日本の太平洋沿岸にも津波の恐れ サモア付近の地震(朝日新聞) - goo ニュース
昼前に日本への津波襲来のおそれがあるとのこと。
＜USGS 地震情報＞
http://earthquake.usgs.gov/eqcenter/recenteqsww/Quakes/us2009mdbi.php
＜気象庁 津波情報＞
住宅、マンションに耐震技術だけでなく、免震、制震技術が多く採用されているが、夢にまで描いた宙に浮く免震技術が開発された。
エアー免震技術は多くの住宅に採用されるようになるだろう。
＜エアー免震＞
政府の地震調査研究推進本部はホームページ上で、地震動予測地図ウェブサイト全国版を公表している。詳細な情報がリンクされわかりやすい。
＜地震調査研究推進本部地震動予測地図ウェブサイト全国版＞
http://www.jishin.go.jp/main/yosokuchizu/index.html
過去、関東地方で発生した被害地震を記した地図は以下のとおり。
＜地震調査研究推進本部資料より＞
経済学者からみた自然災害リスク感をよくあらわしている記事をみつけた。
＜一橋大学 斉藤教授 「リスクとしてみた自然災害」＞
今世紀後半に風速８０ｍの「スーパー台風」来襲予測(朝日新聞) - goo ニュース
50年前の9月26日、明治以降最悪の被害とされる伊勢湾台風が和歌山県に上陸した。
地球温暖化で日本へはさらにスーパーな台風が襲ってくるとのことだ。地震では最悪の被害となった関東地震。しかし関東地震はM7.9の規模であり、M8級の超巨大地震が日本のどこかで起きる可能性があり、日本は大災害の備えに本当に真剣に取り組まなければならない。
米国の経済学者ハーバード大学ロバート・Ｊ・バロー教授が2005年12月に書いた記事を読み返してみた。
「甚大な経済的被害をもたらす大災害が発生する確率は非常に低いが、人々は平時においても大災害への懸念から相対的に安全な資産へ投資する。」
「米インフレ連動国債10年物の実質金利は、同時多発テロ以前は3～4%だったが、2004年-2005年には平均1.8%に低下した。実質長期金利が低下したのは国際的な驚異に対する懸念が強まったことによる」
「米国はハリケーン・カトリーナというまれにしか起こらない大災害に直面したが、これによる被害総額が２千億ドル～３千億ドルを上回る可能性は低い。これに対して国民ひとりあたりのGDPが15%以上減少すれば被害の規模がはるかに大きくなる。つまり、カトリーナよりもはるかに規模の大きな災害が起こらない限り、世界の株式市場や債券市場が深刻な反応を示すことはありえない。」
日本での巨大地震などの大災害時、この理論から言えばGDPが15%以上減少しなければ市場は深刻な反応を示さないともとれる。
23日付の河北新報によると、今村東北大教授らの試算により、８．１１駿河湾地震は海底地すべりなどの地形変動が原因とみられる震源とは別の海域から津波が発生したことがわかった。
＜河北新報 ９．２３付 駿河湾地震 震源と別海域から津波 東北大教授らが試算＞
10年前の1999年9月21日、海外ではM7.6の活断層地震が発生した。それが台湾集集地震だ。死者2000名を超え、震源地から遠く離れた台北市ではビルが倒壊した。地震災害の怖さをみせつけられた地震だ。不断の備えは大丈夫だろうか。
地震に備えて準備しておきたい防災グッズ。最近の傾向として多種多様な商品が出現している。ホームセンターには防災グッズを集めた専用コーナーが拡充され身近に商品を手にすることができる。また、ネットショップでも防災グッズの特集が組まれ手軽に商品を購入することができるようになった。
昨日、ホームセンターに行ってみたが意外に防災グッズコーナーに人が集まっていることに気がついた。手にしている多くが、家具転倒防止グッズ。8月11日の駿河湾地震のテレビ報道で静岡県の被害が少なかった要因が各家庭での家具転倒防止の設置だったとの紹介に影響されたのか、「これはタンス用、これはPC用、これは食器棚用」と複数まとめて購入している人の姿が多くあった。
＜楽天市場 防災グッズ10月2日まで＞
1855年の安政江戸地震から39年後、再び大地震が首都東京を襲った。それが1894年明治東京地震（M7.0)である。江戸時代から明治時代の近代国家に日本が生まれ変わり、洋式建物が立ち並ぶ首都東京を震度６の揺れが襲い、東京、横浜で死者31人の被害となった。
2005年8月に当時の円盤型地震計の記録から震源情報等の読み取りに成功したとされ、1894年明治東京地震の震源地は東京湾北部、震源の深さは約５０km、プレートに関係した海溝型地震とされる。その後、プレートの説明は関東フラグメントの新説により解明された。
1894年以降、東京では震度6弱以上の揺れを経験していない。最近では2005年7月に発生した千葉県北西部地震（M6.0)は震源の深さ73ｋｍ、東京足立区で震度5強を記録した。
1894年の明治東京地震は大きな被害とはならなかったが、その約30年後、我が国最大の被害となった1923年大正関東地震（関東大震災）が発生した。1855年安政江戸地震、1894年明治東京地震は大正関東地震への助走であり備えへの警告であったことになる。
次期首都直下地震は次期関東地震の約70年前から活動し、数回発生して巨大地震へとつながっていくことになるのだろうか。大正関東地震から86年、周期200年説ではあと114年後の2120年台に次期関東地震、その70年前の2050年台に1855年、1894年型のM7クラスの首都直下地震が発生するとの仮説がたてられる。
＜国立科学博物館地震資料室 明治東京地震＞
http://research.kahaku.go.jp/rikou/namazu/05sonota/tokyo/tokyo.html
＜地学雑誌 特集号『首都圏直下型地震に備えて』2007年＞
http://www.geog.or.jp/journal/back/116-3-4j.htm
＜国土交通省 災害列島２００６ 千葉県北西部地震＞
http://www.mlit.go.jp/river/pamphlet_jirei/bousai/saigai/2006/18.pdf
日本の将来につきまとう自然災害等の不安に対し、防災のスペシャリスト、プロフェッショナルの養成が必要だ。日本の大学にはそのニーズに応えるべくリスク関連の専門学部・学科設置が増えている。
既に開設しているところとしては、中央大学理工学部都市環境学科、千葉工業大学社会システム科学部金融・経営リスク化学科、千葉科学大学危機管理学部、。2010年に開設予定は関西大学社会安全学部である。
＜千葉科学大学危機管理学部＞
http://www.cis.ac.jp/information/introduction/crisis/index.html
＜関西大学社会安全学部＞
http://www.kansai-u.ac.jp/Fc_ss/
東海地震起きたら…首都圏でも高層ビル大揺れ？(読売新聞) - goo ニュース
17日に地震調査研究推進本部によって公表された長周期地震動予測地図は、関東平野、濃尾平野、大阪平野での超高層ビル・マンションの地震対策見直しを迫る内容である。
東大地震研究所古村教授が指摘していた長周期地震動は、平成16年新潟県中越地震により東京での長周期地震動による被害で立証されている。
今回、想定東海地震により首都圏は長周期地震動の影響を大きく受けることがわかった。
＜地震調査研究推進本部 長周期地震動予測地図２００９試作版＞
http://www.jishin.go.jp/main/chousa/09_choshuki/index.htm
〔出所：地震調査研究推進本部 想定東海地震地震動予測地図 速度応答スペクトル周期7秒〕
〔出所：地震調査研究推進本部 想定東海地震地震動予測地図 長周期地震動の継続時間の分布〕
＜東京大学 古村教授H.P.＞
http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/furumura/
＜E-ディフェンス 公開実験 長周期地震動映像＞
http://www.bosai.go.jp/hyogo/img/dougafile/20080124_t1.wmv
http://www.bosai.go.jp/hyogo/img/dougafile/20080321_w22.wmv
震度速報迅速化、発生後２分→１分３０秒に(読売新聞) - goo ニュース
これまで地震発生から2分後に震度3以上の揺れを観測した地域名を「震度速報」として発表されてきたが、30秒短縮され1分30秒で発表されることになった。
＜気象庁 ニュースリリース＞
2007年9月に日本証券経済倶楽部の講演で東大地震研究所古村教授は首都直下地震と首都圏に影響を及ぼす長周期地震動などについて語った。
＜日本証券経済倶楽部 常設研究会資料５１０＞
グーグル、検索結果トップに最新の地震速報を表示(INTERNET Watch) - goo ニュース
まだよく使い方がよくわからない。
もっともよい地震速報の情報ページはウエザーニュースか気象庁地震情報だ。
まだよく使い方がよくわからない。
もっともよい地震速報の情報ページはウエザーニュースか気象庁地震情報だ。
発がん性指摘、花王「エコナ」油の販売自粛(読売新聞) - goo ニュース
健康な油と思い食べてきたが、記事を読み騙され裏切られた感じだ。
この会社といえば番組「あるある大辞典」のスポンサーだったよね。
まただと絶句・・・消費者をどう思っているのだろう。
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