コロナパンデミック後の世界

中村　篤史/ナカムラクリニック より抜粋転載
＊黒字は当ブログ筆者による

講演会 in 三宮

　国が正気なら、25人が亡くなっても大問題。ただちにワクチン接種が中止になる、ということです。これが普通です。国家の保健衛生対策は、こうでないといけないんです。
　ところが現状、アメリカではすでに1万人を超える死亡がVAERSに報告されている。1万人死んでも、中止にならない。はっきり、異常です。
　しかもこれが、アメリカだけではない。欧州でも日本でも、死亡者がどれだけ出ても、ワクチン接種の中止を言い出す気配がない。世界中の国家が、大真面目に、大々的に、接種を奨励し続けている。集団狂気ですね。

　この人＊は、最近、政府の保健政策を決める人々に以下のようなメールを送ったが、そのメールをどこかからリークされ、世界中の人々の知るところとなった。
　＊ネイル・ファーガソン

　イギリスの恒久的ロックダウン計画。
デルタ株は、単なる“花粉症”に過ぎないこと。
2022年に水不足、2023年に食料不足、2024年に金融危機を起こし、2025年に計画が完了すること。
メールの中で、今後世界をどういう方向に持っていくのか、その青写真が語られている。

　本が出ます。
高橋徳先生と船瀬俊介氏との共著『コロナワクチンの恐ろしさ』。
この本の価格は、なんと、990円。なぜこんなに安いと思いますか？
編集者「当然、赤字覚悟です。でも、出版社には社会的使命というのがあるんですね。こういう本を売って儲けよう、ではなくて、こういう本を出さなければならない、というような。今回の本は、まさにそれです。


　

万全な体調のための｢脱プラスチック｣のすすめ

　東洋経済オンライン

万全な体調のための｢脱プラスチック｣のすすめ
｢身の回りの化学物質｣が私たちに与える危険性　より抜粋転載

　プラスチック容器でのレンジ加熱はやめよう

　とはいえ、これらの化合物を完全に避けようとするのは不毛な努力だ。私たちの暮らしはそれなしに成り立たなくなっている。

　ありがたいことに、私たちの体内のデトックス経路は、これらの化合物を早々に排出してくれる。偽のエストロゲン化合物を極力避ければ、体内のホルモンや受容体が本来の作用を取り戻すために大きな効果があるだろう。

　そのほかのアドバイスを、以下にあげよう。
▶プラスチック容器によるレンジ加熱、温め直しは禁止
加熱によってBPAとフタル酸エステルが食品中に溶け出し、それを食べると体内に入る。プラスチック容器を使った調理や、熱い料理の保存は避けよう。

▶プラスチック容器入りの食品や飲料はなるべく買わない
プラスチックのボトルやコップでなにかを飲んだところで死ぬことはないが、できる限り、ガラス容器入りの飲み物を。そのプラスチック容器が、どこでどのように保管されていたのかはわからない。

▶プラスチック製の食器はなるべく使わない
プラスチック製のフォークやスプーン、皿、カップなどを避けることは環境にやさしいだけでなく、化学物質を体内に取り込む機会を減らすことにつながる。

▶合成香料を使った製品を避ける
食器用洗剤、洗濯用洗剤、柔軟剤、芳香剤、脱臭剤などは避け、無香料か、天然のエッセンシャルオイル（精油）を使った製品に切り替えよう。

▶レシートは破棄する。
保存する必要がある時には、触ったあとにすぐ手を洗うこと。子どもたちにもそう教えよう。

傾聴すべき同志社大学総長の卒業式式辞

以下は同志社大学ホームページ「総長スピーチ集」より転載したものです。




2014年度同志社大学卒業式祝辞（2015年3月20日）

同志社総長　大谷　實　

　一言、お祝いの挨拶を申し上げます。

　皆さん、同志社大学のご卒業、また、大学院のご修了、誠におめでとうございます。学校法人同志社を代表して、心からお祝いを申し上げます。また、ご両親をはじめ、ご家族の皆様、本日は、誠におめでとうございます。心からお喜び申し上げます。

　さて、卒業生の皆さんのほとんどは、これから社会に出て活躍されるはずですが、私は、今日の我が国の社会や個人の考え方の基本、あるいは価値観は、個人主義に帰着すると考えています。個人主義は、最近では「個人の尊重」とか「個人の尊厳」と呼ばれていますが、その意味は何かと申しますと、要するに、国や社会で最も尊重すべきものは、「一人ひとりの個人」であり、国や社会は、何にも勝って、個人の自由な考え方や生き方を大切に扱い、尊重しなければならないという原則であります。個人主義は、利己主義に反対しますし、全体主義とも反対します。

　同志社の創立者新島は、今から130年前の1885年、同志社創立10周年記念式典の式辞のなかで、「諸君よ、人一人は大切なり」と申しましたが、この言葉こそ、個人主義を最も端的に明らかにしたものと考えられます。

　この個人主義について、日本の憲法は、「すべて国民は、個人として尊重される。生命、自由及び幸福追求に対する国民の権利については、公共の福祉に反しない限り、国政の上で最大の尊重を必要とする」と定めています。遅ればせながら、68年前の1947年5月3日に公布された日本国憲法で、個人主義を高らかに宣言したのです。

　あの悲惨な太平洋戦争の原因の一つであった、全体主義あるいは天皇中心主義といった国や社会のあり方について、深刻に反省し、「政府の行為によって再び戦争の惨禍が起こることのないようにすることを決意し」て、全体主義・天皇中心主義の国や社会のあり方を180度転換して、「すべて国民は、個人として尊重される」としたのです。憲法13条は、まさに、日本国憲法の根幹を示すものとして規定されたのでした。

　ところで、諸君も十分判っていると思いますが、安倍首相の憲法改正の意欲は並々ならぬものがありまして、早晩、改正の動きが具体的になってくるものと予想されますが、そのために、自由民主党は自民党憲法草案なるものをまとめて公表するに至りました。その中で、「個人の尊重」という文言は改められて、「人の尊重」となっています。起草委員会の説明ですと、従来の「個人の尊重」という規定は、「個人主義を助長してきた嫌いがあるので改める」というものであります。今日の価値の根源となっている個人主義を、柔らかい形ではありますが、改めようとしているのです。このことは、これまで明確に否定されてきた全体主義への転換を目指していると言ってよいかと思います。

　先にも申した通り、日本国憲法は、個人主義を正面から認め、人間社会におけるあらゆる価値の根源は、国や社会ではなく、一人一人の個人にあり、国や社会は、何よりも、一人一人の個人を大切にする、あるいは尊重する、といった原理であると考えています。

　自民党草案の他の規定を見ましても、個人よりも社会や秩序優先の考えかたがはっきりと表れており、にわかに賛成できませんが、私は、個人主義こそ民主主義、人権主義、平和主義を支える原点であると考えています。

　卒業生の皆さんは、遅かれ早かれ憲法改正問題に直面することと存じますが、そのときには、本日の卒業式において、敢えて申し上げた個人主義を思い起こしていただきたいと思います。そして、熟慮に熟慮を重ねて、最終的に判断して頂きたいと思うのであります。

　結びに当たりまして、卒業生、修了者の皆さんのご健康とご多幸をお祈りし、併せて、一国の良心としてご大活躍されますことを期待し、また、お祈りして祝辞とします。

　本日は、誠におめでとうございます。

環境汚染の可能性ある、アレバ社のシステム、なぜ追究がない

　他の人の言及がないのでこちら（ブログ）にも（ツィートしたが他からの反応がなかった）。

　東電がアレバ社と契約した原発汚染処理システムについて、細野補佐官や保安院は詳細について知らない様子。ツィッターでもそれに関するつぶやきは聞こえてくるが、4月25日付Forbes誌が指摘している環境汚染の可能性について言及している人があまり見られないようである。
French System For Cleaning Fukushima Water Blamed For Leukemia, Polluted Beaches In Europe（福島の原発汚染処理のフランスのシステム、ヨーロッパで白血病、海洋汚染）。

　このような環境汚染、人体への影響に加えてこのシステムは高価である。ニュースが流れた頃から1トン2億円がかかるとか言われていた。現在汚染水が7万トンだとすれば14兆円、そして汚染水は現在も排出され続けている。水による冷却が続く限り永遠に費用が発生し続け、当然一私企業で負担できるはずもなく国（国民）の負担となって日本が潰れる可能性もある。

　最近になってようやく日経でも記事になった（原発汚染水処理能力、アレバの20倍　金沢大が粉末毎時1000トン、東電に採用働き掛け　2011/5/22 23:47）が、この報はすでに4月22日付けのウォールストリート日本版に「化学者が『福島原発の汚染水を浄化できる粉末を開発』」として伝えられている。

　詳細も知らない危険で、なおかつ日本の破産を招くようななシステムではなくこの金沢大が開発したシステムを採用するべきではないか。原子炉の安定的冷温停止に向けた作業を加速するためにもその方が適切である。そのためにもまずアレバ社のシステムの安全性の検証を優先するべきではないのか。

地球温暖化の原因はCO2にあらず

　科学誌Natureで温室効果の主な原因はCO2ではなく水蒸気であることが明らかにされた。

大気科学：湿気が熱を保つ

　地球温暖化の原因が二酸化炭素ではなく水蒸気であることは以前から一部では指摘されていることではあったが、マスゴミをはじめとしてほとんどが言い出すことはなかった。

　それはおそらくエコがお金になるからだろう。その典型が排出権ビジネスと言えるのではないか。お金どころかノーベル平和賞まで得た者がいる、原発の出す水蒸気が温暖化の原因であるという「不都合な真実」を隠して。

　CO2犯人説には懐疑的な見方がこれまでもあり、さらにIPCCによるデータねつ造が発覚するに及んでその疑いが濃厚になってきているなか、科学誌による指摘はポスト京都議定書、排出権ビジネスにどのような影響をもたらすのか見守っていきたい。