欧米ポピュリズム（リベラル原理主義）ディーゼル信仰から一転してのEV信仰（検証なきカルト）
現代ビジネス 脱化石ブームとは何だったのか photo/iStock
腹立たしい非科学的「地球温暖化」詐欺では何故か高偏差値、高学歴「知的エリート」の左翼とかリベラル程余計に暴走する傾向が高い（★注、正しいことが前提の義務教育の「理科」と、間違いの修正過程である「科学」との混同と言うか、致命的な勘違いである。科学的懐疑心を失ったら簡単に「科学」が荒唐無稽な破壊的カルト宗教になるという悪い見本）
プーチンが“すべて暴露”した「地球環境問題」と「脱化石燃料」の不都合すぎる真実
ロシアによるウクライナ侵攻で1989年来の束の間の平和が崩れて東西冷戦に逆戻りし、グローバル化のボーナスがことごとくオーナスに転じたばかりか、西欧消費国側が仕掛けた脱化石燃料のリープフロッグ謀略もパラドックスと化した感がある。
いまや温暖化など環境問題の解決に向けた脱化石ブームのウラで起きていた“不都合な真実”がすべてめくられた――。では、誰が何のために何をしていたのか。そんな世界中にはりめぐされた「複雑系の因果関係」をレポートするのが、流通ストラテジストの小島健輔氏だ。
インフレとカントリーリスクが世界を席巻
2022年2月24日に始まったロシアによるウクライナ侵攻は、1989年11月9日の東西ベルリンの壁崩壊に発する東西冷戦の終結という現代史における束の間の平和をいとも簡単に葬り去った。（★注、クリントンのモニカ・ルインスキー嬢下ネタ大統領弾劾逃れのユーゴ空爆を忘れているらしいが、冷戦崩壊後の方がアメリカの無茶苦茶な戦争が世界中で頻発、特に北アフリカやイラクシリアなど欧州に近い地域では深刻な戦争がアメリカ主導で行われている。もし忘れているとすれば居眠りバイデン以上の深刻な痴呆症）
プーチンが開いたパンドラの箱には、東西冷戦終結以来、溜まりに溜まった東西間・南北間・貧富間・先進消費国対後進資源国の格差と矛盾が詰め込まれていた。
33年間にわたって世界が享受して来たデフレ（★注、恥を知らない大馬鹿者か、それとも詐欺師のデマ。３０年間もデフレが起きているのは世界で唯一日本だけ。日本以外の世界中の他国は全部が「弱いインフレ」という資本主義としては理想形が続いた）と経済成長というグローバル化のボーナスが一瞬にして急激なインフレとカントリーリスクというオーナスに転じ、西欧消費国側が化石燃料供給国側（OPEC＋ロシア）に対して仕掛けた脱化石燃料というリーフプロッグ謀略のプロパガンダも同時に崩れた。
ウクライナ戦争がロシアと西欧諸国（NATO）の代理戦争と化して総力消耗戦となり、化石燃料と火薬の大量消費で二酸化炭素が爆発的に発生している。（★注、これも真っ赤な嘘、あるいは駄法螺。今までアメリカの行った冷戦崩壊後のイラクやシリア、リビアなどの数々の本格的な大規模破壊に比べれば今のロシア軍ウクライナ侵攻など子供の遊び程度。国連推計では何桁も数字が違っているのである）
兵器とインフラの消耗で巨大な有効需要が生まれているのは、正しく戦争が即効的な有効需要政策であることを実証しており、西欧消費国側が仕掛けた化石燃料インフラの強制償却というリープフロッグ謀略の必要性にも疑問符が付いた。
西欧消費国側は償却するはずの化石燃料インフラに頼るか原発に頼るかの選択を迫られており（日本も同様）、脱化石燃料のリープフロッグ謀略はパラドックスと化した感がある。
地球温暖化はリープフロッグのプロパガンダ…？
西欧消費国側が仕掛けた二酸化炭素を元凶とする地球温暖化説は、化石燃料文明の既存インフラを全面償却して、クリーンエネルギー文明を構築する巨額投資で停滞する西欧経済を活性化せんとする世紀のリープフロッグ大謀略だった。
産業革命以来のインフラ蓄積の厚い西欧消費国は途上国のようなリープフロッグ現象が期待できず、戦争に匹敵する大規模な既存インフラ償却という有効需要政策を必要としていた。
リーマンショックに対策して先進各国の中央銀行が大量供給した低金利資金も大半がBRICsに流れ、中国やインド、ブラジルやロシアの急激な経済成長をもたらして習近平やプーチンの権力獲得に貢献し、今や西側世界はその清算を強いられている。
「SDGs」の大合唱のウラで…
もとより地球温暖化説も二酸化炭素元凶説も科学的裏付けの怪しいプロパガンダであり、気候学者や地質学者など専門家の多くは疑念を呈している。
地球温暖化説は時間の物指し次第で逆（寒冷化）とも取れる未検証な説で、数十年というレンジでは温暖化に見えても数千年というレンジでは顕著に寒冷化しており、最終氷河期終了（1万1600年前）以来の最暖期だった8000年前に比べると平均気温は2度から3度、水面も4〜6メートル低下している。
二酸化炭素元凶説も産業革命以降の工業発展によるものではなく8000年前の焼畑農耕に発すると見る学者も多く、生態系が繁栄するにも一定レヴェルの二酸化炭素濃度は必要だ。
地球史を振り返れば現在の二酸化炭素濃度は低く、生態系を活性化させ自然の自浄力を高めるには現在より多少高い方が望ましいという見方もある。（★注、地球誕生以来一貫して炭酸ガス濃度が低下していて、現在ではＣ３植物の小麦やコメなどの穀物生産にとっては限界ギリギリ、これ以上少なくなるとトウモロコシなど低ＣO２でも育つＣ4植物しか生成し無くなる危険性が高まる。全ての生命の母である植物にとっての唯一の食べ物が炭酸ガスなのです）
科学的には怪しい二酸化炭素元凶地球温暖化説がSDGsの潮流に乗って西側世界の大合唱となっていったのは、行き詰まった西欧文明を既存インフラの強制償却によって再生せんとする政財界の利害が一致したからで、敢えて逆らうメリットは学者や化石燃料資本などに限られたからと思われる。
ICEV（内燃機関動力車）からEV（電気動力車）へ全面転換することが社会全体のエネルギー効率を高め環境を改善するか冷静に検証すれば極めて怪しいが、トヨタ自動車など現実を見た理性の声もポピュリズムの大合唱にかき消されつつあるのが現実だ。
欧米のポピュリズムがどれほどのものか、ディーゼル信仰から一転してのEV信仰は検証なきカルトと言っても良いだろう。
分断と対立には誰にもメリットが無い
現代史を振り返れば、第二次大戦の荒廃からの復興ボーナス（人口増とインフラ再建）が73年のオイルショックで終わって停滞期に入り、89年のベルリンの壁崩壊を契機とするグローバル化ボーナス（コストダウンと市場拡大）で新たな発展を享受したものの、08年のリーマンショックを契機に先進国経済が伸び悩む一方、BRICs諸国は爆発的に成長して力関係が激変した。
世界市場は拡大を継続したもののグローバル化はインフレ輸出というオーナスに転じ、コロナとウクライナ侵攻で分断と対立の東西冷戦に逆戻りし、劇的なインフレとカントリーリスクというオーナスが西欧諸国に繁栄の清算を強いている。
そんな中で化石燃料文明のインフラを強制償却してクリーンエネルギー文明を構築するというリープフロッグ大謀略は過ぎた重荷となり、専制国側に加えてOPECなど産油国側も対立関係に追いやるリスクとコストに耐えなくなった。
消耗する大国
ウクライナ侵攻のNATOによる代理戦争化、経済制裁と資源制裁の応酬でロシアもNATOも消耗しており、西欧側は化石燃料文明のインフラを強制償却する必要も余裕も失ったのではないか。
現代ビジネス ウクライナの悲劇は終わっていない photo/gettyimages
ロシアや中国など専制国VS.米国を軸とする西欧先進国という対立の構図はインフレとカントリーリスクが増大するだけで、化石燃料インフラを強制償却する余裕が無くなった以上はどちらにもメリットが無い。
一刻も早くウクライナに平和が戻って再び世界にデタントが訪れ、分断と対立の構図が解消されることを願うばかりだ。
さらに連載記事『レジ袋有料化は「エコ」じゃない…？ 日本人は知らない「不都合な真実」』では、日本で巻き起こった“レジ袋有料化”の不都合な真実についてレポートしよう。
（株）小島ファッションマーケッティング代表 小島健輔
とうとう「歴史の巨大な歯車」が動き出す予感
９月２３日の現代ビジネス記事の一部では稚拙なプロパガンダが含まれるが、今までのリベラルメディアのフェイクニュースを指摘している部分はあっぱれ。素晴らしい出来上がりである（★注、今まで購読数が限られた学術誌や「知っているもの」限定で検索して見るネット上では存在した。ところが、「知らない人」など誰でも普通に見れる現代ビジネスという主要メディアとして例外的な出来事であることは疑いない。これは歴史的快挙と言う意味で今回は短く削除せず全文を掲載した）
多分、もう「地球温暖化」の非科学的で馬鹿馬鹿しい「遊び」（無駄に穴を掘ってから、また穴を埋め戻しても雇用が生まれ資本主義経済が活性化するケインズ政策のまったく意味のない浪費）を行っている余裕が、もはや我々人類には何処にも無くなった。「最後」が迫っているのである。（★注、１２０００年以上続いた温暖な間氷期は終わり、地球は５回目の厳しい氷期に突入。誕生以来３０年間隔で常に噴火を繰り返す富士山は現在３００年休止しているが、再噴火して日本列島全体は激動期に突入。未曾有の大混乱に陥るかも知れない。知らんけど (^_^;)
青がアメリカからロシアへの先制核攻撃（日本付近からも行ってるね）、その後、ロシアから茶色の報復核攻撃が立ち上がってそれはアメリカに向かう。
２月２４日のロシア軍ウクライナ侵攻の不思議な騒動勃発の半年前からロシアに対する核攻撃（NATO軍の参戦、第三次世界大戦）を示唆するイギリスのエリザベス（リズ・トラス外相）首相やウクライナの喜劇役者ゼレンスキー大統領の脅迫に対して誰も怖がって反論しない中で、唯一アメリカFoxニュースのタッカー・カールソンが具体的事例を示して厳しくアメリカNATOの狂気を正しく理性的に批判している。「これは狂ってる」by タッカー・カールソン2022-09-26 13:27:17 | WW1&2 DEEPLY JAPAN
出鱈目な抑止力神話で常にアメリカの核兵器使用を容認する傲慢極まる「死神」の北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のストルテンベルグ事務総長
ＮＡＴＯ事務総長、ガス輸送管に「破壊行為」 防護策協議
［ブリュッセル／コペンハーゲン ２８日 ロイター］ - 北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のストルテンベルグ事務総長は２８日、ブリュッセルでデンマークのボドスコフ国防相と会談した。事務総長はツイッターへの投稿で、ロシアから欧州に天然ガスを送る海底パイプライン「ノルドストリーム１」と「ノルドストリーム２」で見つかったガス漏れは破壊行為が原因と指摘し、ＮＡＴＯ域内の重要インフラの防護策について国防相と協議したと述べた。
ボドスコフ国防相は、会談後に発表した声明で、バルト海の海域で安全保障状況に関する懸念要因があるとし、ノルドストリームに対する破壊工作の疑いを最新の事例に挙げた。「ロシアはバルト海で大きな軍事的プレゼンスがあり、今後も妨害行為を続けると予想する」と述べた。（★注、海底パイプライン破壊は傭兵部隊やテロリスト集団では物理的に無理で、本格的な海軍の潜水艦が是非とも必要なので、米英海軍しか犯人は存在しないのである。ロシアは元栓を閉めるだけで済むので笑い話にもならない低能プロパガンダ）
ロシアから欧州に天然ガスを送る海底パイプライン「ノルドストリーム１」と「ノルドストリーム２」のガス漏れ（破壊行為）について論評したドイツ紙は、現在ロシア産天然ガスの唯一のルートとなっている（欧州への天然ガス通過料の収入がある）ウクライナに大きな利益があると指摘して、破壊工作の動機を推察していた。
胡散臭い「貧乏神」にしか見えない貧相なＩＡＥＡのラファエル・グロッシ事務局長
ザポリージャ原発に新たに砲撃と爆発…タービン建屋の窓ガラス割れる
【ベルリン＝中西賢司】国際原子力機関（ＩＡＥＡ）のラファエル・グロッシ事務局長は２７日、ロシア軍が占拠するウクライナ南部ザポリージャ原子力発電所の敷地内で、２６～２７日に新たな砲撃と爆発があったと明らかにした。
発表によると、ザポリージャ原発で２６日夕、配電施設付近に砲撃があった。被害の報告は受けていないという。２７日朝には、原子炉建屋に冷却用の水を送る水路付近で爆発が２回発生し、２号機のタービン建屋の窓ガラスが割れた。爆発の原因は調査中という。
グロッシ氏は声明で、「（原発の）全体的な状況は依然として不安定だ。重大事故のリスクを減らすために早急な行動が必要だ」と述べ、原発周辺での「安全保護地帯」の設置を改めて訴えた。
欧州最大のザポロジエ原発を破壊工作から守るロシア側警備隊
活字メディアとしては唯一ロシア軍が実効支配するザポロジエ原発をウクライナ読みで表記する読売
現在は欧州最大のザポロジエ原発は稼働停止（冷温停止）していて発電していない。ほぼ稼働停止中のロシアから欧州に天然ガスを送る海底パイプライン「ノルドストリーム１」と「ノルドストリーム２」と同じ意味なので、たぶん、破壊工作も同じ目的で行われたと思われる。
ロシアが管理するザポロジエ原発攻撃も海底パイプライン破壊も両方とも犯人が同じだとすれば、動機も同じで、地球温暖化詐欺によるエネルギー危機をわざと引き起こすとのグレートリセット（ニュー・ノーマル）目的だと思われる。
目撃者不明の海底パイプライン破壊とは違い、ザポロジエ原発砲撃の犯人捜しなら簡単に出来るのである。ところが現地に国際原子力機関（ＩＡＥＡ）のラファエル・グロッシ事務局長の調査団が入った後で言葉を濁して砲撃がどちらかを明らかにしないＩＡＥＡ調査。このことから推察出来るのは黒幕はアメリカであることは明らか（★注、もし少しでもロシアの可能性があれば今頃は「ロシア軍がザポロジエ原発を攻撃した」と欧米やリベラルメディアが狂喜乱舞。世界中が大騒ぎしている）
Reuters/SPUTNIK （世界帝国アメリカの）「国家テロ」＝ロシア大統領府のペスコフ報道官
ノルドストリーム損傷、背後に「国家テロ」＝ロシア大統領報道官
[モスクワ／ブリュッセル ２９日 ロイター] - ロシアと欧州を結ぶ天然ガスの海底パイプライン「ノルドストリーム」２本が損傷し、ガス漏れが発生した問題で、ロシア大統領府のペスコフ報道官は２９日、背後に国家による「テロ行為」がある可能性があるとの見解を示した。
ペスコフ報道官は「このようなテロ行為が国家の関与なしに起こるとはきわめて考えにくい」とし、「国家レベルのテロ行為のように見える」と述べた。
また、ザハロワ外務省報道官は記者会見で、ノルドストリームが永久に使用できなくなれば米国は液化天然ガス（ＬＮＧ）の販売を拡大することができると述べ、パイプラインの損傷により米国が利益を得る立場にあるとの見解を示した。
損傷が発生した際、「ノルドストリーム」と「ノルドストリーム２」は共に稼働中ではなかったが、大量のガスが中に残っていた。ドイツ、デンマーク、スウェーデンは２７日、破壊された可能性に言及したが、不明な点が多く、欧州は原因究明を急いでいる。
ザハロワ報道官は、バイデン米大統領が今年２月にロシアがウクライナに侵攻すれば「ノルドストリーム２はもはやなくなる」と述べたことに関連し、米国は「自ら説明する」必要があると述べた。
米ＣＮＮは複数の情報筋の話として、ノルドストリームの損傷現場に近い海域でロシア海軍の船舶と潜水艦を欧州の安全保障当局が確認したと報道。欧州連合（ＥＵ）当局者は、ノルドストリーム損傷でウクライナを巡る紛争が本質的に変わったとの見方を示している。
大量の対艦ミサイルを装備していたロシア黒海艦隊旗艦の巡洋艦モスクワ
海底パイプライン破壊の「国家テロ」でウクライナ紛争のフェーズが変わる？
バルト海の海底パイプライン破壊では潜水艦以外では基本的に無理なので、なにも、ロシア大統領報道官で無くても誰が考えても間違いなく「国家テロ」である。
ロイター通信では「ロシア大統領府のペスコフ報道官は２９日、背後に国家による「テロ行為」がある可能性があるとの見解を示した。」とあるだけで、一切名指ししていないのである。しかし、逆に極悪戦争屋のリベラルメディアのアメリカCNNフェイクニュースでは「情報筋の話として、ノルドストリームの損傷現場に近い海域でロシア海軍の船舶と潜水艦を確認した」（★注、黒海のボスポラス海峡と同じ仕組みで当該のバルト海は唯一の出口なのでロシアの船舶が航行するのは当たり前）と名指ししているのとは対照的。ロシアとしては出来る限り騒動をエスカレートさせたくない。
