我が日本の２０２１年の一年の計は米中両国への対処が中心！！東京五輪・パラ五輪を成功させよう！！

本ブログも２４００日を突破し、２０２１年を迎える事が出来ました。

改めて筆者より、全ての読者様に向けて、新年のお慶びを申し上げます。

さて、我が日本の２０２１年、一年の計は元旦にあり、のことわざ通り、本年を俯瞰予測するならば、やはり米中両国への対処が中心になるでしょう！！
そして、１年延期された東京五輪・パラ五輪を成功させる事こそが、非常に大事なのではないでしょうか。

まずは中国関係。

１月１日に自民党参議院議員の佐藤正久氏が自身のツイッターで次のように厳しく指摘しています。

『【自衛隊支援研究はダメだけど中国共産党支援研究はOK。前から言われていた事だが、実態がより明らかに。情報開示も抑止力に→中国「千人計画」に日本人、政府が規制強化へ…研究者４４人を確認 】
４４人中、１３人は、科研費ももらっていた。中国の軍民共用技術進歩に貢献』

また文化放送局ＭＣの加藤清隆氏も同日、自身のツイッターで次のように怒りを露わにしています。
『読売の１面トップ・スクープによると、中国の「千人計画」に少なくとも４４人の日本人研究者が関与していた。４４人のうち１３人は科研費の過去１０年間の受領額が共同研究を含め１億円を超えていた。最も多かったのは７億６７９０万円で、１３人の科研費の総額は約４５億円。』

この事実だけでも、いかに極左反日反米の従北媚中従中の国賊以下のクズ学者や研究者が日本に居るか、という事が分かるのです！！
そして、この中にも日本学術会議の元委員も居たとの報道もあり、尚更、許せません！！

一方、米国大統領選挙の不正選挙で揺れる米国の政界や社会にも注目しなければなりません。

中国や米国の報道は、実に朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする偏向報道メディアが真面に取り上げないので、前出の文化放送局ＭＣの加藤清隆氏自身のツイッターでの情報を以下、取り上げます。

２０２０年１２月３１日：
『米共和党上院院内総務マコネルの裏切りぶりは凄まじい。とことんトランプ大統領の再選を妨害するつもりだ。上院院内総務は日本で言えば、自民党幹事長と同じくらいの要職。そう言えば、どこかの方も中国べったりで、政権の足を引っ張っている。よく似ている。』

『１月６日の米上下両院合同会議の選挙人票開票で差配を振うペンス副大統領（上院議長）がトランプ大統領を裏切るのではないか、との見方が数日前ネット上を賑わしたが、私は恐らくそういうことはないと思う。会議後の外遊予定も取り止めたし、もしここで裏切れば、４年後の大統領選出馬などできない。』

『中国の習近平主席が脳動脈瘤の治療のため入院、と中国メディアが報じたが、当局は否定。習氏は至って健康で問題ないという。国営メディア中国電視台は習氏の最近の様子を公開。マスクを着用せず、演説も普通と変わりないという。ただ最高権力者の病気情報が流れること自体、権力抗争が起きてる証拠？』

『中国メディアによると、日本入国禁止除外の一部中国人が１４日間の隔離期間も遊び回っているらしい。要請を守らない迷惑外国人は強制送還すべき。というより、例外を設けず全面入国禁止にしないと変異種ウィルスの侵入は防げない。』

『中国衛生当局の調査によると、武漢市のコロナ感染、確認件数の１０倍の５０万人位いる可能性があるという。しかし中国では無症状は感染者に含めておらず、実態はもっと多いと見られる。』

２０２１年１月１日：
『６日の米上下両院合同会議に合わせ、トランプ大統領が「１月６日にワシントンで会おう。このチャンスを逃すな」と、集会への参加を呼び掛けている。主催者は当日、１５０万人の参加を見込んでおり、「ワシントン史上最大のイベントになるかも知れない」という。ただし反対派の強い妨害もあり得る。』

『フリーの我那覇真子さんの米国での活躍を大紀元ニュースが取り上げ。１０月に渡米後、激戦州などを取材。フォロワーが半月で倍増し１９万人以上。動画視聴回数も平均２０万回。彼女は人気の秘密について「日本のマスコミはCNNの論調とほぼ同じ」と、大手メディアの偏向報道が自分の番組の後押しと。』

正に、これらのご指摘の通りだと存じます。

そして、今後は絶対に中国の世紀にはなりません！！

２０２０年１２月３１日の大晦日、０９時００分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「中国の世紀にはならない　日米欧の知が世界の針路を語る」の題で次のように指摘しています。

『令和２（２０２０）年、新型コロナウイルス禍が混沌（こんとん）に陥れた世界はこの先、どこへ向かうのだろうか。産経新聞はフランスの経済学者で欧州を代表する知識人のジャック・アタリ氏（７７）と戦略論研究で世界的権威の米歴史学者、エドワード・ルトワック氏（７８）、国際政治学者の細谷雄一氏（４９）によるオンライン鼎談（ていだん）を開催し、世界と日本がとるべき針路を語ってもらった。３氏は、民主主義を守るためにも、加速する変革に積極的に対応していく姿勢が必要だと説いた。

＜３氏が語った「２１世紀のキーワード」を読む＞

　鼎談は７日に行われ、産経新聞の井口文彦執行役員兼東京編集局長が司会を務めた。アタリ、ルトワック、細谷の３氏は５月に、コロナ禍の影響を識者が語る連載

「コロナ　知は語る」にも登場している。

　コロナ禍は現代の社会や経済など各分野で従来の価値観を揺さぶり、そのあり方に変革を迫る。３氏はこれに対し、人々の生活がコロナ禍以前の状態に戻ることはなく、また、戻ろうと考えるべきでもないとの認識で一致した。

　アタリ氏はその上で、医療や教育など「命」にかかわる分野を重視した経済・社会構造への転換を求め、「次の脅威に備える」よう訴えた。ルトワック氏は技術革新の加速に対し、「私たちはコントロールする術（すべ）を理解できていない」と警鐘を鳴らし、グーグルなど「ＧＡＦＡ（ガーファ）」と呼ばれる米ＩＴ大手４社による市場独占への対処など、政治レベルによる技術革新の管理を求めた。細谷氏は「アフターコロナに早く慣れた人や国が世界をリードする」と述べた。


　一方、国際社会ではいち早くウイルスを封じ込めた独裁体制の中国が、民主主義国家に対する「優位性」に自信を深め、米国主導の国際秩序への対抗姿勢と覇権奪取への意欲を鮮明にする。だが、３氏は民主主義の衰退と中国の覇権確立の可能性を明確に否定した。

　アタリ氏は独裁体制に付随する隠蔽（いんぺい）体質が感染拡大を招いたのであり、中国は封じ込めの成功例ではないと指摘。「中国は世界のリーダーになろうとするが、成功しない」と述べた。

　ルトワック氏は「民主主義国家はいつも弱く見えるが、歴史的に勝利を収めてきた」と語り、その理由について、独裁体制にはない自浄能力で「過ちを正してきたからだ」と強調した。

　細谷氏は「２１世紀の形」が「２０２１年からの１０年間で決まる」とする一方、「『中国の世紀』になるとは思っていない」と述べ、日米と欧州、インドを中心に民主主義国家が連携を深めれば、「民主主義は世界の中心的な流れであり続ける」と予測した。』

最後に、１月１日に米国トランプ大統領が、休暇先のフロリダから急遽、予定を変更してワシントンＤＣに戻りました。
米国メディアの報道等では「計画の変更は、ジョシュ・ホーリー上院議員が選挙結果に異議を唱えるために共和党員に対するトランプの要求を受け入れると発表したわずか数時間後に起こりました。
トランプのワシントンへの復帰の発表は、共和党のジョシュ・ホーリー上院議員のわずか数時間後に行われました。彼は選挙の結果を覆すための最終的な、無駄な試みで1月6日にいくつかの州の選挙人団の結果の認証に反対すると述べた。」としています。

単なる政治的な「動き」ではない模様です。
激動の兆しでしょうか！？


我が日本の２０２１年の一年の計は米中両国への対処が中心！！
日本の底力で東京五輪・パラ五輪を成功させよう！！



中国の対日人材引き抜きを告発するＳｈａｒｅ　Ｎｅｗｓ　ｊａｐａｎの流布画像


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