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100歳超の>"百寿者"は遺伝か?

2024年04月26日 23時05分01秒 | 医学と生物学の研究のこと
2019年9月9日
医療・健康・介護のコラム
センテナリアン(百寿者)は遺伝か?



 毎年、敬老の日を前にして、厚生労働省から100歳以上の高齢者についての発表があります。国が表彰制度を始めた1963年はたった153人でしたが、今や約7万人。平成時代に急増してきました。

自立した100歳超は2割ほど


 100歳以上の人を、「センテナリアン」(百寿者)と呼びます。約9割が女性です。長寿は誰もが願うことだと思いますが、「不老長寿」という言葉があるように、長寿だけではいけません。不老の夢は古代から語られ続けてきました。現実には、認知症がなく自立している百寿者は2割ほどです。元気に年齢を重ねるにはどうすればいいのか、健康寿命を延ばすための研究は盛んに行われています。


 中でも先端医学がやっていることには驚かされます。最近の研究者たちは、長寿の原因を突き止めようと、細胞や遺伝子のレベルまで徹底して分析・研究を進めています。その結果、サーチュイン遺伝子などの「長寿遺伝子」がいくつも発見されました。こうなると、老化は自然現象ではなくなります。長寿遺伝子次第で、老化を防げる可能性が出てきたからです。となると、老化は病気と同じことになります。いまや、「老化を病気のカテゴリーに入れよ」とする意見まで出ています。


例外はいるが、寿命は115歳が限度

 しかし、いくら解明が進んでも、これまで、不老を手に入れた人間は一人もいません。どんなに長生きしても、人は、最終的に老いて死んでいきます。

 これまでの人類の最長寿者(ギネス認定)は、ジャンヌ・カルマンさんというフランス人女性(1875~1997)で、122歳まで生きました。

 英科学誌「ネイチャー」は、2016年10月、米アルベルト・アインシュタイン医学校の3人の研究者による「人間の寿命の限界を示す科学的根拠(Evidence for a limit to human lifespan)」という論文を掲載し、議論を呼びました。それによると、人の寿命には限界があり、 稀(まれ) な例外を除けば、どんなに延びても115歳が限度だとしています。

健康長寿には生活習慣などが大切

 人は何歳まで生きることができるか、というのは興味深いテーマですが、多くの人の望みは、生きている間は元気で暮らしたいといったところでしょう。

 長寿には遺伝的な要因も関係しているとは言え、デンマークの双子調査の結果からは寿命にかかわる遺伝の関与は20~30%と報告されていて、生活習慣などの重要性が指摘されてきました。そうした観点からもセンテナリアンについての研究は、世界中で行われています。

 とくに、生活習慣の面からは次のような共通点があることがわかっています。「幸福感が高く自分の人生を肯定的にとらえている」「毎日必ず体を動かしている」「健康には注意を怠らない」「きちんと食事をとる」「友人、親戚、家族との絆が強い」などです。

 日本は世界的にもセンテナリアンが多い国ですが、「和食」が一つの原因とされています。「魚をよく食べる」「豆腐、納豆、味噌(みそ) などの大豆製品の摂取が多い」などが挙げられています。


地域のあり方も重要

 私は、食習慣だけではなく、地域社会のあり方も重要ではないかと思っています。地域の人々の結びつきが強いと、年をとっても、人々が支えあって元気に暮らせるのです。認知症の発症にも地域間の格差があり、その理由として人とのかかわる機会などが指摘されています。

 再び遺伝子の話になりますが、「TIAL」(Total Immediate Ancestral Longevity)」という指数があるそうです。遺伝的に見た長寿の指標として提案されたものです。これは、両親(父母)と4人の祖父母の(合計6人の)寿命を合計した数値で、人類最長寿者のカルマンさんは477歳(平均79.5歳)で、家系的に長寿だったそうです。

 センテネリアン研究では、100歳を超えるような長寿には、遺伝のかかわりが強いと言われています。そうだとしても子供は親を選べませんから、元気に年を重ねるために私たちにできるのは、暮らしを見直すことです。(富家孝 医師)


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【国内コロナ】 高齢になるほど致死率が高くなる、19歳以下の死亡はない・・・20代で2人、30代で6人、40代で20人の死亡

2024年04月26日 20時05分34秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス
新型コロナウイルスに感染して国内で死亡した人が22日、新たに7人確認され、累計で2千人を超え2001人となった。感染者は5日連続で2千人以上、確認された。

死者は欧米に比べると1~2桁低く抑えられているが、感染が急拡大している「第3波」が続くと医療機関が患者に対応できなくなり、死者が大幅に増える恐れがある。 


11・22・2020

                             
  国内では2月13日に初の死者が報告されて以降、500人増えるのに79日、79日、59日、66日経過した。今のところ死者が急増している兆候はないが、最近は1日当たり十数人と高めの水準で推移している。1日当たりの最多は5月2日の31人。

 厚生労働省の集計では、11月18日時点の死者1857人のうち、80代以上が1092人と半数を占めた。感染した人のうち死亡した人の割合を示す致死率は全体で1・5%だが、60代1・9%、70代6・2%、80代以上は14・8%と、高齢になるほど致死率が高くなる。しかし、20代で2人、30代で6人、40代で20人の死亡報告があり、油断はできない。19歳以下の死亡の公表はない。

 国内では22日、新型コロナウイルスの新規感染者2167人と死者7人が報告された。

 大阪は490人で過去最多。愛媛も23人で最多。ほかに東京391人、北海道245人、神奈川163人、愛知144人など。死者は北海道3人、東京、神奈川、埼玉、愛知で各1人。

  国内の感染者はクルーズ船ダイヤモンド・プリンセスの乗客乗員を含め計13万3732人となった。 


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桃、ももの花が咲きますね

2024年04月26日 15時07分54秒 | 日々の出来事

あまり見ない花ですが、
桃の花も開きますね⭐




4/6/2024
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日本のお米は日本で食べてこそおいしい」のはなぜか―華字メディア

2024年04月26日 13時03分51秒 | 食のこと
日本のお米は日本で食べてこそおいしい」のはなぜか―華字メディア 


2022/06/01(水) 06:46:23.



2022年5月28日(土) 12時30分




2022年5月25日、日本華僑報網は、「どうして日本のお米は日本で食べてこそおいしいと思うのか」とする文章を掲載した。以下はその概要。

稲作文化は弥生時代に中国の江南地方から日本に伝わった。それ以降、日本人が稲作文化を極致まで発展させたことは確かである。新型コロナの感染拡大が起きる前、日本を訪れた中国人観光客は炊飯器だけでなく、お米さえも背負って帰国したというが、そこまでする意味はないように思える。なぜかと言えば、日本のお米がおいしいのは品種の良し悪しだけでなく、炊飯器や米の炊き方といった要素も相まって初めて成り立つものだからだ。

まず、日本人によるお米の保存方法に注目だ。お米にも鮮度があり、買ってきて袋のまま置いておけばお米が徐々に酸化して、品質が下がってしまう。そこで、日本人は買ってきたお米を密封容器に保存するのだ。しかも、新鮮なうちに食べきるために1回あたり2~5キロ入りのお米を購入するのである。

次に、日本人はお米を炊く時に正確に計量する。実はこれもご飯の味の良し悪しを決める重要なポイントだ。そして、洗米にも注意が必要。五本指を立てて、優しく洗うこと。両手で擦るように洗ってはいけない。栄養分が流れ出すだけでなく、米の鮮度も下がってしまう。また、やはり鮮度に影響するため、35℃以上の水を使って洗米してはいけない。洗い始めの水は吸収しやすいので、素早く洗ってすぐに捨てること。そして、洗米に10分以上かけないように気をつけよう。

お米を洗い終わったら釜の目盛りに合わせて水を注ぎ、釜を軽く揺すって米を水中に均一に沈める。釜を炊飯器にセットしてボタンを押せば、香り豊かなご飯が炊きあがる。ミネラルウォーターや純水など、米炊きに使う水にもこだわれば、おいしさも一段階アップする。

そして、日本のお米がおいしいもう一つの理由は、日本人がお米と料理の相性を大切にしているから。例えば和食にはコシヒカリ、洋食ならひとめぼれ、中華ならななつぼしといったように、料理に合わせて相性の良いお米を選んで食べるのだ。

だから、日本のお米は日本で食べてこそおいしい。中国に持ち帰れば日本のご飯炊きに必要な要素をすべて揃えるのが難しくなり、どうしても味が落ちてしまう。日本からお米や炊飯器を買って帰ってきても、あまり意味がないのである。(翻訳・編集/川尻) 


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あなたの「マイナ保険証」から個人情報が漏れていく…これから起こりうる「ヤバすぎる事態」

2024年04月26日 03時05分00秒 | 医療のこと



あなたの「マイナ保険証」から個人情報が漏れていく…これから起こりうる「ヤバすぎる事態」(現代ビジネス) - Yahoo!ニュース

あなたの「マイナ保険証」から個人情報が漏れていく…これから起こりうる「ヤバすぎる事態」
4/27(木) 7:03配信
11コメント11件
Photo by iStock

 実に日本人の4人に3人が取得しているマイナンバーカード。政府はこれに健康情報を紐付けた「マイナ保険証」の導入まで推進しています。 


  しかし数々のデメリットがあることはこれまでにお伝えしてきた通り。ここからは前編記事『2万円分の「マイナポイント」に釣られて「マイナ保険証」を作った人が抱えている「恐ろしいリスク」』に引き続き、マイナンバーカードに潜む「情報漏えいのリスク」についてレポートします。


個人の医療情報が、民間企業で使われる!?

Photo by iStock

 ではマイナンバーカードを普及させて集めた情報を、政府はどのように使おうとしているのでしょうか。特にマイナ保険証が義務化されるのに伴って、医療関係者のあいだに、大きな不安が広がっています。

  なぜなら、マイナ保険証で集められた情報が、医療関係者だけでなく民間企業でも使えるようになるからです。 

 政府は、マイナ保険証を使って診療情報や処方・調剤情報などを集約したオンライン資格確認システムを基盤として「全国医療情報プラットフォーム」を整備し、患者の医療情報を国が収集・管理できる「医療DX(デジタルインフォメーション)」の実現を目指しています。 

 簡単に言えば、個人の健康に関する医療情報・データなどの記録を、患者本人や医師、薬剤師など関係者であれば誰でも利用できるようにクラウドなどを通じて一元的に管理し、さらには民間企業もその情報を使えるようにするということ。

  民間企業が利用する場合には個人が特定できないよう匿名データとすることになっていますが、情報漏れが多い昨今、本当に守られるのかという不安があります。 

 国は、国家戦略としてPHR(Personal Health Record:生涯にわたって保持する電子カルテ)を推進するべく、図のような構想を描いていて、富士通やエーザイ、KDDIなど民間事業者15社はすでにPHRサービス事業協会(仮称)を設立し、スタートを今か今かと待ち構えています。 

 こうした状況に対して、2月22日、東京保険医協会に所属する医師274名が、「マイナ保険証」に対応したオンラインシステムの医療機関への導入義務化は、本来は健康保険法の改正が必要であり正規の手続き踏んでいないということで、東京地方裁判所に訴訟を起こしました。 

 訴えを起こした背景として最も大きいのは、患者を第一に考えた場合、医師には個人情報の秘匿義務があり、情報漏洩の恐れがある政府が推進するシステムでは、その義務が守りきれない可能性があるということです。

  多くの医師が反対の声を上げていて、今後計画されている二次訴訟では原告が1074人(4月10日現在)に達しており、その規模が拡大しています。

  東京保険医協会の理事であり医療法人社団いつき会ハートクリニックの佐藤一樹院長は、「医療界では、2022年だけで、少なくとも全国39施設で医療情報セキュリティ問題(情報漏洩、不正アクセス、ランサムウエア等ウイルス感染)が起きていますが、民間業者に情報を利活用されたら、さらに被害が広がるでしょう。 

 しかも、厚労省でも指定難病患者5640人の個人情報が流出していて、オンラインの回線を独占的に使うことになっているNTTデータは9万5000人分の情報を不正に取得する事件を起こしているのですから、大切な医療情報を国に委ねるのは、医師としては背徳行為です」と語っています。

 同じく協会理事で関町内科クリニックの申偉秀院長も、

「私たちだけでなく患者も不安を感じていて、現場でのアンケートでは、診療情報が流出するのが心配だという方が8割を超えています。 

 診療情報の民間企業との共有については拒否感が強く、やめてほしいという人が7割。マイナンバーカード持参での受診については、不安・どちらかといえば不安という人が7割を超えています」とのこと。 

ネット炎上で規約を急いで改定
河野太郎デジタル担当大臣[Photo by gettyimages]

 多くの人が危惧する中、もし個人情報が流出したら誰が責任を取るのでしょうか。 


 これまでデジタル庁は、マイナポータル利用規約第23条で、事故が発生しても「一切免責」としてきました。ところが、昨年末に、この利用規約を急遽改定。第24条「免責事項」で「デジタル庁の故意又は重過失によるものである場合を除き、デジタル庁は責任を負わないものとします」としました。

  同時に、「通知を行うことなく、いつでも同意なしに(利用規約を)改正できる」としていた第25条の条文を、「(改正は)利用者の一般の利益に適合し、又は、変更の必要性、変更後の内容の相当性その他の変更に係る事情に照らして合理的なものであるとき」と限定しました。

 なぜ急に免責の条文を変えたのかといえば、河野太郎大臣が昨年10月28日の記者会見で、

「一切免責というのはおかしいではないか」と記者から問い詰められ、「民間のインターネットサービスの利用規約と比べて、極めて一般的なもので特殊な要素はない」と回答。 

 「例えば、地震などの災害時に利用できなくなった場合に責任を負わないのは一般的なルールだと思うし、暗証番号を他人に教えた結果、それを悪用されるような時があってもデジタル庁は責任を負わず、自分で利用を管理して下さいということを利用規約で申し上げている」と言い放ったのです。

  この発言に、ネットが炎上。「大切な個人情報を預かりながら、あまりに無責任だ」という非難が集中し、そのために規約を変えざるを得なくなったという事情なのは明らかです。 

 しかも、「デジタル庁の故意または重過失」というのは、誰が認定するのでしょうか。うっかりミスだったら、デジタル庁に責任はないということになるのでしょうか。  それ以前に、一度漏洩してしまった情報は、元に戻すことができません。

  医師の中には、このシステムが本格的に稼働したら、患者の情報を保護するという医師の義務が守れなくなるので、医師をやめるという人まで出てきています。 

 政府の情報管理に対する不安感と、預けた情報がどう使われるかわからないという不信感が根強い以上、強引な閣議決定を見直す必要があるのではないでしょうか。それなのに、ろくな審議もしないまま、4月27日には数の力で衆議院を通過しそうな勢いです。  

しかも、この問題は、戦後60余年かけて守り続けて来た「国民皆保険」という日本が世界に誇る制度を、内側から崩壊させる危険性をはらんでいます。

  次回は、5年後に来るかもしれない「国民皆保険」の崩壊の兆しについてお伝えします。







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