就寝前の市況です。日経先物は27610 NYダウは30448 円は103.64 ユーロは127.02/1.2250近辺 . . . 本文を読む
■株大幅続伸（27,568）。「1990年8月以来の高値を更新。2万7000円を超え短期筋による買い。上昇幅は一時約750円にまで広がった。朝方から米追加経済対策の成立を好感する買いが入り、短期筋による先物買が入った。取引開始直後に2万7000円を超えた。上昇に一段と弾みが付いたのは、2万7200円を超えたあたりからだ。「バブル後の戻り高値の水準を超えたことで、機械的に先物への買い」年末年始で薄商いとなったことも日経平均の急騰に。外国人投資家以外には不在で「売る主体が少なかった」。先物が上昇する中、指数への寄与度が高い値がさ株などと併せて買いの対象となったのが空運。コロナ禍を背景に信用取引の売り残が膨らみがちだった空運が買い戻された。「機関投資家は持たざるリスクを意識している」。もっとも「先物主導で、買われたというよりは指数だけが自然に上がっていったというイメージ」、市場参加者が戻ってくる年明けには利益確定売りに押されやすくなるとの見方も。2万7000円を大きく上回ったが、この価格帯での売買実績にも乏しく、「まだ値固めはできていない」東証1部の売買代金は概算で2兆2042億円。売買高は10億2087万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1814と、全体の8割強を占めた。値下がりは316、変わらずは46銘柄」
■債券よこばい（利回り0.015％）。「株高は債券売り材料。もっとも新発10年物国債は午後になって売買が成立していない。年末を控え市場参加者が少なく、取引は閑散。超長期債には売りが出た。新発40年物国債の利回りは前日比0.010%高い（価格は安い）0.690%を付けた。」
（為替）103.62-103.81のレンジ、引けは103.68近辺。ユーロは126.95/1.2239近辺。
（童子追記）本日のアジア時間帯で日本株以外で大きく上げたのはニュージーランド株、FTSE（英国）。中国株は香港株があげたものの上海株は反落。どの国も金融緩和でマネーがじゃぶじゃぶの現状、上げも下げも動きの速そうな市場にリアルタイムでマネーが集中・離散する傾向が今後も強まる可能性は高いのではなかろうか。底流の投資の動きとは別物と思ったほうがいいのではなかろうか。 . . . 本文を読む
29日の東京株式市場で日経平均株価が大幅続伸し、前日比714円12銭（3%）高の2万7568円15銭で取引を終えた。1990年8月以来、30年4カ月ぶりの高値をつけた。米追加経済対策が成立したことで前日の米株式相場が上昇。世界景気と連動性が高いとされる日本株も幅広い投資家の買いを集めた。
上昇率が目立つのは時価総額の大きい主力銘柄だ。大型株で構成する東証株価指数（TOPIX）コア30は約3年ぶりの高値をつけた。信越化学工業が上場来高値を更新したほか、村田製作所やキーエンスも年初来高値とハイテク関連の銘柄が上昇した。一方、JR東海や日本航空など新型コロナウイルスによる打撃を受けた銘柄も上昇。ピクテ投信投資顧問の松元浩グローバル資産運用部長は「来年以降の業績回復を一気に先取りする投資行動だ」と指摘する。
きっかけになったのは米国で9000億㌦（約93兆円）の追加経済対策の法案にトランプ米大統領が署名したことだ。前日の米国市場でダウ工業株30種平均、ナスダック総合株価指数、S&P500種株価指数の代表的な3指数がそろって過去最高値を更新した流れを引き継いだ。
（＊日経 記事より）写真：700円超上げ、2万7500円台で取引を終えた日経平均株価（29日、東京都中央区） . . . 本文を読む
■ダウは続伸（30,403)。「追加の経済対策がトランプ米大統領の署名を経て27日に成立。ナスダックも12,899.423、S＆Pと３指数そろって史上最高値更新。アップル、FB、グーグルといった主力ハイテク株が先導。11月以降、株式市場の物色の対象がバリュー（割安）株に向かう中、グロース（成長）株とされる主力ハイテク株は相対的に出遅れていた。追加経済対策の成立に加え、28日はバイデン新政権が新型コロナウイルス用ワクチンの生産加速を計画していると伝わるなど、ワクチン普及への期待も強い。株式市場を取り巻く好材料が相次ぐ中、安定的な成長が見込める主力ハイテクが買い直された。ディズニーやクルーズ船、空運株も高い。もっとも、新型コロナの感染者数は高水準が続き、行動規制の強化などが短期的に景気を冷やす懸念もくすぶっている。米国立アレルギー感染研究所のファウチ所長は27日、米メディアに「年末年始の休暇明けに感染が爆発的に増えることを懸念」、ダウやキャタピラーといった景気敏感株の一角には売りも」
■原油は反落（47.62）。「コロナ禍拡大懸念、年明けから「OPECプラス」が協調減産を緩和することも需給懸念。株高は買い材料」、●金は小反落（1880.4）
■米国債はよこばい（利回り0.92％）。「追加経済策成立で債券は売り先行、コロナ禍拡大（ファウチ発言）で買い戻し。英国ーEUのFTA合意は債券売り材料。米財務省が午後に発表した5年物国債入札は、入札結果が「無難」と受け止められた。これを受け、売り持ち高を抱えていた投資家の買いが入り、10年債に買いが波及した面もあった。２年物は0.12%、米財務省が28日入札を実施した新発債の終値は0.13%」
■日経平均先物夜間引けは、26880。
■(為替）103.56-103.89のレンジ、引けは103.80近辺。ユーロは1.2203-1.2240のレンジ、引けは126.75/1.2215近辺。 13:00更新 . . . 本文を読む
2020年は地球に住む人類がいかに脆弱な存在であるかを思い知らされる1年だったように思う。新型コロナウイルスが私たちの暮らしを大きく変え、これまでの当たり前が当たり前ではなくなった。
一方で、数多くの科学者や技術者たちが取り組んできた「未来の技術」にスポットライトが当たった1年だったとも感じる。筆者が技術誌に在籍し仮想現実（VR）技術を取材していた10年ほど前は、VRによる遠隔勤務や旅行などが本当に必要なのか疑問に思っていた。でも今なら、「移動しない」選択肢をつくっておくことがどれだけ重要かが分かる。時代の先を見て技術を開発する科学者や技術者には頭が下がる。
02年にイーロン・マスク氏が火星への移住計画を目的に宇宙開発ベンチャーのスペースXを設立し、16年に後に「スターシップ計画」と呼ばれる、巨大な宇宙船で火星に人類を送り込む計画を発表したときも、本当にニーズがあるか疑問だった。でも今なら「なるほど」と思える。 以下略 原文をお読みください
（＊日経 記事より）写真：ギャレット・リースマン氏 1998年、米航空宇宙局（NASA）の宇宙飛行士に。2008年と10年に国際宇宙ステーション（ISS）に滞在。ISSで日本の実験棟「きぼう」設置にも携わった。11～18年までスペースX勤務。NASAとの橋渡しや、有人宇宙船の打ち上げを準備するチームを率いるディレクター・オブ・スペース・オペレーションズを務めた。現在はスペースX顧問、南カリフォリニア大学教授（提供:Garrett Reisman、http://garrettreisman.com/） . . . 本文を読む