紙赤旗の経済アングル「首相の夢は略奪経済？」杉本恒如５月１０日。岸田文雄首相が夢見る「新しい資本主義とは、英国流のタックスヘイブン（租税回避地）経済で、ほぼ二重の意味を持つ「ローマの休日」のような話。表面的には美しい夢やロマンスだが、隠された裏の意味は身の毛がよだつ悪夢そのもの。

「首相の夢は略奪経済？」５月１０日赤旗を文字起こしすると、

「世界随一の金融街であるロンドン・シティー」で、投資家に向けて講演し、「日本に投資してほしい」と呼びかけたのです。講演で岸田氏が繰り返したのは、「新しい資本主義」実現のために「国際金融センターとしての日本」を復活させる、というプランでした。

「貯蓄から投資へのシフトを大胆・抜本的に進め、投資による資産倍増を実現します」
「国民の預貯金を資産に誘導する新たな仕組みの創設など、政策を総動員して『資産所得倍増プラン』を進めます」
「眠り続けてきた１０００兆円単位（★注、同じ岸田文雄「新しい資本主義」日経新聞では２０００兆円と明記）の預貯金を叩き起こし、市場を活性化するための仕事をしてもらいます」

しかし国際金融センターには裏のカをがあります。シティーは「租税回避地の親玉」とも呼ばれています。英領バージン諸島やケイマン諸島など、数多くの著名な租税回避地を配下に置き、世界中から大富豪と大企業の資金を集めてきました。租税回避地の特質は、非居住者への課税や規制を緩くして、他国からの富を奪う略奪経済です。香港、シンガポール、ルクセンブルグなどの国際金融センターは何れも租税回避地です。

租税回避地の圧力を利用した英米両国が世界に普及した金融自由化は新自由主義の中核をなしています。株主の利益のために人件費や法人税を切り下げる「底辺の競争を生み、世界に貧困と格差を広げてきました。投資家に媚びる岸田プランの先にあるのは、少しも新しくない。株主資本主義の悪夢です。
（赤旗）経済アングル５月１０日　杉本恒如

他国の犠牲にして利益を得る「租税回避地」タックスヘイブンは小さいから成り立つ（イギリス本国でも無理なら日本は１００％不可能）

元々新聞記者は高学歴の知的エリートだが「赤旗」経済部記者杉本恒如の知性は抜きん出ていた。共産党で一番阿呆なのはトップの志位和夫で１２年前の韓国哨戒艦天安での北朝鮮バッシングで参議院選挙を大敗した少し前の現実を丸ごと忘れている。あるいは「忘れたふり」で世間の風向きに合わせるカミカゼお馬鹿風見鶏。このままでは参議院選挙の大敗が１００％避けれないが志位和夫は共産党を潰す心算なのだろうか？

２０１０年の天安艦沈没事件だけではなく１９８３年の大韓機撃墜事件１９８９年の天安門事件など国外で起きた不気味で不可解な事件事故直後の国政選挙では「風評被害」で共産党が大敗することは大人としての一般常識「歴史的事実」だが、困ったことに肝心の日本共産党（志位和夫）が絶対に認めたくないのである。（★注、これ等の不思議の理由は極簡単で、共産党の党名問題と直結するから意識的に「知らないふり」で胡麻化しているだけ）

河信基（Ha Shingi）

@hashingi

言葉がなくなっている。
対ロ制裁も原油禁輸時期をジチジリと引き伸ばし、Ḡ７での建前と本音のギャップが広がり、説明できない。コロナ新規感染者数も昨日は世界最多となり、対策は糞詰り状態。

会見打ち切り、書面回答拒否…　首相の情報発信、消極姿勢に？

5/9(月) 6:06配信　北海道新聞

岸田文雄首相が情報発信に消極的な姿勢に転じつつある。安倍晋三・菅義偉両政権が説明不足と批判されたのを「反面教師」として、当初は積極的に取材に応じる姿勢を示していたが、最近は記者会見を短時間で打ち切るケースが続出。専門家は「高支持率を背景におごりが出ている」と指摘する。（抜粋）

１９９１年のソ連崩壊後から唯一８割にまでGDPが減少しているウクライナが抜けているが、４位のウクライナを入れると日本は５番目（★注、日本を含めマイナス成長の５カ国全部がアメリカ軍の侵攻を受け占領された。ソマリアは共和党レーガンだがシリア、ソマリア、ウクライナは民主党オバマ）

Comisión Octubre@ComisionOctubre　５月１１日

 

“Ser enemigo de EEUU es peligroso, pero ser su amigo es fatal”, Zhao Lijian, portavoz de Exteriores de China.

【名言】 中国外務省スポークスマン趙立堅：米国の敵になるのは危険だが、友人になったら破滅だ