地震リスク delphis manta blue

身近な地震リスク 減災を目指して

<復興を願い 2011.3.11東日本大震災>
<未曾有の巨大災害 記録>

静岡県西部の地震は続く

2008-01-28 | 地震リスク
昨日から震度1から3の地震が続いている。時間によっては数分おきで発生している状態だ。専門家の見解が出るのを待ちたい。

先週土曜日は能登半島でまたも強い地震が発生した。昨年3月の能登半島地震の余震とみられるが不安は続く。

日本列島は地震の活動期に入ったとされており不安はさらに増すばかりだ。

静岡県西部で連続地震

2008-01-27 | 地震リスク
10時33分ごろから数分ごとに最大震度3から1の地震が連続して起こっている。ここのところ同地域で小規模の地震が頻発している。気象庁の発表を待ちたい。

緊急地震速報が頻繁に発信されている状態。

正しい情報を【緊急地震速報】

2008-01-26 | 地震リスク
緊急地震速報、震度5弱で流れず 予測「4」は基準以下(朝日新聞) - goo ニュース

テレビ、新聞ともに今日の震度5弱の緊急地震速報が一般向けに流れなかったことを批判しているが、基準が5弱以上の速報基準なだけで、緊急地震速報は震度3or4で確実に流れていた。

早く、一般にも緊急地震速報が低料金で、自分の知りたい基準で情報を得るようにサービスを改善してほしい。ウエザーニュース社の個人向けは月315円で自分のPCで受信できる。受信条件を震度、マグニチュード等で調整でき、今回の地震もしっかり受信できている。

緊急地震速報の技術進歩に期待

2008-01-26 | 地震リスク
石川・能登で震度5弱 緊急地震速報は出ず (共同通信) - goo ニュース

10月1日開始以降、初めての震度5弱以上の地震であったが、計測が最大震度4で一般には配信されなかった。しかし、キャッチはしていることは事実で、唯一個人利用が手軽なウエザーニュース社の個人向け緊急地震速報配信情報(震度に関係なく配信)では発信されている。

今後の配信ルールの改善(国民への浸透具合、理解度等)、精度の向上に期待するしかない。

多くの人が就寝中の夜中・早朝でのテレビでの受信方法は早く改善したほうがよい。今朝の地震はニュースで初めて知った。ただ、またしても平日外に起こった。

緊急地震速報作動 東京は15秒前

2008-01-21 | 地震リスク
浜松・掛川で震度2、震源は静岡県西部(読売新聞) - goo ニュース

昨日の地震を緊急地震速報で受信。静岡県西部を震源とする地震で震度3の予測速報、こちらは震度1未満の揺れの到達予測で15秒前からスタート。静岡県と震度3の表示をみて一瞬慌てた。

実際は最大震度2であったようだが、揺れの前に知る効果はありそうだ。

災害イマジネーション

2008-01-19 | 地震リスク

首都直下地震想定 8都県市合同訓練(産経新聞) - goo ニュース

 

地震災害訓練に必要不可欠なのは災害をイメージして訓練を行うことだ。2001年に災害危機管理研究会から発刊された「災害時の危機管理訓練ロールプレーイングマニュアルBOOK」は演習のノウハウをまとめた画期的な本だ。既に書店からは消え、公共図書館、古本で読むしかないが、図書館貸出記録を見ると多数の人がこの本を読んでいることがわかる。

 

自治体、企業、病院もこれまでの災害訓練の方式をマニュアルの確認、講演会、伝言ダイヤルのテスト、非常食の試食会等の断片的、受身的な演習ではなく、ロールプレーイングを採り入れ、そのとき自分が何をすべきかを地震災害シミュレーションに基づいて訓練していく方式に変えている。事業継続計画は地震発生と同時にスタートし、いち早く、自動的に実行に移す計画でなければならない。すべて行動指示を待つことを前提とした計画では、通信障害が確実な状況で代替手段が確実にないかぎり指示が伝わらず、実行に移行できず事業継続は断たれる。

 

粗悪な計画例として、①人員の非常参集を自動とせず、連絡を待って発動されるケース、②非常参集場所を本社1カ所としているケース。①では通信遮断を想定していない。この方式では責任者、非常人員を全員1カ所に居住させるしかない。②では首都直下地震の場合、震源地である東京都内の本社に集まることを想定するより、首都圏各地に住む人員の分布をあらかじめ把握しグループ分けし、その近隣に集合させる方法もある。

 

すべてうまくいく計画は難しいが、現実を直視し、適時マニュアルを見直していくことが必要である。最良のマニュアルとなるためにも、第三者機関が評価した各自治体、企業のマニュアル実行力ランクができる制度があってもよいのではないか。


命のセーフティーネット

2008-01-18 | 地震リスク
小中校など400カ所地震計の網 首都直下型地震に備え(朝日新聞) - goo ニュース

昨日放送されたNHKスペシャル。迫る巨大地震に対し、進まぬ住宅の耐震化の現状。日本は地震の活動期に入ったとされ、30年以内には首都直下地震、宮城県沖地震、南海トラフ地震が起こるとされる。倒壊する建物の下敷きで死亡する恐怖。住宅の耐震化の最大の問題は資金が足りないことだ。