オリンピック憲章のオリンピズムの根本原則第４項にあるように、お金もなくジムに行けない私にも人権の一つであるスポーツをする機会を与えて欲しい。

都庁前の五輪中止デモに約５００人が参加と東京新聞が報道している。NHKニュースは、この反対デモを報道していない。逆にテレビと新聞は、気持ちが悪いぐらいオリンピックを盛り上げようとしている。東京新聞の発言欄でも連日、五輪反対の意見が多く掲載されている。私の知り合いの人達は皆、オリンピック開催に反対である。テレビはもちろん見ないで、五輪そのものをボイコットすると言っている。世論調査の結果でも中止や延期が圧倒的に多い。そもそも当初は五輪誘致に東京都民でさえ反対だったのだ、それをテレビと新聞が五輪を盛り上げて、今ある施設を使って行うので、史上例を見ないお金のかからないだと世論操作をして国民をだましたのである。だがいざ蓋を開けてみれば、世界一お金のかかる大会である。
オリンピック憲章のオリンピズムの根本原則第４項「スポーツをすることは人権の 1 つである。 すべての個人はいかなる種類の差別も受けること なく、オリンピック精神に基づき、スポーツをする機会を与えられなければならない。 」にあるように、お金もなくジムに行けない私にも人権の一つであるスポーツをする機会を与えて欲しい。

６月２０日の東京新聞の社説「都議会を討論の広場に」を横浜市民の私は「地方議会を討論の広場に」として読んだ。恥ずかしながら地元議会で何が議題になっているのかさっぱりわからない。

６月２０日の東京新聞の社説「都議会を討論の広場に」を横浜市民の私は「地方議会を討論の広場に」として読んだ。恥ずかしながら地元議会で何が議題になっているのかさっぱりわからない。大事な地元の行政が何をしているのか、全然フォローしていなかった。地元のテレビや新聞でさえ十分に報道しないせいもあるが、何より自分が積極的に地方議員に聞かないとわからない、議会の傍聴に行かないとわからないの現実だ。その結果、いつのまにかカジノ反対に対して１９万票も集めた住民投票の要求でさえ、簡単に横浜市議会で否決されてしまった。
そして社説が言うように「住民参加と機能強化」は、国会にも当てはまります。国民参加と法案の審議や国政の監視を含めた機能強化は、今の機能不全の国会にも必要なことです。東京新聞の世論調査にも内閣や政党だけでなく、政治の中心である国会機能の世論調査も、ぜひ追加して欲しいと思います。国会議員の質の向上につながるかもしれません。

今日のジャズはダイアナ・クラールのアルバム「Love Senes」を聴いている。アルバムのタイトル通りのとびきりのラブソング集。

今日のジャズはダイアナ・クラールのアルバム「Love Senes」を聴いている。アルバムのタイトル通りのラブソング集。「誰も奪えぬこの思い」の歌詞は、「No, no, they can't take that away from me」（誰も私からあなたの思いを奪えないわ）と素直に愛を歌うラブソング。
「ジェントル・レイン」の歌詞には「our love will be sweet Very sweet, Like the gentle rain」と歌う、これもとびきりのラブソング。
朝早くから、こんなラブソングを聴いていたらセンチメンタルになってしまう。