自動車会社は、ＣＡＳＥ提供者の重要な構成メンバーでしかなくなった！

２０１９年の東京モーターショウが従来のモーターショウではなくなり、トヨタの社長と香川照之のそのコマーシャルの様に、ＣＡＳＥを実現する前触れのイグジビションであった。これからは、自動車メーカーーはＣＡＳＥ実現の一つの重要な構成メンバーと言う事になる。

ＣＡＳＥを，構成するのは、ＩＴ企業、インターネット通信企業、地図会社、自動車メーカー、ネット金融などの複雑な構成である。それ故に、どんなサービスがあって、どうそのサービスを提供するかなどこれからの課題で、小企業あるいは個人も大活躍出来る可能性がある。世の中をつらつら眺めて、格好のＣＡＳＥターゲットが無いか、乏しい知恵を絞ればでっかいことが出来るのでは？

ＣＡＳＥとは、 MaaS の一分野として、２０１６年のパリ・モーターショーでメルセデス・ベンツのディエター・チェッチェ会長（ダイムラーAG・CEO）が述べた言葉で、C＝コネクト、A＝自動運転、S=シェア・サービス、E＝電動化を意味し、自動車会社は従来の自動車メーカーからモビリティサービスのプロバイダーへの変身を目指すこととなるとのスピーチで一躍有名になった言葉である。

 

尚、MaaS は、国土交通政策研究所報第 69 号 2018 年夏季号の説明が明確で、ICT を活用して交通をクラウド化し、公共交通か否か、またその運営主体にかかわらず、マイ カー以外のすべての交通手段によるモビリティ（移動）を 1 つのサービスとしてとらえ、シームレスにつなぐ 新たな「移動」の概念である。利用者はスマートフォンのアプリを用いて、交通手段やルートを検索、利用し、 運賃等の決済を行う例が多い。 MaaS の定義は、発達中の新しいサービスであることから、先行している海外においても定まったものが ないのが現状で、国や研究者によっても定義内容や含まれる範囲に違いがあるようである。 2015年のITS世界会議で設立されたMaaSAllianceでは、「MaaSは、いろいろな種類の交通サービスを、 需要に応じて利用できる一つの移動サービスに統合することである」とされている。 

 

 

独ダイムラーのディーター・ツェッチェ最高経営責任者（CEO）。米ミシガン州デトロイトで開催された北米国際自動車ショーにて（2018年1月14日撮影）。(c)AFP