朝日が猛反対するから、正しい

 

　　　　

  

　　オリンピックが日本ほど関心を持っていればの話ですが、今や韓国は世界の注目を集めているはずです。しかし日本のメディアはお祭り騒ぎで、どの局もヒラマサを流さない日はありません。この大会に乗じて北朝鮮が従北派のムン大統領と組んで、北朝鮮に対する制裁解除に政治的に動いています。

　　核開発を挑戦的にアメリカに向かって発し続けている北朝鮮若親分に対して、アメリカも日本も本気を出したということが伝わったのでしょう。鼻っ柱だけで相手がビビるかと思ったら、本気を出されて慌てているのが北朝鮮です。それを陰で助けようとオリンピックを利用し、北を助けようとしています。

　　　

　　お目出度いというか、確信犯に近いムン大統領は、一番頼りにしなければならないアメリカと日本に対して、同盟国としての約束を守らず、北朝鮮に入れ込んで、若親分の妹というだけの人物に対して、最高の礼を尽くしています。ナンバーツーの金永南氏を差し置いてもてなす様は滑稽です。

　　まるで大国の女王の様な対応で、文大統領はアメリカや日本を相手にせずとばかりにこの金与正とかいう妹を付きっ切りで相手をしています、彼女の役目は、文大統領の北朝鮮朝貢です。昔の金大中の二の舞です。新書とかいう代物をもったいぶって渡す役目が、彼女の果たす役目です。

　　　彼女は韓国の文大統領に対しては、堂々とこの役目をやってのけました。まるで大統領の上司のように、上から目線の大した役者です。

　　　 

　　本来ならば、敵国である北朝鮮です。南北朝鮮戦争はまだ終結していませんし、韓国はこの休戦に関与できない立場です。休戦条約はアメリカ軍を中心とした国連軍と北朝鮮の間に交わされたもので、なんとも情けないのが韓国です。しかも北朝鮮に対して劣等感を持っています。

　　チャイナ共産党政府も、朝鮮半島も、大日本帝国を破って独立したという虚構の歴史の上に成り立っています。実際は朝鮮半島は日本の友軍としてアメリカをはじめ連合軍と戦っていたにもかかわらずです。チャイナ共産党軍は日本軍とはほんの少しゲリラ軍として戦った程度です。

　　それが独立をする場合の建前として、チャイナは中華民国を破って独立し、朝鮮半島は、アメリカとソ連によって分割され統治されたのを隠したいのです。

　　独立をかっこよく見せたいのはどの国も強く思うことですし当然のことですが、明らかな嘘をついてまで、自らを飾ることは反って軽蔑されます。どっちの国も貧しい国です。憎みながらも日本なしでは立ちいかない国です。しかし日本は穏やかな「和」の国です。そこに今まで付け込んできたのです。

　　今月発行された『月刊正論』の第一の読み物は、【親北、反日、約束破り・・・・・暗黒・韓国を生んだ　朝日新聞の罪と罰】です。西岡力氏と阿比留瑠比氏の対談になっています。この醜悪な国、韓国を生み出したのは、日本のオピニオンを気取る朝日新聞の仕業だと言っている読み物です。

　　　

　　どこまで行っても罪深い新聞社で、どうにかしなければならない存在でしたが、日本の一部の市民運動家や外国の工作人の後押しを受け、いまだに生き残って、しかも大新聞社面している厚かましい存在です。

　　　しかも日本のテレビメディアも、朝日新聞的主張のコメンティーターを多用し、世論を誘導し、ＳＮＳがまだそんなに普及していない時代は、普遍的価値だと錯覚させていました。今や甚割と時代は逆転し始めています。安倍首相を支持する層も、増え始め奇跡的に復活しました。

　　安倍首相が名指しで朝日新聞のウソ記事を記者会見で発表するなんて時代が来るとは、ついこの前まではできなかった時代です。韓国をここまで増長させたのが朝日新聞社だと、公式に発表出来る時が来る、そんな瞬間が何時かやって来るかも知れません。

　　　ところどころ抜粋してみます。全体で１２ページの代物です。

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　朝日が猛反対するから、正しい

　　　　

　　　西岡力…さて、私は歴史認識問題には４要素がある。と常々言っています。第一に、日本の反日マスコミや反日活動家がウソの発信をすること。第二に、それを中国や韓国の政府が外交的に解決した過去の問問題であるにも拘わらず内政干渉的に持ち出してくること。

　　第三が日本の政府、特に外務省が調べもせずにまず謝ってしまうこと。

　　解決済の問題なので法的な賠償はできないけれど「人道的」と言う修飾語を付けてお金を出してしまう。そして第四に、日中韓の活動家が国際社会に持ち込むのです。

　　　こうして最初に朝日新聞を含む日本の反日活動家がつくったデマが、国際社会で事実であるかのように広まっていきます。以上四要素を見れば、歴史認識問題で日本が内政干渉を受けている原因で、第一、第三の要素は日本の問題です。

　　　第四の要素についても、半分は日本の活動家です。この第一、第三、第四の要素を通じて指導的役割を果たしてきたのが朝日新聞です。朝日こそが慰安婦については最初に誤報を垂れ流し、

　　「日本は謝れ」とのキャンペーンを展開し、国際社会に対し自らの誤りを認めずにあたかも日本政府に問題があるような情報発信を続けているのです。

　　　

　　阿比留…朝日新聞は歴史認識問題だけでなく、北朝鮮を「地上の楽園」であるかのように描き、カンボジアのポル・ポト政権を賛美し、中国の文化大革命を礼賛して今日に至っています。これまでに何かいいことをしてきたんですかね。

　　外務省のある幹部が安保法制の議論の時に「古くはサンフランシスコ条約の『単独講和』から６０年安保、周辺事態法、ＰＫＯ派遣法、そして今回の安保改正と、朝日新聞がこれほど反対してくれると『絶対に正しい』と自信がわいてくる」と漏らしていたのが印象に残っています。

　　つまり日本政府は朝日の主張とことごとく逆のことを行って成功してきた、と言うわけです。南京事件のウソも元朝日新聞記者の本田勝一氏が主導していますし、靖国神社参拝についても朝日がわざわざ他国に「問題じゃありませんか」とご注進して問題化した。

　　　

　　そういう意味では、明らかに日本社会の敵であり〝反社会″勢力のような存在と言ってもおかしくない。よくぞ平気な顔をして社会の表舞台にいられるものだと、不思議で仕方がありません。・・・・・・・・

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　　　日本社会の敵であり反社会的存在とはまさに朝日新聞とその亜流でしょう。そのシンボルである朝日新聞が崩壊するか、廃刊に追い込まれれば、日本の世論はだいぶ変わるかもしれませんが、その邪魔をしているのが日本の憲法です。スパイ防止法が出来れば何かが変わるかもしれません。

　　　戦後体制を変えるのは容易ではありません。敗戦による受益利得者が戦後社会の仕組みを作り上げ、崩そうとはしなかったからです。特にメディアはその最たるものかもしれません。新聞社とテレビ局が同系列で、独占状態がいまだに続いています。しかもテレビ界には大きな問題をはらんでいます。

　　　広告代理店がテレビ界を支配していると言われだしたのは何時頃からでしょうか。ワールドカップ日本主催を強引に韓国が割り込んで共催にした仕掛人が、告代理店『電通』だと言われています。国際的にもべらぼうに安い電波料も、傲慢なテレビ業界の横暴を許しています。

　　　

　　　電波が公共の物で。電波法という法律が存在するという事も、多くの人々は、SNSによって知りえました。テレビが報道しない自由をたびたび使うことも、今や知らない人はいないでしょう。テレビは真実を必ずしも伝えないという事も、多くの人は知りえました。

　　　テレビが垂れ流すヒラマサオリンピックもいつの間にか開会式を中心に北朝鮮が、日本のテレビもアメリカのCNNも主役を奪っています。そのためか会場も寒さに脅かされ、風と共に中止に追い込まれた会場もいくつかあると、CNNは伝えていますが、日本のテレビはお花畑です。

　　　

　　　安倍首相は無事に帰って自宅で静養しているそうです。帰国の情報をテレビメディアは報道したのでしょうか。「モリ・カケ問題」も小川榮太郎氏が言うように犯罪的報道です。本当に悪質で、厳しく批判をする人が増えていく事を祈らずにはいられません。淘汰しましょう。