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日本人は、90歳まで働く時代が来ると考えられています。英国のリンダ・グラットン教授によれば、2007年に日本で生まれた子供のうち、50％以上が107歳まで生きる可能性があるとのことです。
しかし、日本の年金制度は、元々、年金だけで生活することはできないように設計されていました。さらに、女性の平均寿命が87歳であり、65歳から22年間にわたって年金を受け取ることができる制度は非常に珍しいです。将来的には寿命が延び、少子高齢化が進むことが予想されます。さらに、日本の年金制度は、保険制度であると言いながら、税金も投入しています。このため、現役世代の負担が大きくなり、手取りが減ることになります。
当然、経済成長があれば、働く人々の給料も上がり、年金問題は解決するでしょう。しかし、日本が現在の雇用の流動性の低さを維持し続ける限り、企業の生産性は上がらず、給料も上がりません。そのため、若い人たちは、年金を維持するために手取りが減ることに絶望し、年金制度に対する不信感が高まることになるでしょう。
このような状況を避けるためには、年金の受給開始年齢をなるべく早く引き上げることが必要です。私は、最初は70歳に引き上げることが適切だと考えていますが、大きな反発が予想されます。しかし、段階的に引き上げなければ、もはや維持することができません。
このような社会になった場合、日本人は80歳や90歳まで働くことになるでしょう。しかし、それは現実的ではありません。今まで日本人は、約20年間勉強し、40年間働いてきました。同じ期間を60年間、70年間働き続けることはできません。そのため、1〜2回の「学び直し」期間が必要です。
本当にこれを言ったのかはわかりませんが、言ったとしたら指摘されているような点で無茶振りです。
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