2020年7月30日9:36
職場内に緊急地震速報が鳴り響いた。
ワンフロア制を重視しているため、100人以上の携帯が一斉に鳴り響いたのである。
東日本大震災依頼、あの緊急地震速報の警報は非常に恐怖心を煽る。
100台以上の携帯の地震速報の警報音はかなりの音量でかなりの恐怖感であった。
幸いに、揺れはほぼなく、混乱もなく済んだが一抹の恐怖感は残った。
そして、それ以上に恐怖なのは、職場感染が危惧されるこの時代に、フロアに三密レベルの人口がいることが、この大音量により、今更ながら思い知らされた。
地震以上に危険にさらされている。
その何物でもない。
全く間引かれていない人数、安価オフィスデスクのためピッチが狭く対面者とは１mも離れていない、足も少し伸しもしたらぶつかる狭さだ。
もちろん、窓もほぼ開かない、ビルが古いので空調循環も期待できない。
忍び寄る感染恐怖なのである。
在宅勤務７割と言われているが、今までは通勤混雑緩和をし、通勤による感染リスクを減らすためかなと思っていたが、今回の緊急地震速報の大音量によって、明らかに違うことがわかった。
つまり、こんなに人がいて三密の中に感染者がいたらアウトなのである。
しかも、１回出て収束したとしても、この環境を正さない限りは繰り返し続ける可能性も高い。
そうなると、永遠に出勤できず、自宅待機が続いてしまうのである。
職場で頻繁に発生したら、その度に消毒もしなくてはならないから経費もかかる。
お客さまにも説明しなくてはならないから、社会的信用も下がる。
だから、まともな企業は職場での感染リスクを減らすために、在宅勤務をさせるのである。
▼富士通の働き方改革
https://news.yahoo.co.jp/articles/5e91480f6418d7f75496cbf14c632a4a0ba0e0dd
在宅勤務中の感染であれば、家庭内でとどまるので、会社への影響は少ない。
まともな会社であれば、当然、在宅勤務をさせた方がリスクも経費も最終的に低く済むと考えるのである。
在宅勤務の初期投資にかかる費用をケチっていると、後で痛い目に遭うのである。
フロアのデザインもwithコロナの時代は、改めなくてはならない。
大きなワンフロアは危険だ。
１人でも感染者が出たら、企業としては封鎖し消毒しなくてはならない。
広ければ広いほど、その影響は計り知れない。
なので、ある程度細かく仕切、生き残れる人員を確保できる工夫をしなくてはならない。
出勤せざるを得ないのであれば、Ａ班、Ｂ班に分けて別々の空間、時間での行動が好ましい。
まともな企業であれは、既に実施できているが、目先の利益しか見えていない経営陣に限って選択できない働き方である。
もちろん、経営陣も経営不能に陥らないようＡ、Ｂに別れるべきである。
一緒に飲みに行くなんて言語道断である。
もしやっている企業や役員がいるならば、猛省しなくてはならない。
そして、昭和の象徴の島型のレイアウトも改善しなくてはならない。
▼ROOM810の脱・島型レイアウト
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000055628.html
在宅勤務が進めば、フリースポットの概念も進むであろう。
中小企業であれば、会議室だけでもいいかもしれないぐらいだ。
これにより、オフィスの縮小も進むであろうし、浮いた家賃を在宅勤務の設備投資に充てればいいのである。
https://www.jiji.com/sp/article?k=000000011.000055628&g=prt
大手企業は信頼を失わないためにも、在宅勤務を推奨し職場感染リスクを減らすということが、よく理解できた。
個人的には、コミュニケーションを必要とするので、出勤も必要だと思う。
なので、出勤と在宅勤務比率は半々くらいで、出勤時間もスーパーフレックスで、電車の空いている時間に移動することが望ましいと考える。
ただ、在宅勤務が進めば出勤してもコミュニケーションをとる相手がいないから、そうなるとコミュニケーションの取り方も考えなければならない。
「ねえ、ねえ」レベルの軽いことは、
一対一であれば、電話で聞けるが、複数にちょっと聞いてみたいときに、わざわざZOOMを繋げるのは、わが社の場合はかなり面倒。
チャットワーク等を使えば、ビデオ通話や音声通話も手軽にできるので、そういうものの導入もしていけば、ニューノーマル時代のコミュニケーションも取りやすくなるのかもしれない。
何はともあれ、出勤することこそ美徳と考える経営者は忍び寄るコロナの感染に、足元を救われないように、ニューノーマルに順応できるよう、抜本的に考え方を改めなくてはならないであろう。
社員に感染者が出ても、問題なく営業ができる会社、組織づくりが求められているのである。
職場内に緊急地震速報が鳴り響いた。
ワンフロア制を重視しているため、100人以上の携帯が一斉に鳴り響いたのである。
東日本大震災依頼、あの緊急地震速報の警報は非常に恐怖心を煽る。
100台以上の携帯の地震速報の警報音はかなりの音量でかなりの恐怖感であった。
幸いに、揺れはほぼなく、混乱もなく済んだが一抹の恐怖感は残った。
そして、それ以上に恐怖なのは、職場感染が危惧されるこの時代に、フロアに三密レベルの人口がいることが、この大音量により、今更ながら思い知らされた。
地震以上に危険にさらされている。
その何物でもない。
全く間引かれていない人数、安価オフィスデスクのためピッチが狭く対面者とは１mも離れていない、足も少し伸しもしたらぶつかる狭さだ。
もちろん、窓もほぼ開かない、ビルが古いので空調循環も期待できない。
忍び寄る感染恐怖なのである。
在宅勤務７割と言われているが、今までは通勤混雑緩和をし、通勤による感染リスクを減らすためかなと思っていたが、今回の緊急地震速報の大音量によって、明らかに違うことがわかった。
つまり、こんなに人がいて三密の中に感染者がいたらアウトなのである。
しかも、１回出て収束したとしても、この環境を正さない限りは繰り返し続ける可能性も高い。
そうなると、永遠に出勤できず、自宅待機が続いてしまうのである。
職場で頻繁に発生したら、その度に消毒もしなくてはならないから経費もかかる。
お客さまにも説明しなくてはならないから、社会的信用も下がる。
だから、まともな企業は職場での感染リスクを減らすために、在宅勤務をさせるのである。
▼富士通の働き方改革
https://news.yahoo.co.jp/articles/5e91480f6418d7f75496cbf14c632a4a0ba0e0dd
在宅勤務中の感染であれば、家庭内でとどまるので、会社への影響は少ない。
まともな会社であれば、当然、在宅勤務をさせた方がリスクも経費も最終的に低く済むと考えるのである。
在宅勤務の初期投資にかかる費用をケチっていると、後で痛い目に遭うのである。
フロアのデザインもwithコロナの時代は、改めなくてはならない。
大きなワンフロアは危険だ。
１人でも感染者が出たら、企業としては封鎖し消毒しなくてはならない。
広ければ広いほど、その影響は計り知れない。
なので、ある程度細かく仕切、生き残れる人員を確保できる工夫をしなくてはならない。
出勤せざるを得ないのであれば、Ａ班、Ｂ班に分けて別々の空間、時間での行動が好ましい。
まともな企業であれは、既に実施できているが、目先の利益しか見えていない経営陣に限って選択できない働き方である。
もちろん、経営陣も経営不能に陥らないようＡ、Ｂに別れるべきである。
一緒に飲みに行くなんて言語道断である。
もしやっている企業や役員がいるならば、猛省しなくてはならない。
そして、昭和の象徴の島型のレイアウトも改善しなくてはならない。
▼ROOM810の脱・島型レイアウト
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000055628.html
在宅勤務が進めば、フリースポットの概念も進むであろう。
中小企業であれば、会議室だけでもいいかもしれないぐらいだ。
これにより、オフィスの縮小も進むであろうし、浮いた家賃を在宅勤務の設備投資に充てればいいのである。
https://www.jiji.com/sp/article?k=000000011.000055628&g=prt
大手企業は信頼を失わないためにも、在宅勤務を推奨し職場感染リスクを減らすということが、よく理解できた。
個人的には、コミュニケーションを必要とするので、出勤も必要だと思う。
なので、出勤と在宅勤務比率は半々くらいで、出勤時間もスーパーフレックスで、電車の空いている時間に移動することが望ましいと考える。
ただ、在宅勤務が進めば出勤してもコミュニケーションをとる相手がいないから、そうなるとコミュニケーションの取り方も考えなければならない。
「ねえ、ねえ」レベルの軽いことは、
一対一であれば、電話で聞けるが、複数にちょっと聞いてみたいときに、わざわざZOOMを繋げるのは、わが社の場合はかなり面倒。
チャットワーク等を使えば、ビデオ通話や音声通話も手軽にできるので、そういうものの導入もしていけば、ニューノーマル時代のコミュニケーションも取りやすくなるのかもしれない。
何はともあれ、出勤することこそ美徳と考える経営者は忍び寄るコロナの感染に、足元を救われないように、ニューノーマルに順応できるよう、抜本的に考え方を改めなくてはならないであろう。
社員に感染者が出ても、問題なく営業ができる会社、組織づくりが求められているのである。
