米軍指揮官の目的は、中国軍と自衛隊を、戦争に追い込むことである
前回記事、「歴代・アメリカ政府中枢は、人種差別主義者によって、運営され続けてきた」、参照。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/221238798.html
（前回記事より、続く）
前回記事で指摘したように、アメリカ国内でパイオニア財団を「運営し」、「日本人は人種的に劣っているので、核戦争によって日本人を絶滅すべきである」と主張し、第二次世界大戦中、広島・長崎に原爆を投下させた米軍の指揮官であったウィリアム・ドレイパーの一族。
この一族は、兵器密売に従事する、ディロン・リード社を経営する、兵器商人＝死の商人である。
中国共産党政府に対し、潜水艦の対艦魚雷システム、暗闇で戦闘を行うための赤外線暗視システムを販売し、
老朽化した中国軍のファントム戦闘機の最新鋭化の仕事を請け負ってきたのは、このディロン社である。
第二次世界大戦中、米軍の指揮官であり、日本への原爆の投下を実行させた米軍指揮官が、中国の軍事力の強化を実行してきた。
戦後、ダグラス・マッカーサーの上官として日本を「支配した」ドレイパー。
日米安保条約の起草を行い、日本に米軍駐留を永久化させた、Ｊ・フォレスタル国防長官は、このディロン社の社長であり、ドレイパーの「部下」であった。
このフォレスタル＝ドレイパーの形成した自衛隊によって、日本は米国製の戦闘機等の兵器を大量に購入する事となった。
その窓口となったのがディロン社である。
フォレスタル＝ドレイパーは、日本にディロン社の扱う兵器を大量に購入させ、ディロン社の利益を増大させるために、米軍の日本常駐を決定し、自衛隊を創設させた。
日本は中国軍の脅威等に対抗するため自衛隊の兵力を強化しているが、その中国軍の軍事力の強化を行っているのがディロン社であり、
中国軍に対抗するため、日本の自衛隊に兵器を納入しているのも、ディロン社である。
日本と中国の対立が激化すれば、する程、ディロン社は、大モウケ、となる。
ドレイパー一族＝パイオニア財団の目的は、中国共産党軍と日本に、「戦争を行わせる」事であり、アジア人同士が殺し合いを行う事によって、「劣ったアジア人＝有色人種を減らす」事にある。
