深田恭子さんの適応障害休業に、中森明菜、華原朋美、安室奈美恵、浜崎あゆみ等と似た背景が！！

５月３１日、今年も５ヶ月が過ぎ去ろうとしています。
東京五輪まであと２ヶ月を切り、今年もあと７ヶ月ですね。
月日の流れは速いものです。

さて、５月には芸能界で大きな出来事の一つと言えば、深キョンの愛称で長年人気が高い、深田恭子さんの適応障害休業のニュースです。

筆者も、長年のファンであるため、この報道に驚きを隠せませんでした。
何故、どうして？？
ここまで追い込まれていたのか！？

５月２８日、ｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「深田恭子の活動休止にネット衝撃「心配です」「ゆっくり休んで」　適応障害の公表には「勇気も必要」の声も」の題で次のように伝えました。

『女優の深田恭子（３８）が適応障害のため活動を休止するというニュースを受け、ネット空間にも衝撃が走った。２６日に所属事務所が発表して明らかとなったが、２７日もテレビ各局の朝の情報番組が取り上げたことなどにより、心配の声が広がっている。

　所属事務所によると、昨年春頃から体調を崩し、今月に入って適応障害と診断されたという。２４日にはイベントに出席して元気な姿を見せていたが、休養に伴い、主演を務める予定だった７月期のフジテレビ系連続ドラマは降板する。

　デビューから一線で活躍してきたトップ女優の活動休止に、ネットでは衝撃が走り、ＳＮＳやヤフーニュースのコメント欄には「早期回復と復帰を願うばかりです」「深田恭子休養か　めっちゃ好きな女優さんだから心配だな」「期限は決めずにゆっくり休んでほしい」「昔からずっと好きなので心配です」などの声。「１０代からずっと第一線で頑張ってきた人だし、ゆっくり休養して欲しいな…」「常に人に見られる緊張感、心身のコンディションを保ちながらずっと第一線で活躍するのは本当に大変なのだと思う」など、これまでの活躍を振り返りながら深田を案じるコメントも散見された。

　適応障害とは、特定の出来事や状況が、本人にとって非常につらく耐えがたいと感じ、行動や気持ちに変化が現れて社会生活に支障をきたす病気。病名の公表については「今の状況を公表してお休みすることは勇気も必要だったんじゃないかと思う。辛かったと思うけど英断だと思うし、深キョンの強さを感じた」といった受け止めが目立つ。また、「深キョンが適応障害、、、、３年前私も診断されたけど誰でもなりうるんやなあ」「深キョンが適応障害！？で驚いてる人多いけどそれだけ誰でもなり得るもの　明日は我が身かも知れないよ」といった意見もあり、病気について考えさせられるファンも少なくなかった。
(iza)』

　筆者も、一時、適応障害そのものになりかけた、ブラック企業、ブラック職場での経験もりますので、少なからず多くの方が経験されている適応障害のつらさも理解出来ます。

翌日の５月２９日には同メディアが「深田恭子のメンタルに“相次ぐ結婚報道”も影響か　芸能関係者は「周囲の変化」によるストレス指摘」の題で「“電撃”も…芸能人結婚特集」の特集項目にて、次のように伝えました。

『適応障害の診断でしばらく休養に入ることがわかった深田恭子。

　「体調不良は昨春からで、不安定な状況と回復を繰り返しながら、今月中旬、倒れたことがきっかけでやっと受診したそうです。定期的な連ドラ主演や多数のＣＭを抱える人気女優ですし、コロナ禍ということもあり、不調を感じながらもなかなか病院には行けない状況だったようです」（スポーツ紙記者）

　最近も、映画の撮影と７月からの連ドラを控えていたが、連ドラは降板となった。

　「適応障害は強いストレスが原因だといいますが、仕事が好きで責任感も強い深田さんですから、降板したことでさらに別のストレスを抱えなければいいのですが・・・」

　こう話すのは芸能プロ関係者。さらに、周囲の変化が深田さんのメンタルに影響したのではという指摘も。

　「深田さんは、かねてから報道の出ている実業家と結婚間近と言われながら進展していません。昨年１０月には石原さとみさんが一般男性と電撃結婚。１２月には戸田恵梨香さんが松坂桃李さんと、今年５月には新垣結衣さんが星野源さんと結婚を発表したばかり。後輩や若手の人気女優たちの相次ぐ結婚報道に考え込むことも多かったようです」（前出・芸能プロ関係者）

　休養することでそれらのストレスが少しでも取り除けるといいが。　（ｚａｋｚａｋ編集部）』

人間ですからねえ。
たとえ、深田恭子さんのようなトップを走る女優であっても、ライバルや親しい方の結婚とか、出世とか、気にならない方がむしろおかしいです。

そして、更に、更に深刻な報道も。
５月３０日に同メディアが「【芸能ニュース舞台裏】深キョンが見せていた「異変」　落ちたイチゴをそのまま食べ…女優らしからぬ行動」の題で次のように伝えました。

『心配なニュースが飛び込んできた。

　女優の深田恭子（３８）が「適応障害」のため、休養することが今週発表された。

　「所属するホリプロによれば、昨年の春から体調を崩しがちになり、今月になって医師に診断されたそうです。このことが驚きです。１年以上、深キョンが頑張り続けたということです」と指摘するのはスポーツ紙芸能記者だ。

　「昨年秋、同じ事務所に所属し、共演歴もある芦名星さんが亡くなった際は、事務所も最大限のケアをしたそうです。本人は、元気に振る舞っていたそうですが、何かが澱（おり）のように沈殿していたんでしょうね」と付け加える。

　ワイドショースタッフは、深田らしからぬ変化を感じていたという。

　「今週、イベントに登場しましたが、これまでのはち切れそうな、はつらつ感がなかったですね。口調ももったり気味で、手元もおぼつかなくて、イチゴをテーブルに落としてしまったんです。しかもそれをそのまま食べるという女優らしからぬ行動！　異変を感じましたね」

　所属事務所の全面的ケアのもと、また元気な姿を見せてほしい。　（業界ウォッチャーＸ）』

こうして鑑みれば、深田恭子さんの休養に至った現在の状況は、筆者が感じる範囲では、中森明菜さん、華原朋美さん、安室奈美恵さん、浜崎あゆみさん等と似た背景があるかと愚考せざるを得ません。

詳細は省きますが、中森明菜さんは近藤真彦氏との結婚・恋愛話で大きく傷つきました。
現在では隠居生活をしている、との噂がある程、公式的な活動や行動はされていません。

華原朋美さんは、ＴＭＮで活躍した小室哲哉氏との恋愛等で情緒不安定など長年苦しみました。
現在では健気に頑張っておられますが。

安室奈美恵さんは、ＳＡＭさんとの結婚後、実の母親が殺害される事件などの衝撃、そして離婚、そして２０１８年に引退という形で芸能界から去っています。
熱烈なファンからは復帰の願望も根強いですね。

浜崎あゆみさんは、耳の病気や多くのプレッシャー、エイベックスお家騒動、結婚、離婚，出産を経ても頑張っています。

今挙げた方々と深田恭子さんに共通しているのは、やや精神面、メンタル面で似たような傾向があるのかな、と筆者は感じています。

深田恭子さんと同じホリプロの事務所でも元気印そのものの和田アキ子さんや柏原郁恵さんとは、性格やキャラのパワーが違い過ぎますねえ。
いや、本当、マジで。


５月２９日１５時５５分にサンスポがＷＥＢ上にて、「和田アキ子、活動休止の深田恭子を「みんなで温かく見守ってあげて」」の題で次のように伝えました。

『歌手、和田アキ子（７１）が２９日、パーソナリティーを務めるニッポン放送「ゴッドアフタヌーン　アッコのいいかげんに１０００回」（土曜前１１・００）に出演。適応障害の治療のため芸能活動休止を発表した女優、深田恭子（３８）について言及した。和田は深田と同じホリプロ所属。

今週の芸能ニュースを取り扱う中で、この話題に触れると、和田は「同じ事務所なんですけど、最近会ってないけど」としたうえで、「適応障害って言われるとね、普通の人にはあまり理解できないと思いますよ。誰にでも有り得る。症状は鬱に似ているらしいんですよ」と私見を述べた。

続けて「この芸能界は、一般の方も、会社で働いているＯＬの方も、サラリーマンの方もそうでしょうけども、家で何があろうと、表ではちゃんとしないといけないとかね。私自身のことだけでいうと、本当に目もよく見えてなくて、足もうまく歩けない、捻挫して。でもテレビに出たら、笑顔で『何言うてんねん！』ってやらないと、和田アキ子じゃないっていう。そういうところのジェットコースターみたいな気持ち」と芸能人のつらさを代弁した。

「深田なんて、やっぱり芝居やったりするから、その役になりきる時には集中しなきゃいけないっていう。役者さんはいろいろあるから」と思いやり、「同じ事務所だから言うんじゃなくて、病気を持っている人にはみんなで温かく見守ってあげてほしいと思います。よろしくお願いいたします」と呼びかけた。』

流石は和田アキ子さん！！
素晴らしい発言です！！


深田恭子さんの適応障害休業に、中森明菜、華原朋美、安室奈美恵、浜崎あゆみ等と似た背景が！！



５月２７日発行の夕刊フジ記事
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター


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暴露！！芸能界の実態はＡＫＢグループが引き金を引き、ある分野の隆盛によるキャラ崩壊で苦しむ！！

開設以来、２６００日レベルの本ブログにて、有料記事での芸能関係は正に初めてですね。

実は、深田恭子さんの適応障害での休養ニュースにて、芸能関係の報道が全くと言って無い、大きな背景の問題があるのです。

暴露！！
芸能界の実態はＡＫＢグループが引き金を引き、ある分野の隆盛によるキャラ崩壊で苦しむ！！

それは何！？



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日本が中国の妨害で新型コロナワクチン不足の台湾へワクチン支援！！まさかの時の友こそ真の友！！

よく使われることわざの一つに、「まさかの時の友こそ真の友」というものがあります。

その意味は言うまでも無いですね。

逆に申し上げれば、「まさかの時の敵こそが真の敵」なのです！！
特に、中露朝韓は、１０年前の東日本大震災では日本に対する徹底的な軍事外交での挑発や誹謗中傷などの極悪行為をしました！！
この事を絶対に忘れてはなりません！！

それはともかく、話題休閑。

今現在は新型コロナウイルスの感染拡大をいかに抑え社会を回復に向かわせるかが世界的な課題にもかかわらず、かの発生源の中国は台湾に対してＷＨＯ総会へのオブザーバー参加も認めず、新型コロナワクチン不足の台湾への供給すら執拗に妨害しました。

それに対して、我が日本が台湾支援に乗り出しました！！

５月２８日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「中国の妨害阻止！　日本が台湾にワクチン支援、さらに深まる「日台の絆」　石平氏「菅政権の決断は正義そのもの。日本の国益高める」」の題で次のように伝えました。

『日本政府が、新型コロナウイルスの感染拡大でワクチンの確保が急務となっている蔡英文総統率いる台湾に対し、国内供給用に調達する英製薬大手「アストラゼネカ」のワクチンの一部を提供する方向で検討していることが分かった。中国の妨害工作が指摘されるなか、菅義偉政権は緊急支援が不可欠と判断した。日本と台湾はこれまで、大規模災害などで相互に助け合ってきた。中国の軍事的覇権拡大が進むなか、「台湾有事」は「日本有事」に直結する。ワクチンが提供されれば「日台の絆」は一層深まりそうだ。

　「東日本大震災（２０１１年３月）では、台湾から多大なる義援金（２００億円以上）をいただいた。日本が困っているときに、台湾は真っ先に手を差し伸べてくれた。日本からのワクチン提供が実現すれば、その恩返しになる。日台友好の進展にとって極めて重要なことだ。日台が今も未来も手を携え、歩んでいくための良い事例になる」

　超党派議員連盟「日華議員懇談会」のメンバーである、自民党の和田政宗参院議員は２８日朝、こう語った。

　新型コロナの抑え込みに成功してきた台湾だが、５月中旬以降、変異株の影響か感染が急拡大している。中央通信社が運営する日本語サイト「フォーカス台湾」によると、２６日の新規感染者は３０２人で、２３～２５日にかけて１１人が亡くなったという。

　人口約２３００万人のうち、これまでに購入したワクチンは約７０万回分とされ、ワクチン不足が大きな問題になっている。この背景には「中国共産党政権の影」があるという。

　２７日付の台湾紙によると、蔡総統は２６日に開かれた与党、民主進歩党の会合で、ワクチン購入について「私たちはドイツのメーカーとの交渉がほぼ完了していたが、中国の介入により契約できなかった」と話し、中国の妨害活動を批判した。

　報道によると、台湾側は、ドイツのバイオ企業「ビオンテック」と交渉していたが、同社と契約済みの中国の「上海復星医薬」が、中国本土や香港、マカオだけでなく台湾での販売代理権も自分たちが有している－などと介入。ビオンテック側が台湾との契約を見送った状態だという。

　中国による妨害工作といえば、「中国ベッタリ」と揶揄（やゆ）されるテドロス・アダノム事務局長率いる世界保健機関（ＷＨＯ）の年次総会が２４日からオンライン形式で始まったが、中国の反対を受けて台湾のオブザーバー参加は認められなかった。

　中国は、台湾のワクチン調達の妨害を否定している。

　こうしたなか、日本政府が台湾へのワクチン供給支援を検討していると、産経新聞が２８日朝刊で報じた。政府・自民党関係者が明らかにしたという。実現すれば、「まさかの時の友こそ真の友」といえる対応だ。

　日本国民への接種は、米製薬大手「ファイザー」のワクチンと、米製薬会社「モデルナ」のワクチンで約２・４億回分（約１・２億人分）、１６歳以上の接種対象者のほぼ全員分を確保しており、影響はない見通し。

　政府内では、ワクチンを共同購入して途上国にも分配する国際的枠組み「ＣＯＶＡＸ（コバックス）」を通じて台湾に供給する案が浮上している。今後、台湾当局から必要な供給量や提供時期などを聞き取ったうえで詳細をつめる。早ければ来月にも提供の実現を目指す。

　日台の相互支援の歴史は長い。

　冒頭の東日本大震災だけではない。昨年４月、新型コロナの感染拡大に伴うマスク不足の際には、台湾から医療用マスク２００万枚が送られた。

　２０１６年の台湾南部地震では、日本政府が１００万ドル規模の支援を表明した。１８年の台湾東部地震では、行方不明者の救出を支援する専門家チームを派遣した。

　今回の動きをどう見るか。

　中国や台湾の最新事情に詳しい評論家の石平氏は「実現すれば、菅政権の決断は、人道的にも、道義上も高く評価できる。『正義』そのものだ。アジア有数の『親日』である台湾と、日本との絆はより強固になる。中国共産党政権の横暴に対し、『ＮＯ』を突き付けるという意味で素晴らしいことだ。国際社会の中での日本の国益を高め、アジア太平洋地域の安全に資するのは間違いない」と語っている。』

正に、正に日本の台湾支援は正義そのものです！！

台湾の蔡英文相当は同日、自身のツイッターにて、次のように日本に対する謝意を示しています。

『台日の絆は、ワクチンが人々に免疫力を与えるように、民主主義国家同士が協力を通じてお互いのガバナンスを強化できることを示しています。困難な時代を、支え合ってともに切り抜けようという姿勢がこれまでにも増して鮮明になったとうれしく思っています。その深い友情に、心から感謝します。』

蔡英文総統の温かい感謝の気持ちが伝わりますよね！！


日本が中国の妨害で新型コロナワクチン不足の台湾へワクチン支援！！
まさかの時の友こそ真の友！！



日本政府が新型コロナワクチンを台湾へ支援する事を伝える、５月２８日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター



日台友好を祈念する画像
出典：岸信夫防衛大臣ツイッター　ＲＴ画像


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中国の習近平の愚かな「小忍ばざれば則ち大謀を乱る」政治外交失敗と安倍晋三・岸信夫兄弟の隆盛に因果関係！！

中国の戦狼外交が破綻してきています。
いや、既に破綻した、と言って良いでしょう。

節操も違法も何もかもなり振り構わず続けてきた一帯一路は破綻。
借金で中小国を隷属させる手法はアフリカ諸国ですら反感を買い破綻。
そして、中国・武漢発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎は終息の見通しすら立ちません。
「したたかな中国外交」は死語です！！

実は、中国の習近平の愚かな「小忍ばざれば則ち大謀を乱る」政治外交失敗と安倍晋三・岸信夫兄弟の隆盛に因果関係があるのです！！

それはどうして？？





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中朝韓礼賛の極左反日反米朝日新聞が東京五輪中止を韓国と共に主張！！Ｋの法則とアサヒる法則制裁だ！！

世の中には「五里霧中」ということわざがあります。
先の見えない中で迷走してしまう事を意味します。

これは、確かに新型コロナ禍での日本や世界情勢は五里霧中の中にあるでしょう。

しかし、そのような状況に立たされていても、基本原則や原理原則を分かっていなければ、即、自滅や破滅への道あるのみです！！

例えば、「東京五輪中止」の極左反日論調。
韓国と朝日新聞の言動を扱う次の２つの記事が、いかに虚像に塗れた嘘捏造隠蔽ありありかを示しています。

５月２７日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「韓国前首相“反日妄言”、五輪組織委員会ＨＰの「竹島地図」削除要求　拒否なら東京五輪ボイコット！？　来年の大統領選へ支持拡大の目論見か」の題で「森会長“女性蔑視”発言」の特集項目にて、次のように批判しました。

『韓国がまた反日妄言だ。丁世均（チョン・セギュン）前首相が２６日、東京五輪・パラリンピック組織委員会のホームページ中の日本地図に表示している島根県の竹島（韓国名・独島）を削除しなければ五輪不参加もあり得ると表明した。

　「日本が削除を最後まで拒否するなら五輪不参加などあらゆる手段を講じなければならない」

　丁氏はフェイスブックでこう発信した。

　これまでにも韓国・外交部は地図を変更するようソウルの日本大使館に要求していたが、日本側は当然拒否している。

　こんな理由でボイコットするならやってみればいいが、韓国のオリンピック委員会を兼ねる大韓体育会の広報担当者は「政府や政界は強硬な立場かもしれないが、私たちは選手の立場を無視して不参加を議論することはできない」と表明した。五輪憲章には政治的な宣伝活動が禁止されていることから、冷静な判断を下したといえる。

　丁氏は２０１７年に来日した際にも、大島理森衆院議長との会談で、翌年に控えていた平昌（ピョンチャン）冬季五輪への日本人観光客訪問を求め、「もし少なかったら東京五輪には１人の韓国人も行かせない」と述べた。１９年には日本政府が韓国向け半導体素材の輸出管理を強化をしたことを受け、毎日新聞の取材に「『親友』から『ただの知人』に格下げする」と発言した。

　来年の大統領選の出馬準備のため４月に首相を退任した丁氏だが、韓国社会世論研究所が２４日発表した世論調査で支持率は３・１％と主要候補の中で最低。反日妄言で支持拡大をもくろんだだけといえそうだ。』

次に、同日、同メディアが「「五輪中止求める」朝日社説に産経コラム＆読売社説が反論！　産経抄「五輪に関わる全ての人たちへの冒涜」」の題で「東京五輪、２１年７月開催へ」の特集項目にて、次のように朝日新聞を批判しました。

『朝日新聞が２６日の社説で、今夏の東京五輪開催の中止を菅義偉首相に求めた。

　これを受け、産経新聞と読売新聞が２７日朝刊で“反論・問題提起”した。

　産経新聞は１面コラム「産経抄」で、朝日新聞の社説について、「世論の動向に敏感になっている代表選手の心情を思うと胸が痛む」「今この時点で中止に同調するつもりはない」と書いたうえで、「『五輪は政権を維持し、選挙に臨むための道具になりつつある』。朝日の言い様は、五輪に関わる全ての人たちへの冒涜（ぼうとく）ではないか」と批判した。

　読売新聞は、東京五輪をテーマにした社説「開催へ感染防止策を徹底せよ」を掲載した。

　このなかで、「政府は海外観客の受け入れを断念しており、五輪開催へ向けた環境は整いつつあると言えるだろう」「政府は、感染対策の現状と課題を丁寧に説明すべきである」と指摘。最後に、「（この１年間で）蓄積された感染対策の知見を、大会での対策徹底に生かしてもらいたい」と強調した。

　朝日新聞の社説に対し、自民党内では「コロナ対応で窮地の菅政権を追い詰めようと政局を仕掛けてきたのではないか」（中堅議員）という声も上がっている。』

正に、中朝韓の「特亜３国」最下位、下朝鮮・ヘル朝鮮たる韓国の論調と、極左反日反米の朝日新聞の論調は「イコール」「同等」の実に低い、低すぎるレベルです！！

これに関連し、同日１３時３３分に東スポｗｅｂがｍｓｎにて「八代英輝氏が朝日新聞の“五輪中止社説”に「二枚舌に見える」「逆に開催が決まったんだなと」」の題で次のように朝日新聞の二重基準を批判しました。

『２７日のＴＢＳ系「ひるおび！」では五輪開催の是非について議論した。

その中で、２６日の朝日新聞が社説で菅政権に対し五輪中止を勧告したことがあげられた。

これについてコメンテーターの弁護士・八代英輝氏は「朝日新聞は社としての方針で中止を求めながら、オフィシャルパートナーは降りない。これは二枚舌に見えるが、社説このスタンスから、逆にオリンピックやるのは決まったんだな、と受け止めた」と私見を述べた。

さらに「国民の中止を求める声を無視できないので、社説において菅総理に中止を求めておいて、開催されたらスポンサーとして経済的恩恵にあずかるという姿勢が見て取れる。これはどちらのスタンスに立ってもいいということなので、これはオリンピックはやるんだな、と思った」と分析。

つまり、オフィシャルスポンサーの立場では開催が決まった場合、批判の声が出る可能性もある。しかし、すでに開催が決まっているため、その前に社説で批判しておいた、というのが八代氏の見立てだが、果たして？』

正に、八代英輝氏のご指摘通りの、朝日新聞の卑怯な言動でしょう！！

何故、このようなちぐはぐな言動が出てくるのか？？
それは、韓国にせよ、朝日新聞にせよ、「韓国と関わったら最後、最悪の状況下で最悪の決定を下し、最悪の結果が出て更に状況が悪化する」という、「Ｋの法則」と呼ばれる悪循環に陥っているからです！！

同日、同メディアが「文政権が自画自賛のコロナワクチンめぐる「Ｋバイオ」とは“瓶詰め作業”！？　“空念仏”バレバレ…自嘲的に語られる「Ｋ－」の悲しき実態」の題で「室谷克実　新・悪韓論」の特集項目にて、次のように厳しく批判しています。

『韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領にとって、ジョー・バイデン米大統領との米韓首脳会談（２１日）は、「米国の北朝鮮政策修正」でも、「新型コロナウイルスワクチンの確保」でも特筆した成果を挙げられず、事実上の失敗で終わった。国内向けにはワクチンの委託生産契約を「Ｋバイオ」などと吹聴して自画自賛しているが、実態は「瓶詰め、ラベル貼り作業」だという。残り任期が１年を切り、「レームダック（死に体）化」が指摘される文氏。隣国の悲しき「Ｋ－」の実態を、ジャーナリストの室谷克実氏が考察する。

　韓国人は、自慢すべきと考える韓国の事象に「Ｋ－」を付けたがる。おそらく「Ｋポップ」が始まりだが、やたらに増えたのは文政権になってからだ。文政権の手柄に「Ｋ－」を付けて呼ぶことで、韓国人に根深い愛国主義心情を刺激する意図が働いているようだ。

　しかし、日がたつにつれ、失敗した政策であることが明らかになったり、空念仏に過ぎないことがバレバレになったり…で、韓国人の中にも、自嘲の意味を込めて「Ｋ－」を語る雰囲気が出てきたようだ。

　文政権といえば、新型コロナウイルスの「Ｋ防疫」だ。端的に言えば「人権無視の検査・隔離政策」だ。文大統領は「Ｋ防疫」の成果を誇り「韓国が世界を先導している」とも述べた。

　韓国当局が発表する新規感染者や、死因別人口統計の数字が正しいとするならば、「Ｋ防疫」は依然として有効だ。慌てることはない。

　しかし、実際には血相を変えて、対米ワクチン外交に乗り出した。「５０００万人分確保」「最低でも２０００万人分」と言っていたが、バイデン米大統領の申し渡しは「５５万人分」。

　それでも、文氏は「最高の訪米、最高の会談だった」と述べた。震怒を抑えて笑顔をつくって言ったのだろう。

　ワクチン外交失敗を覆い隠すように、韓国政府は「Ｋバイオ」を言い始めた。サムスン系のジェネリック薬品メーカー「サムスンバイオロジクス」が、米製薬大手「モデルナ」とワクチンの委託生産契約を結んだことを大々的に取り上げて、「グローバル・ワクチン・ハブ」への道が開けたとの大宣伝だ。

　「ワクチン生産の最終工程を韓国が担うことになった」と言えば、「躍進するＫバイオ」だ。しかし、「生産の最終工程」とは、瓶詰めとラベル貼りのことだ。

　みじめ過ぎて保守系紙も、この子細を語りたくないのだろうか。「物足りなさ残るワクチン外交」と題する中央日報（２０２１年５月２４日）の社説には、「瓶詰め」の話が全く出てこない。

　ワクチン接種に使う韓国製注射器の性能も喧伝された。「Ｋ注射器」と名付けられたのもつかの間、注射器の内壁に異物が混入している事実が発覚し、回収になった。

　医療関連では「Ｋメディシン」「Ｋ新薬」も言われたが、すぐに消えた。残っているのは「Ｋビューティー」（美容整形）ぐらいだ。

　このところの韓国紙には、半導体のニュースがよく載る。車載用半導体の品不足もあるが、サムスンの相対的退潮が韓国全体に暗い影を落としているからだ。その沈滞ムードを打破するかのように飛び出した官製用語が「Ｋ半導体」だ。

　「２０３０年までに５１０兆ウォン（約４９兆円）を投資」と勇ましい。が、この金額は民間企業の目標値を合算した数字にすぎない。

　より広範な経済構造改革として大統領が提唱した「Ｋニューディール」は、このところの新聞紙面には全く登場しなくなった。

　朴槿恵（パク・クネ）政権の時につくられた「Ｋフード」「Ｋツアー」も次第に使われなくなった。文政権下で生まれた「Ｋ民主主義」「Ｋプレミアム時代」「Ｋコーヒー」「Ｋ平和」は未熟のまま終わった。

　保守系紙の朝鮮日報（２０年１２月２０日）が載せた造語「Ｋ自画自賛」は流行らなかったが、本質を突いた言葉だ。

　そういえば日本人がつくった「Ｋ－」もあった。「Ｋの法則」だ。もっぱらネットの書き込みで使われる言葉であり、「韓国と関わった企業・個人は没落する」という意味だ。（室谷克実）』

非常に大切な論調なので、長文でしたが敢えて引用させて頂きました。
室谷克実氏の言われる通り、「Ｋ自画自賛」「Ｋの法則」は本質を突く言葉です！！
朝日新聞にも、「Ｋの法則」が発動され、５月２６日に報道されたように創業以来の大赤字を計上するという、嘘捏造隠蔽の偏向報道のなれの果て、「アサヒる法則」が発動されています。


中朝韓礼賛の極左反日反米朝日新聞が東京五輪中止を韓国と共に主張！！
Ｋの法則とアサヒる法則制裁だ！！



５月２７日発行の夕刊フジの記事
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター



朝日新聞の嘘捏造隠蔽、「アサヒる」姿勢を批判糾弾する画像
出典：保守系ツイッター　流布画像


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新型コロナウイルス感染拡大そのものが政治や防衛の脅威！！中国や朝日新聞らの悪辣な手法は正に敵！！

日々、多くの報道がなされていますが、中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎は、イギリス型やインド型などの変異株の出現と感染拡大で、多くの国や地域の社会の労力を奪っています。

新型コロナウイルス感染拡大そのものが政治や防衛の脅威そのものです！！

そして、昨年ではマスクや消毒液、防護服関係物資が戦略物資になったように、新型コロナ対策のワクチンや治療薬、その研究開発力そのものが戦略物資・戦略兵器と化しています。

そのような時こそが、国家や地域、企業等の本当の本性と実力が試され、世間に晒されるのです！！

５月２６日１８時２９分にロイターがＹＡＨＨＯ！ＪＡＰＡＮニュースにて、「台湾と独ビオンテックのワクチン契約、中国が妨害＝蔡総統」の題で次のように中国の極悪悪辣なやり方を暴露しました。

『［台北　２６日　ロイター］ - 台湾の蔡英文総統は２６日、ドイツのバイオ医薬会社ビオンテックから新型コロナウイルスワクチンを購入するのを中国が妨害していると名指しで非難した。

台湾は英アストラゼネカ、米モデルナ両社に数百万回分のワクチンを発注したが、およそ７０万回分しか届いておらず、接種率は約１％にとどまっている。

蔡氏は与党・民進党の会合で、アストラゼネカおよびモデルナとの契約は「円滑に」進んだとする一方で「ビオンテックについては、同社の独工場から調達する契約が完了寸前だったが、中国が介入したため合意できていない」と説明した。

ビオンテックは蔡氏の発言に対するコメントを控え、「われわれは世界に向けたワクチン供給を支持している」と述べるにとどめた。中国は台湾のワクチン調達の妨害を否定している。

中国の上海復星医薬（上海フォサン・ファーマシューティカル）は中国本土・香港・マカオ・台湾でワクチンを独占的に販売する契約をビオンテックと結んでいる。先週末にビオンテックのワクチンを台湾向けに供給する用意があると表明した。

これに対し蔡氏は開発元のメーカーから直接購入するか、国際的な枠組み「ＣＯＶＡＸ（コバックス）」を通じた調達を検討する考えを示した。

「開発元のメーカーと交渉することによってのみ、品質と安全性への直接的な保証と責任を得ることができ、法的・政治的リスクを回避できる」と指摘した。

上海復星はコメントの要請に応じていない。

中国外務省は、台湾が上海復星からワクチン供給を受けるチャンネルは「円滑だ」と述べた。』

台湾へのワクチン購入やＷＨＯ参加阻止にしても、正に、中国のやり方は「溺れる犬に石を投げる」極悪非道のやり方です！！
鬼畜生以下そのものです！！

その中国のやり方と同じなのが、朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする極左反日反米の従北媚中従中の思想そのもの、亡国売国奴そのものの偏向報道マスコミです！！

５月２５日１８時１４分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「岸防衛相、悪質予約に法的措置辞さず「絶対許されない」」の題で、次のように防衛省・自衛隊らが行っている新型コロナウイルスワクチン大規模接種センター活動を不正予約した朝日新聞や毎日新聞らを批判しました。

『岸信夫防衛相は２５日の参院外交防衛委員会で、自衛隊が運営する新型コロナウイルスワクチンの大規模接種センターをめぐり、架空の予約を繰り返すような悪質な行為があれば、法的措置も辞さないとの意向を表明した。「不正な手段によって真に接種を希望する人の機会を奪いかねず、絶対に許されない」と述べた。

　システムの不備発覚後、架空の市区町村コードや６５歳未満の生年月日では予約できないよう改修したものの、入力情報が正しいかどうかはシステムで判断できないと説明。「虚偽番号で入力できるのは変わっていない」と認めた。日本維新の会の浅田均氏への答弁。

　立憲民主党の小西洋之氏は、架空情報を使って予約し、システム不備を報じた報道機関に防衛省が抗議したことについて「取材には公益性がある。抗議は報道の自由への配慮を欠くのではないか」と指摘した。岸氏は「模倣犯を増やすことにもなる。不正は不正だ。私はそういうことが嫌いだ」と反論した。』

正に、岸信夫防衛大臣の言われる通りです！！

そうそう、５月２６日１９時０６分に共同通信が、朝日新聞が１８７９年の創業以来の最大赤字、純損益が４４１億円の赤字を計上した主旨を報じていましたねえ。
当然の悪因悪果の因果応報でしょう！！


新型コロナウイルス感染拡大そのものが政治や防衛の脅威！！
中国や朝日新聞らの悪辣な手法は正に敵！！



５月２６日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター


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東京五輪は正々堂々とアピールして開催すれば良い！！米国の渡航勧告などには惑わされるな！！

開催まであと２ヶ月ほどの東京五輪。

はっきりと申し上げるならば、いつまでも新型コロナウイルスの感染防止がどうだ、ワクチンの摂取率がどうだ、ではないはずでしょう！！

東京五輪は正々堂々とアピールして開催すれば良いのです！！
新型コロナウイルスは中国発の武漢ウイルス・中国ウイルスによる新型肺炎だ、と言えば良いのです！！

５月２５日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「五輪に激震、米の日本渡航「中止勧告」　警戒をレベル４に引き上げ、宣言発令に気をとられ対策が後手に回ったツケ…「米選手不参加なら開催は厳しい」木村氏」の題で次のように伝えました。

『米国務省は２４日、日本での新型コロナウイルスの感染状況を理由に、日本への渡航警戒レベルを４段階で最高の「渡航中止勧告」（レベル４）に引き上げた。これまでは「渡航を再検討」（レベル３）だった。レベル４が当面維持される事態となれば、７月２３日に開会式を迎える東京五輪に米国選手団を派遣するかどうかの判断に影響する可能性がある。東京と大阪で２４日、自衛隊による新型コロナワクチンの大規模接種が始まったが、菅義偉政権はこれ以上の感染拡大を阻止できるのか。米国や世界の信用を取り戻して、東京五輪・パラリンピックを無事開催できるのか。

　国務省の勧告は、米疾病対策センター（ＣＤＣ）が２４日新たに公表した、新型コロナに関する世界各国・地域の感染レベルを評価する旅行健康情報（ＴＨＮｓ）に基づく措置。

　ＣＤＣは「日本の現状では、旅行者がワクチン接種を完了していたとしても、（伝染力が高い）新型コロナの変異種に感染し、自ら拡散させる危険がある」と指摘し、「日本への渡航を全面的に避けるべきだ」と警告した。

　国務省は昨年３月、全世界への渡航中止勧告を発表し、８月に国・地域別に評価する方式に変更。日本は「レベル３」に引き下げられ、これまで評価を据え置かれていた。

　新型コロナのパンデミック（世界的大流行）が続くなか、菅首相とジョー・バイデン米大統領は先月１６日、米ワシントンのホワイトハウスで対面による日米首脳会談を行った。公表された共同声明には、以下のように記されていた。

　《バイデン大統領は、今夏、安全・安心なオリンピック・パラリンピック競技大会を開催するための菅首相の努力を支持する。両首脳は、東京大会に向けて練習に励み、オリンピック精神を最も良く受け継ぐ形で競技に参加する日米両国の選手たちを誇りに思う旨表明した》

　米国オリンピック・パラリンピック委員会は２４日、米国務省による警戒レベル引き上げを受け、「東京五輪への同国代表の出場に影響はない」とする声明を出した。

　一連の米国の対応をどう見るべきか。

　元厚生労働省医系技官の木村盛世氏（感染症疫学）は「渡航中止勧告は厳しい措置だ」といい、続けた。

　「米国務省もＣＤＣも、日本が欧米と比較しても感染者や死者数が少ないことや、変異株は感染力が高くても致死率が高くないことも承知しているはずだ。今回の措置は、日本も『米国への渡航中止勧告』を出しているため、その解除を求めた可能性も考えられる。ともかく、米国選手団が参加できなくなれば、五輪開催は厳しいのではないか」という。

　そのうえで、日本側の問題点にも目を向ける。

　木村氏は「欧米諸国が『ポスト・コロナ』といわれるなか、海外は日本の緊急事態宣言の実態を知らない。まるで『戒厳令』が敷かれているイメージで見ている。宣言発令ばかりに気をとられて、『指定感染症のレベルを下げる』『病床確保や広域搬送など医療体制の整備』などが後手に回ったツケが回ってきたのではないか。日本は海外への安全性アピールもあいまいだ。毅然とした態度で実態を説明するしかない」と語った。

　スポーツライターの小林信也氏も「（渡航中止勧告は）厳しい判断で、東京五輪の開催に影響がまったくないとは思えない。ただ、選手以外の行動を管理することが難しいことを考えれば、世論が心配する『来日人数の減少』を可能な限り実現できる材料とも考えられる。前提として、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と日本政府、東京都は現在、開催の方向で動いている。五輪の規約にも、中止は戦争や著しく安全でない場合、開催国に瑕疵（かし）がある場合に可能であり、ＩＯＣはいずれも当てはまらないと考えている。開催には、どれだけ世論を納得させることが課題となる」と指摘した。

　東京五輪・パラリンピックのコロナ対策は、大会組織委員会が４月末公表した感染対策「プレーブック（第２版）」に記されている。選手だけでなく海外の報道陣も含め、一般人との接触を徹底的に避ける「バブル方式」を採用する。

　選手らは出国する９６時間以内に２度の検査を義務付け、陰性証明書の提出を求める。選手村に入る際に加え、滞在中は毎日検査を実施。移動は空港到着時から公共交通機関の利用を禁じ、専用車両を使う。街中の飲食店も利用不可だ。これらが国内外に十分伝わっていないことが問題だ。

　東京五輪を前にして、英国コーンウォールで来月１１～１３日、先進７カ国（Ｇ７）首脳会談が開催される。米国の対応を外交的にどう見るか、菅首相はどう対処すべきか。

　米国事情に詳しい福井県立大学の島田洋一教授は「ワクチン接種率の低い日本の渡航警戒レベルを引き上げる判断は、変異株の懸念もあるため、当然といえる。ただ、すでに東京五輪は『海外からの観客を入れない』との判断が下されており、影響はないように思える。来月にはＧ７があるが、国際社会で渡航警戒レベルについて言及すれば、かえって世界に懸念を発信することになる。米国の判断を尊重する程度がよいのだろう。米国も同盟国である日本の考えは理解している。日本はワクチン接種率の低さによって、世界がどのような目を向けているのかということを反省材料にすればよい」と指摘した。』

長い記事でしたが、非常に重要な内容でしたので、全文引用させて頂きました。
要するに、反省すべき点は反省して、日本の良さや新型コロナウイルス感染抑止をもっとアピールすれば良いのです。

そして、次にご紹介するように、中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎に対する中国の態度を厳しく追及する姿勢を続ける事も重要になります。

同日、同メディアが「武漢ウイルス研究所“起源説”米紙衝撃スクープで再熱！　１９年に研究者３人が体調不良で病院に　識者「言論戦でも対中包囲網の表れ」」の題で次のように指摘しました。

『米紙ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）が、新型コロナウイルスの「起源」に関わる、衝撃スクープを放った。中国湖北省武漢市にある中国科学院武漢ウイルス研究所の研究者３人が２０１９年１１月、病院で治療が必要なほどの体調不良に陥っていたと、米情報機関の未公開報告書で明らかになったと報じたのだ。中国当局は完全否定した。このタイミングで記事が出た背景に何があるのか。

　「この未公開報告書の存在が、武漢の研究所からウイルスが流出した可能性について、より完全な調査を求める声を後押しすることになる」

　ＷＳＪは２３日、こう伝えた。中国の影響が指摘される世界保健機関（ＷＨＯ）の年次総会が、オンライン形式で開催される前日だった。

　米国務省は、ドナルド・トランプ前政権末期の今年１月、同研究所の複数人の研究者が１９年秋に「新型コロナや一般的な季節性の疾病と似た症状で体調を崩した」との文書を発表していたが、今回の報道はより具体化した内容といえる。

　記事では、研究者らの体調に関する情報は「国際的なパートナー」から提供されたもので、さらなる裏付けが必要とする関係筋の話を紹介した。

　米国家安全保障会議（ＮＳＣ）報道官は同紙に、「コロナのパンデミック（世界的大流行）が生じた初期段階について中国内での起源も含め、深刻な疑問を抱いている」と語ったという。

　これに対し、中国外務省の趙立堅報道官は２４日の記者会見で、「１９年１２月３０日より前に同研究所がコロナと接したことはない。これまで研究所からコロナ感染者は１人も出ていない」と、ＷＳＪの報道を否定した。

　コロナの起源をめぐっては、ＷＨＯは今年１～２月、やっと国際調査団を武漢に派遣し、３月に同研究所からウイルスが流出した可能性は「極めて低い」とする報告書を公表した。

　だが、欧米諸国などは透明性を問題視して納得していない。来月１１～１３日には、英コーンウォールで先進７カ国（Ｇ７）首脳会談が開催される。

　拓殖大学海外事情研究所所長の川上高司氏は「米国はこのタイミングで、軍事、経済両面に加えて、コロナ対応でも自由主義諸国で結束し、『対中包囲網』を強化しようとしている。ＷＳＪなどを通じ『言論戦』を仕掛けている。今回の記事はその表れだ」と語っている。』

正に、正に「火の無いところで煙は立たず」のことわざ通りですねえ～（皮肉と批判の棒読み）。


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（上下とも）５月２５日発行（５月２６日付け）の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター


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本質を見極めれば新型コロナワクチンも東京五輪もＯＫ、韓国の文在寅大統領は支離滅裂自爆でＮＯ！！

「光陰矢の如し」とは言われますが、もうすぐ５月も終わるのですね。
早いですね。
月日の流れる速度も世の動きも、正に加速化しています。

そのような中でも、本質を見極める能力や言動が今、ますます重要になってきています。
決して、決して、簡単に新型コロナウイルスワクチン接種は要らないとか、五輪選手の出場辞退を言う、などの言動とかはしないで下さいね！！
事実無根の誹謗中傷そのもの、ＮＧですよ！！
ＳＮＳが発達した現代、正に「悪事千里を走る」事例になりかねませんよ！！

５月２４日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「“ワクチン大規模接収作戦”開始！　自衛隊投入でインド変異株を抑え込みへ　１日当たり東京で１万人、大阪で５０００人」の題で「新型コロナ総力取材！」の特集項目にて、次のように伝えました。

『いよいよ作戦開始だ。自衛隊が首都圏１都３県と関西３府県の高齢者を対象に運営する新型コロナウイルスワクチン大規模接種センターが２４日午前、東京と大阪に開設された。宮城、群馬、愛知各県でも大規模接種を開始。感染力の強い英国由来の変異株を抑え込み、新たな脅威となるインド株の封殺を急ぐ。

　政府は重症化しやすい高齢者約３６００万人への接種完了を７月末と掲げている。自衛隊は医師資格を持つ「医官」や看護師資格がある「看護官」ら約２８０人を派遣し、最大で１日当たり東京１万人、大阪５０００人に接種する見込みだ。

　３０日までは東京２３区と大阪市の住民が接種を受ける。２４日の予約第２弾は東京都と大阪府全域が対象で、３１日から接種が始まる。センター開設は３カ月を予定している。

　このほか、宮城、群馬、愛知各県でも２４日に独自の大規模接種施設を設置した。これらの県を含めて全国で２８の都府県と政令市が大規模会場を設置または設置の方向で検討している。

　大規模接種では大半が厚生労働省が２１日に承認したばかりの米モデルナ製を使用する。個別では米ファイザー製の接種が進んでいる。

　感染状況をみると、東京の２３日の新規感染者は５３５人で、前週の数字を下回るのは１０日連続となった。ただ、前回の緊急事態宣言でも５００人近辺で下げ止まっており、ここからさらに減らすのは容易ではない。小池百合子都知事は「前週比で減っているとはいえ、抑え切れていない」と厳しい認識を示す。

　大阪の同日の新規感染者は２７４人で、３００人を下回ったのは３月２９日以来となった。順調に減少しているが、前回の宣言解除後、大きくリバウンドしたのは記憶に新しい。

　感染力の強い変異株が全国各地に広がり、北海道や沖縄県の感染状況も深刻だ。感染力が従来株の２倍とされるインド株も市中感染の兆しがあることも懸念されている。

　インド株をめぐっては、英保健当局が２２日、ファイザーと英アストラゼネカ製のワクチンが、インド変異株に対し「高い有効性が認められた」との研究結果を公表した。ファイザー製は２回目の接種を終えてから２週間経過した場合にインド株に対し８８％が有効だった。アストラゼネカ製は６０％に効果があったという。やはりワクチンが最大の武器となりそうだ。』

感染拡大を抑え、終息させるためにも、ワクチン接種は急がねばなりませんね！！

一方、極左反日反米の従北媚中従中勢力が揚げ足を取る東京五輪。

同日、同メディアが「「なんでコーツが言う？」ダウンタウン松本　「緊急事態中でも五輪開催」発言に怒りと疑問」の題で次のように伝えました。

『さすがにひと言、物申さねば済まないか。２３日放送の『ワイドナショー』（フジテレビ系）で、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）副会長を務めるジョン・コーツ調整委員長（７１）が「緊急事態宣言中でも東京五輪は開催できる」と断言したことを受けて、ダウンタウンの松本人志（５７）が「なんでコーツが言ってんの」とその発言に疑問を呈した。

　タレントのカンニング竹山（５０）がコーツの発言について、「できたらやってほしいけど、あいつら本当に自分の利益しか考えていない。ＩＯＣになんでペコペコしているのか」と切り出した。

　すると、松本もコーツ発言に疑問を投げかけたうえで「そういうことを言うと、だんだんわれわれがオリンピックにアレルギーができてくる。そうなると一番損するのは選手たち。本当にかわいそうやと思います」と発言した。』

正に、松本人志氏やカンニング竹山氏の言われる通りです！！
五輪選手の事を考えれば、開催は当然の事でしょう！！


そして、極左反日反米の従北媚中従中勢力の末路の象徴となるのが、あの、「自称・外交の天才」の韓国・文在寅大統領です！！
自国を北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に貶めただけではなく、自国民ですらも運命を狂わせ、救えない状況に自らの政治言動だけで貶めた罪は重大なものです！！

同日、同メディアが「文大統領にＧ７で最後通告　バイデン大統領との首脳会談で「二股外交」失敗か　米への侮辱「デタラメ」資料公表も発覚」の題で「加賀孝英　スクープ最前線」の特集項目にて、次のように韓国政府や韓国の文在寅大統領を批判しました。

『韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領が孤立化しつつある。ジョー・バイデン米大統領と２１日（日本時間２２日）、米ワシントンのホワイトハウスで首脳会談を行ったが、「バイデン政権の対北朝鮮政策の修正」や「新型コロナウイルスワクチンの緊急確保」で、特筆した成果を得られなかったのだ。一方、中国が抵抗した「台湾」については共同声明に書き込まれた。これは文政権の十八番「二股外交」の失敗ではないのか。中国共産党政権による軍事的覇権拡大や人権弾圧が問題視されるなか、英コーンウォールで来月開催する先進７カ国（Ｇ７）首脳会談で、文氏は「最終通告」を突き付けられるのか。ジャーナリストの加賀孝英氏の最新報告－。

　米韓首脳会談が２１日、ホワイトハウスで行われた。バイデン氏による直接対面による首脳会談は、４月の菅義偉首相との日米首脳会談に次ぐものだ。会談後、発表された共同声明には次のことが盛り込まれた。

　▼「朝鮮半島の非核化」を進める決意。

　▼習近平国家主席率いる中国の名指しは避けながら、「ルールに基づく国際秩序を脅かすいかなる行為にも反対」「台湾海峡の平和と安定を維持する重要性を強調」と明記。

　▼日本と米国、オーストラリア、インドによる戦略的枠組み「ＱＵＡＤ（クアッド）」の重要性と認識の共有。

　外務省関係者は「驚いた。３月の米韓外務・防衛担当閣僚協議（２プラス２）では、米国が強く要求しても、韓国は中国への対抗姿勢の表明は拒否した。それが、中国が最も神経質になっている『台湾』に触れた。もし、韓国が中国包囲網に加わるなら、中国は本気で『韓国潰し』に入る。これまでのような米中二股外交は通用しない」と語った。

　中国は「米国が共同声明に台湾問題を入れようとしている」という情報を事前につかんでいた。米韓首脳会談の直前まで、あらゆるルートで、「米国に屈して、台湾問題に絶対に触れるな。共同声明で台湾に触れたら報復する。北朝鮮も動く」と韓国に警告していた、とされる。

　文氏の訪米に合わせて、サムスン電子や現代自動車などの韓国企業は、半導体や電気自動車（ＥＶ）関連などの先端技術分野で、計約３９４億ドル（約４兆３０００億円）もの対米投資計画を表明した。これがバイデン政権へのお土産だ。

　文氏は首脳会談で、次の２つを画策していた。

　（１）バイデン政権の対北朝鮮政策の修正－。「今が北朝鮮問題解決のチャンスだ。金正恩（キム・ジョンウン）総書記と米朝首脳会談をやるべきだ。私が話をつける。そのために制裁緩和が必要だ」と、バイデン氏を説得する。そうすれば、もう一度、南北外交の舞台で脚光を浴びられる。

　（２）新型コロナウイルスワクチンの緊急確保－。韓国政府は全人口約５０００万人に必要なワクチンの２倍近い量の購入契約を欧米の製薬会社などと結んだが、届いたのは約４１０万人分だけ。国民は「無能！」と文氏を罵倒していた。文政権は、ワクチンの優先的確保を求めていた。

　で、どうなったか。

　バイデン氏は「（米朝首脳会談は）正恩氏が非核化の意志と証拠を見せなければ意味がない」と全否定し、ワクチン供給では「米軍と接触する５５万人の韓国軍にワクチンを提供する」となった。

　これは歴史的大失態ではないのか。

　《文氏は２２日、韓国製薬大手と米モデルナ社によるワクチンの委託生産契約の覚書締結に立ち会った。韓国内でのワクチン製造は４番目》

　さらに驚愕（きょうがく）情報がある。以下、日米情報当局関係者から入手した情報だ。

　「文氏は２０日、ナンシー・ペロシ下院議長らと会談した。韓国大統領府は直後、日韓関係や米中関係の発言をまとめた『報道資料』を発表した。ところが、『発言はデタラメ』と発覚して、それらを取り消した。前代未聞、米国への侮辱だ。文氏は翌２１日、カマラ・ハリス副大統領とも面談した。ハリス氏は握手後、右手を上着の裾で拭いたように見えた。バイデン政権は文氏を嫌っている」

　バイデン氏は「文氏は、米国や日本、同盟国を裏切っている」と激怒しているようだ。続く日米情報当局関係者の情報はこうだ。

　「６月１１～１３日、英国でＧ７首脳会談が開催される。韓国、オーストラリア、インドの首脳も招待されている。主要テーマの１つは、対中強硬姿勢での結束。ウイグルでのジェノサイド（民族大量虐殺）などを受けて、来年の北京冬季五輪のボイコット問題も検討されそうだ。バイデン氏はここで、文氏に『最後通告』を突きつけたいらしい。『独裁専制国家につくか、自由主義陣営につくか、態度をはっきりさせろ！』と」

　文氏は今、敵だらけだ。韓国は国家的危機に直面している。世界はもう、韓国のデタラメを許さない。日本は、文氏率いる韓国を相手にしているヒマはない。

　■加賀孝英（かが・こうえい）　ジャーナリスト。１９５７年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。９５年、第１回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍し、数々のスクープで知られている。』

はい、加賀孝英氏の言われる通り、我が日本は韓国などを相手にする暇などは無いのです！！


本質を見極めれば新型コロナワクチンも東京五輪もＯＫ、韓国の文在寅大統領は支離滅裂自爆でＮＯ！！



５月２４日発行の夕刊フジ記事の目玉
出典：ｚａｋｚａｋ　ツイッター



文在寅大統領（画面左上端）の二股外交が破綻した事を伝える、５月２４日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター



米韓首脳会談で、バイデン大統領（中央左）や米国政府高官、そしてマスコミからですらガン無視される、米国を訪問した文在寅大統領（右端）
出典：保守系ツイッター　流布画像

文在寅大統領は、この期に及んでも、あの「エラそうなドヤ顔」「陰険な極左のキツネ目」「品格の欠片もないニタニタ笑いやケラケラ笑い」の顔つきは変わらない。
正に極悪悪政の無為無策、無能そのものだ！！
ここに、韓国の愚かな政治とヘル朝鮮と自己卑下すらされる経済社会の破綻の原因がある！！


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「東北絆まつり2021 山形」で展示飛行したブルーインパルスには元Ｆ１の佐藤琢磨氏と共に高い評価を！！

５月２２日、２３日の２日間「東北絆まつり2021 山形」が筆者の地元、山形市で開催され、無事終了することが出来ました。

地元の一人として、企画立案から実行まで関わった多くの皆様、関係者、そしてご来場者の皆様に感謝申し上げます。

５月２３日１５時４５分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「ブルーインパルスが「東北絆まつり」上空を飛行　山形」の題で「東日本大震災」の特集項目にて、次のように伝えました。

『東北６県の夏祭りが集う「東北絆まつり」が開催中の山形市上空で２３日、航空自衛隊のアクロバット飛行チーム「ブルーインパルス」（宮城・松島基地所属）が飛行。新型コロナウイルス感染症と向き合う医療従事者へ敬意と感謝を表した。

　東日本大震災の犠牲者への鎮魂と復興を願い、平成２３年に始まった東北絆まつり（前・東北六魂祭）は今年、目玉の青森ねぶた祭や秋田竿燈（かんとう）まつりなど東北６県の夏祭りのパレードが中止になるなど、規模を縮小し開催した。』

新型コロナ禍のせいで、「自宅付近で展示飛行を観て下さい」との祭りの実行委員会からの指示や要請で、本会場には行けませんでしたが、それでも宮城県松島基地所属のブルーインパルス展示飛行の素晴らしさを実感する事が出来ました。

更に、２３日の夕方、奇遇にも、元Ｆ１の佐藤琢磨氏の２０２０年インディズ５００での２回目の優勝に関するＢＳ番組を視聴し、プロ中のプロ、世界のトップになる気概と実力を見せつけられました。


佐藤琢磨氏、筆者も長年のファンとして番組を視聴しているのですが、いい顔になりましたね。
正に、ブルーインパルスの飛行隊のパイロットや整備員らの関係者の方々と同じような顔つきや目をしています！！
もっと、もっと高い評価をして頂きたいですね！！


「東北絆まつり2021 山形」で展示飛行したブルーインパルスには元Ｆ１の佐藤琢磨氏と共に高い評価を！！



５月２３日の「東北絆まつり２０２１　山形」において、上空を展示飛行したブルーインパルス（右上）
出典：航空幕僚監部広報室　ツイッター


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本物の成果は過去の失敗を学び努力で勝ち取る！！文在寅大統領には菅義偉首相は足元から鳥が立つ相手！！

「足元にも及ばない」ということわざは、よく使われる言葉です。

その意味は読者の皆様には言うまでも無く、相手に対する謙譲語としても良く使われます。

一方、「足元から鳥が立つ」ということわざは、少なくとも筆者やその周辺では、あまり聞かれないことわざです。
その意味は、身の回りで予期せぬ事態が起こること、です。

筆者も製造業の経歴が長いので、「足元から鳥が立つ」事態も多数、経験しています。
本来はお話出来ない事も多いのですが、また、そこから得られる教訓も多いものです。

例えば、５月２３日０６時２０分に乗りものニュースが「世界初のジェット旅客機「コメット」の悲しき顛末 相次いだ悲劇の原因は革新的すぎたから？」の題で、実に教訓的な旅客機事故の教訓を解説しました。

この記事の中で、次のような記述があります。

『（前略）

コメット1は、世界初のジェット旅客機というだけではなく、当時としては先進的な技術である「与圧キャビン」を持つ旅客機として1952（昭和27）年に就航しました。ジェット旅客機の飛ぶような高高度は空気が薄いので、機内をできるだけ地上に近い、空気の濃い環境にしなければ、乗客は生命の維持が難しくなります。そこで、上空において機内の空気の濃さ、気圧を上げることが与圧です。

　ただ、当然上空では機内と機外で気圧の差が生じることから、機体の構造に大きな負荷がかかります。機体が上昇と降下を繰り返し、この圧力差を多く受けることで、金属疲労が発生し、最悪のケースとしては構造の破壊が生じる――このことは「コメット」開発の時点ですでに航空界では知られており、同機の場合も設計時に疲労破壊に対する対策を練っていました。

　ところが、対策は練ったものの、「コメット」は就航からわずか2年弱ののち、地中海で機体が空中分解する事故が発生します。その後一時期飛行を停止し、原因究明のうえ想定される個所の改修が実施されましたが、運航再開後にやはり地中海で2機目が空中分解してしまったのです。

　恐れていた事態が現実となってしまったことから、当時のウィンストン・チャーチル首相は、大英帝国の威信をかけて原因を究明し、その後のジェット旅客機の開発を主導すべく、徹底的な原因調査と対策の策定を指示しました。

　その結果、事故原因は、繰り返される荷重による金属疲労が原因と究明されました。「コメット」は、設計当初に想定されていた離着陸のサイクルの、わずか10分の1で破壊に至ったことが分かったのです。

相次ぐ事故の原因は何だったのか
　実はこの異常に早い金属疲労は、客席の窓が大きな要因だったと記録されています。「コメット」の窓は四角に近いものでした。つまり、窓の角が鋭角だったのです。「コメット」の場合、上昇、降下を繰り返すうちに、この角の部分に力が集中して負荷が生じ、これが積み重なって先述の航空事故が発生したとされました。

　その後のジェット旅客機の窓が全て、丸に近いアールが取られているのも、この「コメット」の教訓を生かしたものなのです。

　デ・ハビランド社でも、窓を丸くした改修タイプ「コメットIV」を1958（昭和33）年にデビューさせます。ところがジェット旅客機としては「コメット」より後進となる、アメリカ製のライバル機、ボーイング707やダグラスDC-8は、この対策を施したうえで、キャパシティや後続距離も向上させたモデルとして開発されていました。こういった経緯により、コメット1からほぼ独壇場だったジェット旅客機におけるイギリスの優位性は、1960年頃までに無くなっていきました。

　機体を購入するエアラインとしても客商売ですから、過去に事故歴のある機体より、より大型で乗客を多く乗せられ、かつ長距離を飛行できる機種を選びました。「コメット」の初期発注者であるBOAC（英国海外航空。現在のブリティッシュ・エアウェイズ）までもが、コメットIVからボーイング707に更新してしまったのです。

　革新的な航空機は、飛行高度や飛行距離などの運用方法など様々な条件を想定して設計が進められるものです。もちろん設計者は完璧を期するのですが、実際に運用してみると、どこかに想定外の事象が発生することもあります。しかし、何か想定外の案件が発生した場合でも、いかにしてその要因を探求し、対策を実施していくかが、筆者は重要と考えます。

　ただ、「コメット」がジェット旅客機のパイオニアとなった点も、疑いようのない事実です。個人的には、コメットのすらっとした鼻先が好みです。どことなく、エアバスA350を見るとどこか似ていると思うのは筆者だけでしょうか。

（以下略）』

「コメット」の悲惨な事故の教訓が、現在の旅客機の安全性向上につながっているという、重い事実は、私達に何を教えてくれるのでしょうか？？

それは、似たような事態は必ず繰り返し起きる、という歴史の教訓です。
更に踏み込めば、本物の成果は過去の失敗を学び努力で勝ち取るものだ、という重い事実です！！

その事を忘れると、「自称・外交の天才」文在寅大統領が率いる韓国が北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に転落していったような事態になるのですが、当のご本人である文在寅大統領やその一派は全く自覚も無く、またまた、最悪の状況下で最悪の決定をして最悪の結果を招く「Ｋの法則」を発動させてしまいました！！

５月２２日２０時４６分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「韓国落胆、対米４兆円投資にワクチンの見返りなく」の題で、次のように実に愚かな結果を招いた文在寅大統領を批判しました。

『【ソウル＝時吉達也】米韓首脳会談を通じ、韓国国内では新型コロナウイルスのワクチン供給加速に期待が高まっていたが、共同声明に具体的な供給提案などの記載はなかった。韓国企業側が「手土産」として事前に発表した４４兆ウォン（約４兆２千億円）に上る大規模投資の対価が示されなかったことに、韓国メディアからは落胆の声も上がった。

　「菅とは二枚重ねのマスク、文とはノーマスク」（韓国紙毎日経済）。韓国メディアは２１日、バイデン、文在寅（ムン・ジェイン）両大統領の１対１の会談が当初の予定を超え３７分間行われ、マスクを着用せずに昼食を共にしたと速報した。４月に菅義偉首相が臨んだ日米首脳会談との違いを強調した。

　大統領任期が残り１年を切り内政で苦難続きの文氏にとり、新型コロナの流行以来初となる今回の外遊は、国内世論に訴える貴重な機会だった。「中国への配慮」と「米国との関係強化」を両立できたと評価する報道も多く、支持率が就任後、最低水準に低迷する中で久々の“追い風”を得た形だ。

　外交安保以上に「国民の実質的な関心事」（中央日報）とされたワクチンをめぐっては、両国の協力強化が強調されるにとどまった。会見では、文大統領が韓国人記者から「国民は良い知らせを待っているのだが」と不満を示される場面もあった。保守系の朝鮮日報は、ワクチン供給で約束されたのが「米軍に接触する韓国軍の５５万人だけだった」と批判的に報じた。』

米国は、「トランプ前大統領」同様、バイデン大統領も、「貰える物は貰っておこう」の姿勢そのものです。
それで「トランプ前大統領」から袖の下どころか足元以下のゴミクズ扱いされた過去の教訓すら忘れて、同じ事を繰り返す文在寅大統領にＳＮＳでも批判が殺到しています。

そのごく一部をご紹介するだけでも、本当に文在寅大統領が分別や分際すらも弁えない「ぶんざいとら」と皮肉と批判を込めて言う方々がおられるのも理解出来ます。

『まあムンジェイン氏としては、帰国間際まで粘るだろうな。菅総理がファイザー社のCEOと直談判した事も念頭にあるだろう。

だが、あれが周到な根回しの末に行われたパフォーマンスであるとは毛ほども思うまい。

ところで実はこれまた無駄な対抗意識を燃やした結果なんですが、韓国は既に国民に十分な量のワクチンを契約済みだと発表してしまっているんですよ。

覚えてます？菅総理がファイザーCEOと直談判して4000万回分を追加確保した時、あれは正式契約じゃないって日本国内のシンパが大騒ぎしましたよね。

と言う事はですね。残りの日数で菅総理並みのワクチン確保パフォーマンスをやったところで、それは自らの言動が嘘だったと認める行為にしかならないんですわ。

だって既に契約済なんですから。デリバリー時期には触れなかったけど（笑）』

『「契約済みだと発表してしまったんだから、なんとかしろ」
という、お得意の交渉術ですね
断られたら勝手にバッタものをつくって、そちらのブランドイメージを低下させるぞ。がオマケにつく』

『韓国軍人向けのワクチンは支援する辺りバイデンも手厳しい()』

『ムン「何でファイザーCEOは会いに来ないんだ？」』

正に、その通りですねえ～（皮肉と批判を込めた棒読み）。


本物の成果は過去の失敗を学び努力で勝ち取る！！
文在寅大統領には菅義偉首相は足元から鳥が立つ相手！！
文在寅大統領は菅義偉首相の足元にも及ばない無能！！



５月２１日発行の夕刊フジ記事の目玉
出典：ｚａｋｚａｋ　ツイッター

無為無策の極悪悪政をする文在寅大統領（右上写真）のツラ構え、ますますサヨウナラに
なってきましたねえ。


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島津製作所の下水PCR検査実証成功と半導体戦略推進議員連盟設立の意味するところは同一の深い訳

新型コロナウイルス関連の動き、特に変異株の感染拡大で、世界は今、大きな岐路に立たされています。

また、台湾ＴＭＳＣの半導体生産も、米中対立や台湾海峡緊張激化、そして雨不足等での半導体不足のリスクも高まっています。

そのような中、島津製作所の下水PCR検査実証成功と半導体戦略推進議員連盟設立の意味するところは同一の深い訳、とは？？

日本の新しい時代を示す一里塚になりますよ！！



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「自称・外交の天才」韓国の文在寅大統領の極左反日反米極悪悪政で韓国は新型コロナワクチン接種も無理！！

日本でも新型コロナウイルス対策のワクチン接種の遅れが叫ばれていますが（特に都市部で遅延）、特亜３国の最下位、「自称・外交の天才」韓国の文在寅大統領の極左反日反米極悪悪政で、韓国は新型コロナワクチン接種そのものの計画どころか入手すら、困難で計画そのものが立てられない無理な状況です！！

それもこれも、文在寅大統領が自作自演した「Ｋ防疫」の失敗、ワクチンが不要などと言った過去の発言で、ワクチン入手のチャンスを逃し、ワクチンどころか関連製品等の入手すら困難になった韓国。

そして極左反日反米の従北媚中従中外交をしながら、文在寅大統領は米国に赴いて命乞い外交を展開出来るのでしょうか！？

５月２１日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「【ニュースの核心】「ワクチン入手困難」の韓国・文大統領が“命乞い”　あす米韓首脳会談、見抜かれている“二股外交”のツケ…「踏み絵」迫る可能性」の題で「“迷走”する韓国・文政権」の特集項目にて、次のように厳しく指摘しました。

『ジョー・バイデン米大統領は２１日午後（日本時間２２日未明）、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領と、米ワシントンのホワイトハウスで首脳会談を行う。両首脳が対面で会談するのは初めて。韓国メディアは主要議題として、「新型コロナウイルス対応」「北朝鮮政策」「経済同盟拡大策」などと報じているが、それほど甘くはない。バイデン政権は、文政権の「親中・従北」姿勢を見抜いており、韓国国民に首脳会談を通じて「自由主義陣営に残るのか、中国共産党側につくのか」という選択を迫りそうだという。長谷川幸洋氏が、崖っぷちに追い込まれた文政権を考察した。

韓国の文大統領が２１日、ワシントンでバイデン大統領と会談する。来年３月に大統領選が迫るなか、支持率が急落中の文氏とすれば、首脳会談を機に求心力回復を図りたいところだろうが、思惑通りになる見通しはない。

　なぜなら、バイデン政権は米国と中国を天秤にかける文政権の「二股外交」をとっくに見抜いている。それに加えて、「自由」と「民主主義」「人権」「法の支配」を軽視する文政権の姿勢に不信感を募らせているからだ。

　象徴的な例は、文政権が昨年１２月に作った北朝鮮向けの「ビラ禁止法」である。これは、金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長の妹、金与正（キム・ヨジョン）氏が強硬に求めたビラの配布制限要求を受けて、文政権が強引に成立させた法律だ。

与正氏は昨年６月、ビラ散布に対する報復として開城（ケソン）にあった南北共同連絡事務所を爆破した。それほど、北朝鮮には目障りだったのだ。だからこそ、逆に米国は「大型風船を使ったビラと、電子機器の散布が、正恩体制に対する有効な打撃になる」とみていた。

米国務省は３月に発表した２０２０年版の国別人権報告書で、韓国のビラ散布禁止法について「表現の自由」に対する深刻な人権侵害と認定し、文政権に圧力を加えていた。

それだけではない。

アントニー・ブリンケン国務長官は同月、ソウルで開かれた米韓の外務・防衛担当閣僚協議（２プラス２）に先立つ記者会見で、「われわれは人権と民主主義、法の支配に対する尊重によって支えられる『自由で開かれたインド太平洋』という共通のビジョンを達成したい」と語った。

そのうえで、習近平国家主席の中国を名指しして、香港や台湾、新疆ウイグル自治区、チベットにおける人権弾圧、南シナ海での国際法無視を批判した。北朝鮮についても「自国民に対する組織的で広範な弾圧を続けている」と非難した。

これは明らかに、文政権の「親中・従北」路線を牽制（けんせい）する発言である。同席した韓国の鄭義溶（チョン・ウィヨン）外相が、中国や北朝鮮について、一言も言及しなかったのに比べて、対照的だ。

　◆韓国に「踏み絵」迫る米政権

　そもそも、韓国は米国と同盟関係にありながら、バイデン政権の対中包囲網から外されている。米国と日本、オーストラリア、インドの４カ国による戦略的枠組み「ＱＵＡＤ（クアッド）」に参加していない。それは、文政権が中国と二股をかけているからでもあるが、代償は大きい。ワクチンが手に入らないのだ。

　韓国でも新型コロナの感染が拡大し、ワクチン入手が重要課題になっている。だが、米国は隣国とクアッド加盟国への供給を優先する方針で、韓国は袖にされている。

　一言で言えば、バイデン政権は、もはや任期が残り１年を切った文政権を相手にしていない。韓国の“伝統”に従えば、文氏はいずれ「監獄行き」だ。

　それよりも、「自由民主主義勢力につくか、『親中・従北』路線の継続を選ぶか」と、韓国国民に選択を迫る。今回の首脳会談で、バイデン氏はそんなメッセージを発信するはずだ。　

　■長谷川幸洋（はせがわ・ゆきひろ）　ジャーナリスト。１９５３年、千葉県生まれ。慶大経済卒、ジョンズホプキンス大学大学院（ＳＡＩＳ）修了。政治や経済、外交・安全保障の問題について、独自情報に基づく解説に定評がある。政府の規制改革会議委員などの公職も務めた。著書『日本国の正体　政治家・官僚・メディア－本当の権力者は誰か』（講談社）で山本七平賞受賞。ユーチューブで「長谷川幸洋と高橋洋一のＮＥＷＳチャンネル」配信中。』

最早、真面に相手にされていない韓国政府と、それを率いる文在寅大統領。
今更、命乞いをしても、遅すぎるよ！！
日本も米国もＥＵもＡＳＥＡＮも、ロシアや印豪だけでなく、「宗主国」の西朝鮮たる中国や上朝鮮たる北朝鮮ですらも、もう誰も相手にしない！！


「自称・外交の天才」韓国の文在寅大統領の極左反日反米極悪悪政で韓国は新型コロナワクチン接種も無理！！



５月２１日発行（５月２２日付け）の夕刊フジ紙面



最早、真面に相手にされていない韓国政府と、それを率いる文在寅大統領（右）を詐欺国家、嘘つき国家と批判糾弾する画像
出典：日本を守り隊　ツイッター

あのエラそうなドヤ顔で、陰険な極左のキツネ目をしておきながら、卑屈なニタニタ笑いやケラケラ笑いをする文在寅大統領には品格の欠片も無い！！


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共産党や立憲民主党らは極左反日反米の亡国売国奴共！！国会審議や大規模接種センター予約で証明！！

読者の皆様、毎日、ご安寧にお過ごしでしょうか。

中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎は、既にご存じかと存じますが、変異株の感染拡大で新たなる局面を迎えています。

そのような中、世間では「不要なものや行動などを切り捨てる」動きが加速化しています。
例えば、ＪＲなどの広告付の時刻表ペーパー。
今年は、少なくとも筆者の生活圏では無料配布すらなくなりました。

一方、椅子、机、ドアノブ等の消毒行為は当たり前の行為になりました。
これらの負担だけでも時間や経費等が重くのし掛かります。

一般社会ではこのように、このコロナ禍の難局打開に、筆者を含めて必死なのです。

それにも関わらず、無能の能無しである共産党や立憲民主党らや、それに巣くう偏向報道マスゴミ共は、自分達は単なる揚げ足取り以上の事をせず、副大臣が遅刻したとして国会審議と止めたりや大規模接種センター予約の問題で無駄な言動をしまくっています！！
愛知県知事のリコール運動問題でも同じです！！

正に、不要！！


多くの引用記事を出したいのですが、お一つだけご紹介します。

５月１９日１７時３９分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「架空予約「７万件中のうちの２件」　立民・原口氏」の題で次のように伝えました。

『立憲民主党と共産党は１９日、新型コロナウイルスワクチンの大規模接種センターの予約に関し、架空の接種券番号で予約ができるか検証したと報じた毎日新聞社、ニュースサイト「ＡＥＲＡ　ｄｏｔ．（アエラドット）」を運営する朝日新聞出版に防衛省が抗議したことをめぐり、防衛省からヒアリングを行った。

　防衛省は抗議の理由について「アエラドット、毎日新聞の記者がやった行為は、真摯（しんし）にワクチン接種を予約したいと思っている方々の接種機会を奪うことになっている。虚偽の予約、不正な手段でとった予約によって、ワクチンそのものが無駄になってしまう可能性もある。悪質な行為だと考えている」と説明した。

　立民の奥野総一郎衆院議員は「『接種の機会を奪い…』とおっしゃったが、向こう（記者）はそうした行為を認めて言ってきた。取り消せばいいわけだ。その時点でそういった恐れはなくなるわけだし、むしろ、正当な取材行為だということはないのか。抗議することが、取材の自由、報道の自由にプレッシャーをかけることになるのではないか」と質問した。

　防衛省の芹沢清官房長は「行為がどんなに小さいものであっても、すぐにキャンセルしたものであったとしても、少なくともその間、その予約をとり、サーバーに負担をかけるのは間違いない。報道に出ることになれば、不正の予約、虚偽の情報に基づく予約行為が積み重なったり、広がったりといった波及行為があり得る」と説明。「言論の自由、取材の自由は重々承知しているが、より大きな公益を害するものと考え、抗議をする必要があると考えた」と述べた。

　この後、立民の原口一博国対委員長代行が「こういうシステムになっちゃったことに責任がある。それがおかしいと言った人に抗議をするのは、『王様は裸だ』と言っている人に、『裸って言うな』と言っているのに等しいということを私たちは言っている」と主張した。

　芹沢氏は「さはさりながら、実際にこの行為そのものが、普通に予約した方の機会を奪っているということがあるんじゃないかということと…」と述べかけたが、原口氏は「どうして？　だって２件でしょ」と遮るように発言し、「７万件中のうちの２件」とも指摘した。

　原口氏は会合の冒頭あいさつで「皆さんを問い詰める場ではなく…」と語っていたが、次第にヒートアップし「７万件のうちの２件がね、どんだけのサーバー？　そんな脆弱（ぜいじゃく）なサーバーですか」「負荷っていうのはどういう意味ですか？　負荷の定義、言ってみてください」などと防衛省に迫った。』

所詮、ヒアリングと称する「揚げ足取り」「吊し上げ」そのものなのです！！
不正入力は犯罪なのです！！

ネットでは怒りの反応次のように凄いですよ。

『野党が国民の支持を得られないのは、「反対のための反対」のために犯罪すら擁護してしまうから。
入管法改正への反対も、ワクチン接種の予約妨害を庇うのも、みんな犯罪擁護。
あの人たちは議員なんかではなく、善良に暮らす国民の敵。』

『（愛知県知事への）リコール運動が始まった時はまったく取材もせず取り上げなかったくせして、今になったら連日新聞の1面で大きく叩く中日新聞をはじめとした左翼メディア。
報道の中立性など欠片もなく、まさに国民の敵といっていいだろう。』

「【国民の敵】過去に18連休のズル休み野党、中山防衛副大臣の2分の遅刻に反発、予定されていた一般質疑が取りやめに／ネット：単なる悪質クレーマー。国民の敵確定
（５月２０日、「トータルニュースワールド」より、ネットの声）：
『立憲共産は悪質クレーマー。

朝日毎日のあの架空予約は検証だから問題ないといい。

味を占めたとしか思えない
与党には毅然とした態度を望む

2分遅刻で会議全部を取りやめなんて、一般社会ではあり得ない。野党はよっぽど物事を前に進めたくないのだろう

野党の異常。まともな判断能力無し。

日本を邪魔する反日勢力。』
」

正に、その通りです！！


共産党や立憲民主党らは極左反日反米の亡国売国奴共！！
国会審議や大規模接種センター予約で証明！！





（上下とも）大規模接種センター予約システムで、朝日や毎日が不正予約をした問題で
上：岸信夫防衛大臣の発言
下：立憲民主党の枝野代表の発言

の比較画像。
出典：保守系ツイッター流布画像

『改めて気付かせてくれてありがとう』

立憲民主党の枝野代表の発言は実に責任感ゼロの揚げ足取りだけだ！！
不要！！


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